楽天証券取り扱い中で、最低のコスト水準となっています。
8ファンドすべてノーロード。買付手数料は無料です。

※信託報酬とは？

投資信託の運用期間中にかかる費用のことで、購入窓口に関係なく一律の料率が適用されます。信託報酬は目論見書に年率で記載されていますが、実際には日割りされ、基準価額の計算時に費用として投資信託財産から支払われています。

銘柄名	信託報酬率 （税込）	ファンドスコア （3年） 累積リターン	ファンドスコア （5年） 累積リターン	ファンドスコア （10年） 累積リターン	同分類の投資信託との 信託報酬比較※	注文
日本債券 インデックスファンド	年率 0.1728%	6.23	9.36	20.99	Aファンド　年率　0.54%
DC外国債券 インデックスファンド	年率 0.2268%	53.0	60.0	51.8	Bファンド　年率　1.08%
DC全海外株式 インデックスファンド	年率 0.27%	96.9			Cファンド　年率　0.648%
DC新興国株式 インデックスファンド	年率 0.6048%	30.7			Dファンド　年率　0.648%
DC年金バランスゼロ（債券型） （マイパッケージZERO）	年率 0.2376%				-
DC年金バランス30(債券重点型) (マイパッケージ)	年率 0.2376%	37.7	42.0	36.6%	-
DC年金バランス50(標準型) (マイパッケージ)	年率 0.2484%	59.1	63.3	42.3	-
DC年金バランス70（株式重点型） （マイパッケージ）	年率 0.2592%	83.5	86.7	45.4	-

• ※同ベンチマーク、運用期間がほぼ同じファンドと比較 （10月30日現在）

三井住友・ＤＣ年金バランス３０、５０、７０

国内外の株式と債券の4種の資産を投資対象とするシンプルなバランス型で、株式の組入比率に合わせて30、50、70の計3ファンドが展開されています。運用にあたっては、TOPIXやMSCIコクサイなど各資産の代表的な指数で構成された合成ベンチマークを使い、中長期的にこのベンチマークとおおむね連動した運用成果を目指します。 なお、各資産の組入比率の変動幅は基本資産配分の±3％の範囲にとどめているため、市場動向によって組入資産の割合が大幅に変わるようなことはありません。

三井住友・ＤＣ年金バランスゼロ

国内外の公社債（債券）のみを投資対象とした「ローリスク」のバランス型です。基本資産配分は、国内債券が75％、外国債券が20％、短期金融資産（すぐに現金化ができる流動性の高い資産）が5％と、国内債券の割合が最も高く、基準価額の値動きも「マイパッケージ」シリーズの他のファンドと比べて抑えられています。国内債券から一歩踏み出して、外貨建て資産にチャレンジしてみたい方におすすめです。

三井住友・日本債券インデックス・ファンド

国内債券の代表的な指数である、NOMURA-BPI総合指数の動きに連動する投資成果を目指して運用を行います。現状の低金利環境下では、残念ながら「コスト負け」してしまっている国内債券ファンドも多く散見されますが、当ファンドの信託報酬は追加型公募投信の中でも最低水準で、着実にリターンを積み重ねています。

三井住友・DC外国債券インデックスファンド

先進国債券の代表的な指数である、シティ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）に連動する投資成果を目指して運用を行います。先進国債券型は、積立と相性が良いとは言えない毎月分配型が多い上、国内債券と同様、「コスト負け」の懸念がある銘柄も多く含まれているのが実情です。コスト効率の良いシンプルな仕組みのファンドは意外と少ないので貴重です。

三井住友・DC全海外株式インデックスファンド

主として日本を除く先進国と新興国の株式に投資を行います。多くの外国株式インデックスファンドで採用されているMSCIコクサイ（KOKUSAI）が先進国のみで構成されているのに対し、当ファンドのベンチマークであるMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（除く日本）は、先進国22カ国に加えて新興国23カ国が含まれている点がポイントです。

