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新年あけましておめでとうございます。本年もよろしくご愛読のほど、お願いいたします。 さて、実はこの原稿は年明け前に書いているので、年末年始の新聞、雑誌の経済欄がどんな相場予想をしているか分かりませんが、さぞかしいろいろな意見が飛び回っていることでしょう。何しろ、ドタバタを経ての年末年始です。昨年最後の2か月間だけを見ても、11月は10月末の日銀によるサプライズ追加金融緩和等を背景に、市場参加者・投資家は強気ムード。ところが、12月に入ると、大幅な原油安に端を発したロシア経済等に関する懸念、そしてそれらの世界経済全体への波及懸念等により、各国株式は大幅に下落しました。 今回のお話は上述のうち後者、大幅な原油安についてです。 1993年12月末〜2014年12月12日、週次データ グラフは原油先物価格の長期的な推移です。90年代は長らく1バレル(約159リットル)当たり20ドルを挟む推移でしたが、2000年代に大幅上昇、一時は140ドル以上にまでなりました。リーマンショックに伴い大幅下落しましたが、かつてのような値段にまでは下がらず、その後経済が紆余曲折ありながらも回復する中、再び大きく上昇する展開となっていました。 そこで話題となったのが「シェール革命」です。これまで掘削・抽出が困難だった油田、ガス田にも活用できる技術で、90年代から注目されていたようですが、一般社会にもその名が知れ渡り、「革命」とまで呼ばれたのは、原油価格が高止まりする中、従来のエネルギー供給構造を抜本的に変えるポテンシャルを持っていたからでしょう。 さて、これを背景に、お話はテーマ型投資信託に移ります。2013年から2014年は、「エネルギー」「シェール」といった単語をファンド名に含む投資信託の設定が相次ぎました。 では2013年から2014年にかけて、関連株式と分散された株式、それぞれの指数を見てみましょう。 2012年12月31日〜2014年12月16日、日次データ シェール関連に絞ったものは分散されたものにくらべ、値動きが大きくなっています。特に2014年前半はシェール関連テーマが持てはやされ大きく上昇、その後夏から大幅下落となりました。シェール技術による生産が急ピッチで増加した一方で、原油需要が鈍化した結果供給過剰となり、前出のグラフの右端にあるように原油は大幅に下落、関連企業の財務悪化懸念が噴出したのです。 これからさらに関連企業の経営状況が悪化しまだまだ株価が下がっていくのか、それとも、原油価格も関連企業の株価も反転するか・・・。それが確実に分かるぐらいだったら、シェール関連の投資信託設定の時点で、供給過多による原油価格下落や関連企業経営悪化も予測できたはずです。それができなかったということは、今後に関する予測も当てにはなりません。 これが新年早々の「身もフタもない話」です。今年は何が上がるか、相場を考えるのは私も大好きです。しかし話題となり紹介されている「今年のテーマ」に漫然と投資すると、まずろくなことになりません。 新年だからこそ、このコラムで何度も繰り返していることをまた懲りずに述べます。 投資の成功のためにはハンパが一番良くない。以下の対照的な2つの方法のどちらか。すなわち、
もしくは、
これをシェール関連のようなテーマ型投資でどうすべきだったかに当てはめてみましょう。
もしくは、
といったことになります。 ということで、「今年は○○が上がるぞ!」というウケのいい話はせず、年末に動きが激しかったものを例にとり、年初限定ではなくいつでも大事なお話でした。本年もよろしくお願いいたします。 投資との付き合い方や用語解説「ちょっととがった長期投資講座」 人気ファンドの基準価額を当日中に確認したい方 今日の話になるほどと思った方へ:色川が直接お話しします 2013年5月30日開催セミナー動画配信 2013年7月18日開催セミナー動画配信 2013年8月29日開催セミナー動画配信 2013年9月26日開催セミナー動画配信 2013年11月7日開催セミナー動画配信 投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、申込手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。 投資信託の取引にかかるリスク 主な投資対象が国内株式 主な投資対象が円建て公社債 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの 投資信託の取引にかかる費用 各商品は、銘柄ごとに設定された購入又は換金手数料(最大税込4.32%)および運営管理費用(信託報酬等)の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。 ご購入時にお客様に直接ご負担いただく主な費用 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用 ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用 買付・換金手数料、信託報酬、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。 各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。 楽天証券株式会社がウェブページなどで掲載している投資信託関連ページは、お取引の参考となる情報の提供を目的として作成したものであり、投資勧誘や特定銘柄への投資を推奨するものではありません。 各投資信託関連ページに掲載している投資信託は、お客様の投資目的、リスク許容度に必ずしも合致するものではありません。投資に関する最終決定はお客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。 各投資信託関連ページで提供している個別投資信託の運用実績その他の情報は、当該投資信託の今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、また、将来の運用成果をお約束するものでもありません。
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