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投資信託とは?

投資信託って何だろう?
まずは投資信託のしくみについて勉強しよう!

投資信託(ファンド)とは、投資家から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、運用のプロであるファンドマネージャーが株式や債券などに投資・運用しその運用の成果として生まれた利益を皆さんに還元するという金融商品です。

分配金・償還金(収益を投資家に配分)の図

投資信託の4つの特徴

  1. 少額から始められる
  2. 運用のプロに任せられる
  3. 分散投資でリスクを軽減できる
  4. 個人では投資しにくい国や地域、資産に投資できる

投資信託の仕組み

投資信託は、投資家から集めた資金を元に「販売会社」「委託会社(運用会社)」「受託会社(信託銀行)」の3機関が役割を分担し、運用されています。

契約型投資信託の仕組み

契約型投資信託の仕組みの図

このようにして運用によって得られた収益は、販売会社を通して分配金や基準価額へ上乗せされて、最終的に投資家へ還元される仕組みとなっています。

  • 販売会社
    投資信託の募集および販売を行い、投資家から資金を集めます。
  • 委託会社
    資金をもとにファンドを組成し、受託会社へ運用の指図を行います。
  • 受託会社
    委託会社の指図をもとに受託した資金を株式や債券などに投資し、資金の管理を行います。

基準価額とは?

「基準価額」とは、投資信託の値段のことで、1口もしくは1万口当たりの値段のことです。この「口(くち)」とは、投資信託の取引を行う際の単位のことです。たとえば、1口1円で運用を開始した投資信託は、運用を開始すると、1口の値段は、その後の運用結果により変動します。
また、一般的な投資信託は、運用実績の判断をわかりやすくするために、1万口あたりの値段を基準価額として公表しています。

基準価額の決定は1日に1回

証券取引所に上場している株式は、市場が開いている間、刻々と株価が変動し、その時々の株価で売買が可能です。一方、投資信託の値段は、組み入れている株式や債券などの時価評価が基になりますが、1日に1回、価額を計算して公表されます(運用会社や販売会社のホームページで調べることができます)。この基準価額を売買の単位として使い、投資信託の購入や換金が行われます。

算出方法

投資信託がファンドとして管理している総資産から負債を引いた「純資産総額」はすべて投資家が所有する資産になります。
この純資産総額を投資信託の口数で割ると、1口あたりの価額、つまり「基準価額」を出すことができます。
一般的な投資信託は、運用実績の判断をわかりやすくするため、1万口あたりの値段を基準価額として公表しています。1万口あたりの基準価額の算出方法は下記のとおりです。

基準価額の図

発展学習:『基準価額はどのように動くのか』
簡単な例を用いて、基準価額の動きを考えてみましょう。 Rファンドが、1口1円で募集をかけて、10万口(10万円)のお金が集まりました。10万円の信託財産で運用を開始し、5年後に元本10万円を15万円に増やすことができました。
では、基準価額はどのように動いたでしょうか。尚、ファンドの管理費用(信託報酬)などの諸経費はないものとします。

運用開始時は、10万円÷10万口×10,000口で、1万口あたりの基準価額は1万円でした。5年後、純資産総額は、15万円となり、口数は10万口のままです。15万円÷10万口×10,000口=15,000円ですから、1万口当たりの基準価額は15,000円となります。

基準価額の図

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)および管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。

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