 |
2014年2月23日 |
本メールは「投資信託ニュース」を配信希望のお客様へお届けしております。アドレスの変更・登録状況の確認・配信停止の方法についてはメールの最後をご覧ください。
「お金にも働いてもらう」とは？
「お金にも働いてもらう」とは、目的や年齢に見合ったリスクを取り、資産運用*を行うことを意味します。下の図は金融資本（＝預貯金や投資信託、株式、債券など）の積み上げを「預貯金」のみで行う場合と「お金にも働いてもらう」場合で比較したイメージ図です。
*ここでの「資産運用」には預貯金は含まれません。
預貯金だけの場合、現在のような低金利のもとで得られる利息はわずかであるため、老後に備えて積み上げていく手段としては力不足と言えるでしょう。さらにその金額が十分でない場合には、定年後に生活費として引き出しを始めると、自身の寿命より先に尽きてしまう可能性があります。「公的年金」や「企業年金」が以前ほど頼りにならず、さらに自身の金融資本が心許ない状況では、かえって長生きすることが豊かな老後を妨げる「リスク」となりうる点も認識しておく必要があるでしょう。
上記はあくまでイメージ図であり、将来の結果等を示唆・保証するものではありません。また、資産運用の場合、元本を割り込むことがありますので、ご注意ください。
一方でお金にも働いてもらう場合は、年齢に見合ったリスクの取り方で金融資本の運用を継続しながら、老後の生活費として引き出していきます。これは、世界でもトップクラスの長寿である私たちのお金も「長生き」させることを目指す考え方です。
私たちの世代**の多くは、年金支給開始年齢が65歳。そこからスタートする長い老後に耐えうる金融資本を準備するために、お金にも働いてもらうことを意識して「自分年金」作りのプランを立てることが必要かもしれないですね。
**女性の場合は1966年4月2日以降生まれ、男性の場合は1961年4月2日以降生まれの人が対象。
アライアンス・バーンスタイン（株）監修
皆様の「自分年金」作りを応援しています。
URL:http://happy-r-project.jp/
自分年金作りにおすすめの「財産設計」とは？
長期の「自分年金」作りのための投資信託として、ターゲットイヤー型ファンドがおすすめです。この機会に、将来の幸せな生活について考えてみてはいかがでしょうか。
「ターゲット・イヤー型ファンド」とは、将来の資産形成において、年齢は若くリスクが取れるうちは株式などのリスク資産への投資比率を高め、年齢が高くなるにつれ、リスクが低い債券などの比率を高めるべき、という考えを元に開発された投資信託です。 最大の特徴は、投資家の退職時期「＝ターゲット・イヤー」に向けて、当初は株式などのリスク資産への投資比率を高めにし、徐々にその比率を下げて行く点にあります。 当キャンペーンの対象となるアライアンス・バーンスタイン社のターゲット・イヤー型ファンドの場合、たとえば「アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2040」であれば、2040年以降の退職後資金形成を目的とした銘柄といえます。 |
 |
一般に収益が高いほど、リスクも大きくなる傾向があります。上記はリスク・リターンの関係を簡略化したイメージ図です。上記で「保守的」とはリスクが相対的に低く、「積極的」とはリスクが相対的に高く、また「中立的」とはリスクが両者の中間に位置することを示します。
あくまでイメージ図ですので、将来のリスクやリターンの水準を保証するものではありません。
 |
 |
 |
|
|---|---|---|---|
| 申込手数料 | なし | なし | なし |
| 実質信託報酬 | （税込）1.24％〜1.30％程度 | （税込）1.24％〜1.33％程度 | （税込）1.51％〜1.52％程度 |
| 運用方針 | 日本株式、新興国株式を含む海外株式、世界のリート、日本債券および海外債券の各資産クラスを投資対象とする投資対象ファンドならびに短期金融商品等に分散投資を行う。 時間の経過に従い資産配分を、成長性を重視する株式高位から、ターゲット・イヤー以降に徐々に債券や短期金融商品への配分を高め、ターゲット・イヤーから15年経過後を目途に債券と短期金融商品中心の配分へと変更する。  |
||
未公開株、社債等に関する不審な勧誘にはご注意を！（日本証券業協会からのお知らせ）
昨今、高齢者の方を中心に「未公開株」、「社債」等をかたった詐欺に関する被害が増加しています。
その勧誘の手口は、「上場の予定があり、必ず儲かります」、「高値で買い取ります」「高利回りで、元本も保証します」、「これまでの損を取り返してあげます」などと、言葉巧みに取引を持ちかけるもので、いったんお金を振り込んでしまうと、その後、業者とは連絡がとれなくなってしまうものです。
