違いを理解して投資効率を最大化!米国株式信用取引って何ができるの?

米国株式の取引に
こんな悩みはありませんか?

毎日時間を確保できるわけじゃないから、資金効率よく取引したい。下落相場でも利益を得るチャンスはないかな?そんな時は信用取引がおすすめ!

怖いと思われることも多い信用取引ですが、
ルールやリスクを正しく理解すれば、さらに効率よく取引をすることが可能です。
現物取引との違いを理解しながら信用取引の特徴を学んでいきましょう。

違いを理解して米国株式信用取引を最大活用しよう!
- 現物取引と信用取引の違い -

ポイント1
最大2倍のレバレッジ効果!

現物取引の場合 元手資金の範囲だけで取引できる 信用取引の場合 元手資金(保証金)の最大2倍の取引ができ、利益も約2倍に!

【例】米国株式銘柄A(株価:100米ドル)を元手資金5,000米ドルで購入する場合について考えてみます。

  • 別途、取引手数料や信用取引関係諸費用がかかります。
現物取引で買付できるのは、元手資金5,000米ドル分のみで50株 が上限。信用取引なら、元手資金(保証金)の約2倍の10,000米ドル分の取引が可能!つまり100株 買付できる!また、米国株式はストップ高が設けられていないため、1日で大きく株価が変動する可能性があります。銘柄Aの株価が10%上昇(100米ドルから110米ドル)した場合、現物取引なら、50株×10米ドル = 500米ドルの利益。しかし信用取引なら、元手資金は同じ5,000米ドルでも、100株×10米ドル = 1,000米ドルの利益が得られる!

ポイント1の知っておきたいこと!

米国株式信用取引では元手資金(保証金)の最大2倍の取引ができるとのことですが、取引を行うには何か条件はありますか?

米国株式信用取引をおこなうには、外国株式信用取引口座に約定代金の50%以上の委託保証金(最低30万円相当額以上)を入れていただく必要があります。委託保証金は、現金(米ドル、日本円)または代用有価証券(米国株式)を使うことができます。

なるほど!
では、委託保証金を外国株式信用取引口座に入れる方法を教えてください。

楽天証券のPCサイトにログイン後、画面右上「マイメニュー」>入出金・振替「保証金・証拠金振替」の画面より振替を行うことができます。

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ポイント2
同一資金で1日の中で
何回でも取引できる!

一度「買い」に使った資金は同一銘柄には使えません。一方、信用取引の場合は、同じ資金で何度でも売買ができます!

ポイント2の知っておきたいこと!

どうして現物取引では、1日に同一資金で同一銘柄を何回も取引できないんですか?

現物取引では「売り」と「買い」の差額のみの授受で決済をする「差金決済」は禁止されています。そのため、一度「買い」に使った資金は、同じ日のうちに売却しても次の「買い」注文には使えません。

どうして信用取引では同じ資金で何度も売買できるのですか?

信用取引では「差金決済」が禁止されていないからです。そのため、同じ銘柄でも違う銘柄に乗り換えても、同じ資金で何度も売買をすることができるのです!
信用取引を活用すると資金効率が良くなり、取引機会を増やすことができます!

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ポイント3
相場下落時も収益のチャンス!

現物取引の場合、「買い」からしか取引を始められないですが、信用取引の場合、「売り」から取引を始められます。

ポイント3の知っておきたいこと!

最近、相場の雰囲気が良くないので、これから株価が下がりそう...
利益が得られるどころか、損失になりそう...

信用取引なら「売り」から取引を始めることができるから、相場の下落局面でも利益を狙うチャンスになります!

「売り」から取引を始められるって、どういうことですか?

信用取引には「売建(うりだて)」と言って、証券会社から株式を借りてその株式を「売る」ところから取引を始めることができます。株価が高い時に売って、株価が下がったところで買い戻すと、証券会社には同銘柄・同数量の株式を返すだけでいいので、差額が利益になります!

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手数料が安い

楽天証券の米国株信用取引の手数料は約定代金の0.33%(税込)[最低0米ドル、上限16.5米ドル(税込)]

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売建可能銘柄がたくさん!

楽天証券の米国株式信用取引の買建可能銘柄数は約800銘柄、売建可能銘柄数は約600銘柄です!

