- A 自動振替の対象
設定方法は こちら（動画） - B 新規発注時の自動振替
設定方法は こちら（動画） - C 未解消の追証に対する自動振替
設定方法は こちら（動画） - D 保証金率/維持率の自動回復
設定方法は こちら（動画） - E 余力の自動引出
設定方法は こちら（動画） - F 現物買付時の株式自動振替
設定方法は こちら（動画） - 不足金（預り金）発生時の自動振替
【ご注意】
上記初期値は、2018年9月3日以降に信用取引口座を開設された場合です。
2018年8月31日までに信用取引口座を開設済の場合はこちら
自動振替の設定画面について説明いたします。
預り金・保護預り（株式・投資信託）とサブ口座間の自動振替について、振替の条件はお客様の好みに応じて設定することができます。自動振替の条件は、PCサイトにログイン後、画面右上「マイメニュー」→入出金・振替「自動振替設定」より設定できます。
現金、株式、投信の中から自動振替の対象とする商品を選択できます。
信用、FX、先物OPで新規発注の際に、預り金・保護預りから自動振替するか選択できます。
信用、FX、先物OPで追証が発生した際に、預り金・保護預りから自動振替するか選択できます。
信用、FX、先物OPでお客様が指定した保証金率/維持率まで預り金・保護預りから自動振替するか選択できます。
信用、FX、先物OPでお客様が指定した保証金率/維持率を超えて余った金額を預り金へ自動振替するか選択できます。
信用代用：買付けた現物株式は信用代用となります。
保護預り：買付けた現物株式は信用代用になりません。
他のサブ口座内に必要保証金率/維持率を超えて余った現金がある場合には自動で不足金に充当します。
※お客様の任意で選択することはできません。
現金、株式、投信の中から自動振替の対象とする商品を選択できます。
マネーブリッジの投資あんしんサービスを利用するか選択できます。
信用、FX、先物OPで新規発注の際に、預り金・保護預りから自動振替するか選択できます。
信用、FX、先物OPで追証が発生した際に、預り金・保護預りから自動振替するか選択できます。
信用、FX、先物OPでお客様が指定した保証金率/維持率まで預り金・保護預りから自動振替するか選択できます。
信用、FX、先物OPでお客様が指定した保証金率/維持率を超えて余った金額を預り金へ自動振替するか選択できます。
信用代用：買付けた現物株式は信用代用となります。
保護預り：買付けた現物株式は信用代用になりません。
他のサブ口座内に必要保証金率/維持率を超えて余った現金がある場合には自動で不足金に充当します。
※お客様の任意で選択することはできません。
「複数の項目をどのように設定すればよいか分からない」、「信用取引を中心に取引したい」というお客様は、かんたん一括設定をご利用いただけます。かんたん一括設定には信用優先モードと現金モードがございます。
信用取引を中心に行う方向けのモードです。
自動振替の対象は預り金、現物株式、投資信託です。
信用の新規取引や信用口座の維持率が悪化した場合、各取引口座で追証が発生した場合のみ自動振替を利用します。
現金のみを自動振替の対象としたい方向けのモードです。
自動振替の対象は預り金のみです。新規取引と追証発生時のみ自動振替を利用します。
| モード別自動選択項目 | 信用優先モード | 現金モード | |
|---|---|---|---|
| A:自動振替の対象 | 現金 | ● | ● |
| 株 | ● ※1 |
- | |
| 投信 | ● | - | |
| B:新規発注時の自動振替 | ● | ● | |
| C:未解消の追証に対する自動振替 | ● | ● | |
| D:保証金率/維持率の自動回復 | 30% | - | |
| E:余力の自動引出 | - | - | |
| F:現物買付時の株式代用自動振替 | 信用代用 ※2 |
保護預り ※2 |
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| 保護預り | |
|---|---|
| 現物取引、貸株、他商品取引を行うお客様向けの設定です。 現物株式の買付可能額は「預り金」のみとなり、買付けた現物株式は自動的に「保護預り」となります。 保護預りのまま現物株式の売却を行った場合、その売却代金は預り金となり、即日現物株式の買付可能額となります。 |
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| メリット | デメリット |
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現物取引および他商品取引の資金を最大限有効活用することが可能です。
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| 信用代用 | |
|---|---|
| 信用取引を中心に行うお客様向けの設定です。 現物株式の買付可能額は「信用保証金現金」と受渡済みの「預り金」となり、買付けた現物株式は自動的に「信用代用」となります。 信用代用のまま現物株式の売却を行った場合、その売却代金は信用保証金となり、即日現物株式の買付可能額となります。 |
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| メリット | デメリット |
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信用取引および現物取引の資金を最大限有効活用することが可能です。
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