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第3回 「MACD」編

MACDとは、「Moving Average Convergence and Divergence」の頭文字をとったもので、日本語では「移動平均収束発散法」と訳されます。
ジェラルド・アペル(Gerald Appel)によって開発された2本の指数平滑平均(EMA:Exponential Moving Average)を使ったテクニカル分析手法で、その方向や乖離などに着目して売買のタイミングを計るものです。

MACD(マックディー)とは?

「MACD」は、通常12日と26日の2本の平滑平均(単純平均とは異なる)を使用して、その差を「MACD」と呼びます(MACD=12日EMA-26日EMA)。また、MACD自体の移動平均線(通常9日間を使用)を「シグナル」と呼び、「MACD」と「シグナル」の2本の線のクロスの仕方や水準を読む分析手法です。
このMACDで使われる指数平滑平均(EMA)とは、新しいデータの重要度を考慮して平均を算出するものです。具体的には、通常の移動平均が単純に全ての値を加算してサンプル数で割ることで平均値を求めるのと違って、直近の値のみ重みを倍にして算出しています。
つまり、12日間のEMAであれば、12日前の価格より昨日の価格の方が、今日の価格を予測するのに重要であるという発想を取り入れているのです。

MACDの設定方法

マーケットスピードの「環境設定」の「プロパティ1」で、移動平均の日数や週数、月数をご自由に設定することができます。大局的なトレンドを確認するには、ご自身の投資判断に利用するのにベストな組み合わせを用いることが必要です。

  1. (1)環境設定画面の起動
    [メイン画面]

    (1)環境設定画面の起動
    [ツールバー]

    環境設定画面の起動

    「メイン画面」の上、または、「ツールバー」の右上の『環境設定』をクリックしてください。『MarketSpeed - 環境設定』画面が表示されます。

  2. (2)MACDの設定方法

    MACDの設定方法

    『MarketSpeed - 環境設定』画面にて、「テクニカル」のタブを選択してください。
    「MACD - EMA1」の上で左クリックをして選択し、左上の「設定」ボタンをクリックしてください。『MarketSpeed -テクニカル詳細』が表示されます。計算期間の指定は分足1~99本、日足1~99日、週足1~99週、月足1~99月(ヵ月)の範囲で設定してください。
    「MACD - EMA2」、「MACD - シグナル」の変更も同様です。

MACDを使った売買タイミングの計り方

通常、MACDがシグナルを上抜けた時を「買いシグナル」、MACDがシグナルを下抜けした時を「売りシグナル」と見なします。売買のタイミングを計るには、このMACDとシグナルのゴールデンクロス、デッドクロスが有効とされています。理由としては、MACDの方がシグナルより早く動くので、MACDがシグナルを下から上へブレイクした時を「買いシグナル」、その反対を「売りシグナル」としているのです。
さらに、MACDがゼロラインを上回れば本格上昇、MACDがゼロラインを下回れば、本格下降と見なすこともできます。
また、MACDがシグナルを下から上にブレイクして買いシグナルを出した後に、さらにこれら2本の線がゼロの線を上回るか否かで上昇トレンドか否かを確認する方法もあります。逆に、売りシグナルが出た後に、これら2本の線がゼロの線を下回ると下落トレンドが続くと判断したりします。

MACDのチャートの例

下記のチャートをご覧いただくと、赤丸の部分は、MACDがシグナルを上抜けた時で「買いシグナル」と判断できます。逆に青丸の部分は、MACDがシグナルを下抜けした時なので「売りシグナル」と判断できます。また、赤の点線で四角に囲んだ部分は、ゴールデンクロス後にMACDがゼロラインを上回り、本格上昇の兆しを見せた後にシグナルもゼロラインを上回っているので、上昇トレンドに突入したことが分かります。逆に、青の点線で四角に囲んだ部分は、デッドクロス後にMACDがゼロラインを下回り、本格下降の兆しを見せた後にシグナルもゼロラインを下回っているので、下落トレンドに突入したことが見てとれます。

MACDのチャートの例

通常、MACDがシグナルを上抜けた時を「買いシグナル」、MACDがシグナルを下抜けした時を「売りシグナル」と見なします。さらに、MACDがゼロラインを上回れば本格上昇、MACDがゼロラインを下回れば、本格下降と見なすこともできます。
また、MACDがシグナルを下から上にブレイクして買いシグナルを出した後に、さらにこれら2本の線がゼロの線を上回るか否かで上昇トレンドか否かを確認する方法もあります。逆に、売りシグナルが出た後に、これら2本の線がゼロの線を下回ると下落トレンドが続くと判断したりします。