三井住友・DC新興国株式インデックスファンド

新興国株式の代表的な指数である、MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）に連動する投資成果を目指して運用を行います。新興国株式型は投信自体の歴史が浅く、残念ながら当ファンドもまだコスト効率の良さが十分に運用成績に反映されているとは言えませんが、中長期的に結果として表れることが期待されます。

ファンドコメント：楽天証券ファンドアナリスト 篠田尚子

【そもそも「確定拠出年金」ってなに？】

確定拠出型（DC）の年金制度とは、私的年金制度の一種で、財政悪化が進む公的年金の補完的な役割を担うことを期待され、2001年に創設されました。将来の給付額があらかじめ決められた確定給付型の年金制度では、企業側が運用を行うのに対し、確定拠出年金制度では、加入者自身が運用指図を行う必要があり、年金給付額は運用成果に応じて事後的に決まります。預金や保険といった元本確保型の商品に加えて、元本変動型の運用商品として投資信託も活用されています。

【なぜ低コストの運用が可能？】

実は、確定拠出年金向けに展開されている投資信託と、一般的な銀行や証券会社で販売されている投資信託に仕組み上の大きな違いはありません。しかし、確定拠出年金向けファンドは、以下の2つの理由からコストを限りなく低い水準に抑えることができます。

1. 確定拠出年金は、原則として加入者が60歳に到達するまで中途解約ができず、長期の運用を前提としているため。
2. 一般的な投資信託のように広告宣伝費をかける必要がなく、週次・月次報告書などの適時開示資料の作成も省略できるため。

楽天証券では、この4ファンドについて他の株式投資信託と同様に中途解約が可能です。
また、月次報告書の掲載もございます。

運用期間中にかかるコストの差は、投資期間が長くなれば長くなるほどそのまま運用成績の差として表れます。特に、ファンド間の運用方針に大きな差がないインデックス連動型ファンドの場合、信託報酬率の差＝運用成績の差となります。

• ※ 三井住友・日本債券インデックス・ファンドの運用開始日（2002年1月4日）を基準として分配金再投資後の騰落率を計算。

• ※ 三井住友・DC外国債券インデックスファンドの運用開始日（2002年4月1日）を基準として分配金再投資後の騰落率を計算。

保有期間中のコストを限りなく低く抑えたインデックス型ファンドは、積立との相性が良く、長期投資に適しています。ファンドの仕組みもシンプルなため、貯蓄から投資への第一歩を踏み出したい方、NISA、ジュニアNISAの利用を検討されている方にもおすすめです。

初めて投資信託を購入される方にご提案したいのは、「預金＋アルファ」程度のリターンが期待できる日本債券インデックスファンド。また、NISA口座内で積立を検討されている方には、4銘柄を組み合わせた低コストのオリジナル積立ポートフォリオをご提案します。

投信積立は毎月1銘柄1,000円から設定ができるので、1,000円×4銘柄＝4,000円と、最低4,000円で低コストの国際分散投資が可能になります。このように4銘柄を均等に買付けても問題はありませんが、積立投資効果をより高めるためには、投資スタンスに合わせて資産配分を考慮した方が良いでしょう。ここでは、1万円から実現できる「安定」、「基本」、「積極」の3種類のポートフォリオをご用意しました。

【基本】

国内外の債券を中心にポートフォリオを構築。既にお勤め先や銀行などで財形貯蓄、積立貯蓄をされている場合は、日本債券の割合を減らして、外国債券に振り分けても良い。全海外株式に新興国も含まれていることも考慮し、海外株式の投資割合はやや抑えめに。

【安定】

国内債券が中心ながらも、金利と為替差益に期待できる外国債券を一部組み入れることで、プラスアルファの収益を追求する。

【積極】

外国債券と海外株式の外貨建資産を中心にポートフォリオを構築。さらに、ポートフォリオのスパイス的な要素として新興国株式も取り入れ、為替リスクを積極的に取りに行く。