※ 2023年3月1日時点

米国株式信用取引を
はじめるには

STEP1国株式信用取引口座申込

ログイン後、「マイメニュー」→「申込が必要なお取引」から「信用取引(国内株/米国株)」をお申込みください。

STEP2信用取引口座開設完了

外国株式信用取引口座の開設完了の案内をご登録のメールアドレス宛に送信いたします。

STEP3米国株式信用取引スタート!

外国株式信用取引口座へ保証金を振替していただき、取引を開始してください!

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米国株式信用取引を学べるコンテンツがたくさん!

ルールや注意点
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米国株式信用取引について
よくあるご質問

信用取引口座(米国株)を申込むと、いつから信用取引ができますか?

信用取引口座(国内株)が未開設のお客様:最短で申込みの翌々国内営業日。
信用取引口座(国内株)開設済みのお客様:最短で申込みの翌国内営業日。

  • 申込内容に不備がある場合や、審査基準に満たない場合は、口座は開設されません。
  • 開設申込の審査状況により、口座開設までに時間を要する場合がございます。
  • 米国籍の方は米国株式の取引はできません(信用取引を含む)。
  • IFA口座のお客様は、ご契約の金融商品仲介業者(IFA)の担当者にお尋ねください。
信用取引(米国株)では回転売買が可能ですか?

米国株式の現物取引では同一銘柄の回転売買および別銘柄への乗替売買ができませんでしたが、米国株式信用取引では1日に何回でも新規建、返済を繰り返し行うことが可能です。
また、取引により発生した決済益は直後の次の取引から利用可能となります。

【例】保証金を10,000ドル差し入れて、同一銘柄(必要保証金50%)を複数回取引する場合
1回目:A銘柄 新規買建20,000ドル→売返済21,000ドル(決済益1,000ドルのため当該取引終了時点の保証金は11,000ドルとなる)
2回目:A銘柄 新規買建22,000ドル→売返済22,500ドル(決済益500ドルのため当該取引終了時点の保証金は11,500ドルとなる)

  • 諸経費(手数料、手数料消費税、SEC fee、金利)は含まないものとする
信用取引(米国株)で配当金を受け取ることはできますか?

権利付き売買最終日までに信用新規買建を行うと、配当金相当額として受け取ることができます。

受取の配当金相当額は以下の通り計算されます。
受取金額=配当金単価×建玉数量×(1-現地源泉税)×84.685%

  • 現地源泉税は通常10%ですが、銘柄によって異なります。

一方で権利付き売買最終日までに信用新規売建を行うと、配当金相当額をお支払いいただきます。
支払の配当金相当額は以下の通り計算されます。
支払金額=配当金単価×建玉数量×100%

米株信用の配当金は権利を取得してから概ね1か月以内に受取または支払となります。
特定口座で源泉徴収ありを選択されている場合は、譲渡所得として通算されます。

信用取引(米国株)の取引に関わる費用を教えてください。

米株信用取引では以下の費用が発生します。

  • 新規手数料(消費税含む):新規建の約定金額に対して手数料が発生します。
  • 返済手数料(消費税含む):返済の約定金額に対して手数料が発生します。
    現引・現渡時には発生しません。
  • 金利:買建の建玉を保有していた期間に応じて建玉金額に対して一定の利率を乗じた額が発生します。
  • 貸株料:売建の建玉を保有していた期間に応じて建玉金額に対して一定の利率を乗じた額が発生します。
  • SEC fee:新規売建の約定金額または売返済の約定金額に対して発生します。
    買建の建玉を現引した際には発生しません。売建の建玉を現渡した際には、売建時に確定したSEC feeを徴収しますが、現渡時は発生しません(2重に徴収されることはありません)。
    SEC feeは米国証券取引委員会(SEC)に支払われる現地取引費用のことで、売却の際に発生します。

SEC feeの詳細は以下のFAQから確認できます。

お困りの際は楽天証券が全面的に
サポートさせていただきます

外国株式のリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク

外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

米国株式の信用取引にかかるリスク

米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。

外国株式等の取引にかかる費用

〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式 約定代金の0.495%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:22米ドル(税込)
中国株式 約定代金の0.275%(税込)・最低手数料:550円(税込)・上限手数料:5,500円(税込)
アセアン株式 約定代金の1.10%(税込)・最低手数料:550円(税込)・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円(税込)が追加されます。

〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:16.5米ドル(税込)
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時(信用取引の場合、新規売建/売返済時)は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。

米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。

〔米国株式信用取引(米国株大口優遇)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。