ただし、こういったテクニカル分析をおこなう上ではいわゆる「ダマシ」の例も多いので、ひとつの指標だけを見て判断をすることはできる限り避け、他の指標とうまく併用することで、自分なりの売買タイミングを見つけていくことが必要です。
また、ロスカット等の自分なりの投資のルールを作り、それを守っていくことも、投資をおこなっていく上では非常に重要であるということも忘れないでください。

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先物・オプション取引のリスクと費用について

先物・オプション取引にかかるリスク

先物・オプションの価格は、対象とする株価指数や商品市場の相場の変動等により上下しますので、これにより損失が生じるおそれがあります。また、先物取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る額の取引をおこなうことができ、大きな損失が発生する可能性があります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。大阪取引所において、同一の先物・オプション口座で指数先物取引以外の先物取引又はオプション取引(商品先物取引、オプション取引)を取引する場合、当該先物・オプション取引口座内での取引の証拠金は一体として計算・管理されるため、指数先物取引以外の取引において相場の変動により証拠金が不足し、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要になる場合があります。また、所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、それが対象の先物取引に関して発生したものでなくても、その他の先物・オプション取引の建玉が決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。オプション取引はオプションを行使できる期間には制限があります。また、オプションの市場価格は、現実の株価指数の変動等に連動するとは限りません。価格の変動率は現実の株価指数の変動率に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失が発生する可能性があります。

オプション取引における買方特有のリスク

オプションは期限商品であり、買方が期日までに権利行使または転売をおこなわない場合には権利は消滅し、買方は投資資金の全額を失うことになります。

オプション取引における売方特有のリスク

売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、売方は、オプション取引が成立したときは、証拠金を差し入れまたは預託しなければなりません。大阪取引所において、同一の先物・オプション口座でオプション取引以外の先物取引(指数先物取引、商品先物取引)を取引する場合、当該先物・オプション取引口座内での取引の証拠金は一体として計算・管理されるため、オプション取引以外の取引において相場の変動により証拠金が不足し、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要になる場合があります。また、所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、それが対象のオプション取引に関して発生したものでなくても、その他の先物・オプション取引の建玉が決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。売方は、権利行使の割当てを受けた際には必ずこれに応じる義務があり、権利行使価格と最終清算指数(SQ値)の差額を支払う必要があります。

先物取引にかかる費用

1枚あたり以下の取引手数料がかかります。
銘柄名 取引手数料
日経225先物取引 275円(税込)/枚
日経225ミニ先物取引 38.5円(税込)/枚(1円未満切捨)
日経225マイクロ先物取引 11円(税込)/枚
東証グロース市場250指数先物取引 41.8円(税込)/枚(1円未満切捨)
金先物・白金先物・銀先物・パラジウム先物・ゴム先物・とうもろこし先物・大豆先物・小豆先物取引 275円(税込)/枚
金ミニ先物・白金ミニ先物・金スポット・白金スポット取引 77円(税込)/枚

オプション取引にかかる費用

日経225オプション取引は1取引あたり、日経225ミニオプションは1枚あたり以下の手数料がかかります。
銘柄名 取引手数料
日経225オプション取引 売買代金の0.198%(税込)最低手数料198円(税込)(1円未満切捨)
日経225ミニオプション取引 19.8円(税込)/枚(1円未満切捨)

委託証拠金等について

先物・オプション取引をおこなうには、委託証拠金の差し入れが必要です。必要委託証拠金はVaR方式(特定のポジションを一定期間保有すると仮定した場合において、将来の価格変動により一定の確率の範囲内で予想される損失をカバーする額を計算する方法)によって計算され、「(取引所証拠金額×当社が定める証拠金掛目)-ネット・オプション価値総額+先物両建て証拠金」となります。

※先物両建て証拠金=銘柄ごとの両建て枚数×両建てにかかる限月の中で最も高い1枚あたりの取引所証拠金額×当社が定める証拠金掛目
※先物両建て証拠金は、価格の変動に損益が連動しない建玉(両建玉)を保有している場合であっても、上記算出式に基づく証拠金額が必要です。
※両建て取引は経済合理性に欠くおそれがあり、費用も二重にかかることをご理解のうえで、お取引ください。

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