世界が注目する米国大統領選挙も終わり、世界の投資家は、米国の行方とともに、米国株式市場の動きは引き続き注目されています。そのため、米国を代表する株式指数「S&P500」に投資できるiシェア―ズETFをご紹介します。
国内上場する2銘柄、米国に上場する1銘柄から選択でき、お客様の投資スタンスにあわせて選択できます。
まず、米国株の過去の値動きをみていきましょう。日本株はアベノミクス以降に株価上昇したことが記憶に鮮明ですが、2006年以降の変化率を比較すると、米国株の力強さが目立ちます。また、直近は新型コロナウイルスによるマーケットの大きな変動が目立ちますが、2008年に起こったリーマン・ショック後の世界金融危機の際は、元の株価水準に戻るのに要した期間は日本株が約6年なのに対し、米国株は約3年と、その回復力の高さが分かります。
図表1. 代表的な株価指数の推移
出所:ブルームバーグ、S&Pよりブラックロック作成、2020年9月末時点
2006年12月末時点の各株価指数のネットトータルリターンを100として指数化し、円建てで変化率を比較
米国の個別企業ではなく、米国株式市場全体に投資をしたいと考えたとき、米国を代表する株式指数に着目される方が多いのではないでしょうか。その米国株式を代表する指数として、S&P500、NYダウ、NASDAQ100が挙げられます。中でもS&P 500は、米国の主要産業を代表する 500 社により構成されており、米国株式の時価総額の約 80% をカバーしています。成長率の高さが特筆される巨大IT企業のGAFAM(米アルファベット(グーグル持ち株会社)、米アマゾン・ドット・コム、米フェイスブック、米アップル、米マイクロソフト)が全て含まれています。なお、ダウはGAFAMで組入がある銘柄はアップルとマイクロソフトのみです。
図表2. 米国を代表する株式指数の比較
指数名 | S&P500 | NYダウ | NASDAQ100 | |||
---|---|---|---|---|---|---|
銘柄数 | 505 | 30 | 103 | |||
算出方法 | 時価総額加重 | 株価加重 | 時価総額加重 | |||
組入上位5銘柄(%) | アップル | 6.7 | ユナイテッドヘルスグループ | 7.4 | アップル | 13.4 |
マイクロソフト | 5.7 | ホーム・デポ | 6.6 | アマゾン・ドット・コム | 10.8 | |
アマゾン・ドット・コム | 4.8 | アムジェン | 6.0 | マイクロソフト | 10.7 | |
フェイスブック | 2.3 | セールスフォース | 6.0 | フェイスブック | 4.3 | |
アルファベット | 1.6 | マクドナルド | 5.2 | テスラ | 3.5 |
出所:ブラックロック、ブルームバーグ、S&P、2020年9月末時点
日本の個人投資家がS&P500連動ETFに投資しようとする場合、国内上場ETF及び海外上場ETFという選択肢があります。ブラックロックでは、S&P500に連動するETFを、国内上場で2銘柄、海外上場ETFで1銘柄ご提供しています。ブラックロックの提供するiShares S&P500連動ETF3銘柄の特徴や銘柄ごとの詳細(図表3)は以下の通りです。
<iShares S&P500連動ETFの特徴>
図表3. iShares S&P500連動ETF(2020年9月末時点)
ティッカー | 1655 | 2563 | IVV |
---|---|---|---|
銘柄名 | iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF | iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF(為替ヘッジあり) | iシェアーズ・コア S&P 500 ETF |
上場市場 | 東京証券取引所 | NYSEアーカ | |
設定日 | 2017年9月27日 | 2020年6月19日 | 2000年5月15日 |
分配金支払回数 | 年2回 | 年4回 | |
基準通貨 | 日本円 | 米ドル | |
信託報酬率/経費率 | 2021年6月18日まで:0.075%(税込0.0825%)程度※ それ以降は0.15%(税込0.165%)程度 |
0.03% |
図表4. iShares S&P500連動ETF銘柄の選択方法(イメージ)
東証上場しているiシェアーズETFが売買手数料0円 ブラックロック・グループが運用するiシェアーズETFのうち東京証券取引所に上場しているすべての売買手数料(現物取引・信用取引)が0円! ご選択の手数料コースにかかわらず、iシェアーズETFの売買手数料は無料です。
株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。
〔ゼロコース(現物取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR(スマート・オーダー・ルーティング(※1))注文 のご利用が必須となります。(当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。)
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス(※2)の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム(ダークプール(※3))です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。
〔ゼロコース(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。(当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。)
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)
〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
かぶミニ®(単元未満株の店頭取引)は、当社が自己で直接の相手方となり市場外で売買を成立させます。そのため、取引価格は買付時には基準価格に一定のスプレッド(差額)を上乗せした価格、売却時には基準価格に一定のスプレッド(差額)を差し引いた価格となります(1円未満の端数がある場合、買付時は整数値に切り上げ、売却時は切り捨て)。なお、適用されるスプレッドは当社ウェブサイトにて開示していますが、相場環境の急変等により変動する場合があります。
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