また、実在する証券会社や行政機関等の名前をかたって勧誘するなどの悪質なケースも多くみられます。
「あなただけが儲かる」うまい話はありません。
未公開株、社債等に関する不審な勧誘を受けた場合には、下記コールセンターまたは、弊社カスタマーサービスセンターまでご相談ください。
日本証券業協会 未公開株通報専用コールセンター
フリーダイヤル：0120-344-999
ご利用可能時間：9:00〜11:30、12:30〜17:00（平日のみ）
http://www.jsda.or.jp/sonaeru/inv_alerts/alearts01/mikoukai/index.html
楽天証券 カスタマーサービスセンター
フリーダイヤル：0120-885-604
ご利用可能時間：8:00〜18:00（平日のみ）
※携帯・PHS・050で始まるIP電話からは03-6739-3342（通話料有料）
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、詳細につきましては、それぞれの投資信託の「目論見書」「目論見書補完書面」を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
※ ご案内の商品は、銘柄ごとに設定された購入又は換金手数料（最大4.2％）および運営管理費用（信託報酬等）の諸経費をご負担いただく場合があります。
投資信託の取引にかかるリスク
投資信託に組み入れられた株式または債券（投資信託に種類によって異なる）等の価格の変動等により基準価額が上下するため、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。また、投資信託に組み入れられた資産が外貨建ての場合、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
投資信託の取引にかかる費用の例
申込時に直接ご負担いただく主な費用：お申込手数料（投資信託によって異なります）
換金時に直接ご負担いただく主な費用：信託財産留保額（投資信託によって異なります）
投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用：信託報酬（投資信託によって異なります）
買付・換金手数料、信託報酬等、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、取引締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
本メールマガジンに掲載している内容はお客様への情報提供を目的としたものであり、特定の商品、個別銘柄、取引手法等を積極的に推奨または勧誘するものではありません。最終的な投資決定は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。また、掲載している内容は予告なしに変更または廃止される場合がございます。必ず楽天証券のホームページなどで最新の情報をご確認のうえ、各サービスをご利用くださいますよう、お願いいたします。
また、法人口座でお取引なさっているお客様におかれましては、本メールに記載している金融商品やキャンペーンが対象外となる場合がございます。対象となる金融商品やキャンペーンについての情報は、楽天証券ホームページの各金融商品の説明ページやキャンペーン詳細画面に記載がございます。あらかじめご了承くださいますようお願いいたします。
弊社のサービス停止をともなう計画メンテナンスについて、現在の実施予定をご案内いたします。お客様にはたいへんご不便をおかけいたしますが、何卒ご理解くださいますよう、お願いいたします。
詳しくはこちらをご覧ください。
各種メールマガジンの購読申込、登録状況の確認、配信停止およびご登録メールアドレスの変更については、弊社WEBログイン後画面にて承っております。
お手数ですが、下記より各種お手続きをしていただきますよう、お願い申し上げます。
※ お手続きの関係で、配信停止登録後、メールマガジン等が4〜5日間届くことがございます。ご了承ください。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
楽天証券ホームページ
東京都品川区東品川4-12-3 品川シーサイド楽天タワー
カスタマーサービスセンター（平日8時-18時）
お手続き専用ダイヤル
0120-885-687（通話料無料）
携帯・PHS・050で始まるIP電話からは03-6739-3322（通話料有料）
各種商品に関するお問い合わせダイヤル
0120-41-1004（通話料無料）
携帯・PHS・050で始まるIP電話からは03-6739-3333（通話料有料）
