RSIとは、「Relative Strength index」の頭文字をとったもので、日本語では「相対力指数」と訳されます。米国のチャート研究家W･ワイルダーによって考案されたもので、「相対的に今の相場が強弱どちらに傾いているのか（過熱性）」を表した指標です。
「RSI」は、一定期間（一般的には短期で9日間、中期で14日間）における価格の変動幅全体に対する「値上がり幅」の割合を表した指数のことです。RSIは縦軸に百分率（％）を取り、その水準によって買われすぎ、売られすぎを判断します。50％を中心にして上下に警戒区域を設け、70％（80％でも可）以上を買われすぎ、30％（20％でも可）以下を売られすぎと判断します。
つまり、価格が上昇し続ければ「買われすぎ」と判断して売りを考え、逆に下落し続ければ「売られすぎ」という判断をして買いを考えるというものです。マーケットスピードの初期状態では、9日間を採用しています。9日間のRSIの方が14日間のRSIに比べて振幅が大きくなりますので、ご自身で使いやすい方に設定して使ってください。
マーケットスピードの「環境設定」の「プロパティ1」で、移動平均の日数や週数、月数をご自由に設定することができます。大局的なトレンドを確認するには、ご自身の投資判断に利用するのにベストな組み合わせを用いることが必要です。
[メイン画面]
[ツールバー]
環境設定画面の起動
｢メイン画面｣の上、または、｢ツールバー｣の右上の『環境設定』をクリックしてください。『MarketSpeed － 環境設定』画面が表示されます。
RSIの設定方法
『MarketSpeed － 環境設定』画面にて、｢テクニカル｣のタブを選択してください。
「RSI1」の上で左クリックをして選択し、左上の「設定」ボタンをクリックしてください。『MarketSpeed －テクニカル詳細』が表示されます。計算期間の指定は分足1～99本、日足1～99日、週足1～99週、月足1～99月（ヵ月）の範囲で設定してください。「RSI2」の変更も同様です。
売買の目安としては、一般的にRSIの数値が70％以上になると買われすぎ区域、逆に30％以下になると売られすぎ区域に入るといわれています。
そして、70％以上の買われすぎ区域に入った時点で売りサインとみて「売り」をおこなう手法と、買われすぎ区域に入った後に反転した動きになったところで「売り」をおこなう手法があります。買いサインも同様に、30％以下の売られすぎ区域に入った時点で買いサインとみて「買い」をおこなう手法と、売られすぎ区域に入った後に反転した動きになったところで「買い」をおこなう手法があります。
いずれにしても、過熱性を計るテクニカル分析手法にはよくあることですが、相場が上昇し続けている場合や下降し続けている場合には、あまりにも相場が一方向に行き過ぎてしまうため、テクニカル指標として機能しなくなることがあります。
このため、RSIは保ち合い相場や緩やかな上昇または下落相場において最も力を発揮する分析手法といえます。
下記のチャートをご覧いただくと、赤丸の部分がRSIの数値が30％以下で反転した動きになった「買いシグナル」と判断できます。逆に青丸の部分は、RSIの数値が70％以上で反転した動きになった「売りシグナル」と判断できます。
一般的にRSIの数値が70％以上になると買われすぎ区域、逆に30％以下になると売られすぎ区域に入るといわれています。そして、70％以上の買われすぎ区域に入った時点で売りサインとみて「売り」をおこなう手法と、買われすぎ区域に入った後に反転した動きになったところで「売り」をおこなう手法があります。
買いサインも同様に、30％以下の売られすぎ区域に入った時点で買いサインとみて「買い」をおこなう手法と売られすぎ区域に入った後に反転した動きになったところで「買い」をおこなう手法があります。
画面を見ていただくと分かるとおり、シグナルと逆の動きをしている箇所もいくつかあります。これをいわゆる「ダマシ」と呼んだりするのですが、テクニカル分析をおこなううえで気を付けていただきたいのは、「必ず予想通りに動くというわけではない」ということです。
しかし、予想通りに動く可能性を信じて、実際にテクニカル分析をおこなって売買をするわけですから、予想外の「ダマシ」になった場合を想定して戦略を練ればいいのです。
「ダマシ」になった場合にはロスカットをおこなうなど、自分なりの投資のルールを作り、それを守っていくことも投資をおこなっていくうえでは非常に重要であるということを忘れないでください。
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先物・オプションの価格は、対象とする株価指数や商品市場の相場の変動等により上下しますので、これにより損失が生じるおそれがあります。また、先物取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る額の取引をおこなうことができ、大きな損失が発生する可能性があります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。大阪取引所において、同一の先物・オプション口座で指数先物取引以外の先物取引又はオプション取引（商品先物取引、オプション取引）を取引する場合、当該先物・オプション取引口座内での取引の証拠金は一体として計算・管理されるため、指数先物取引以外の取引において相場の変動により証拠金が不足し、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要になる場合があります。また、所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、それが対象の先物取引に関して発生したものでなくても、その他の先物・オプション取引の建玉が決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。オプション取引はオプションを行使できる期間には制限があります。また、オプションの市場価格は、現実の株価指数の変動等に連動するとは限りません。価格の変動率は現実の株価指数の変動率に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失が発生する可能性があります。
オプションは期限商品であり、買方が期日までに権利行使または転売をおこなわない場合には権利は消滅し、買方は投資資金の全額を失うことになります。
売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、売方は、オプション取引が成立したときは、証拠金を差し入れまたは預託しなければなりません。大阪取引所において、同一の先物・オプション口座でオプション取引以外の先物取引（指数先物取引、商品先物取引）を取引する場合、当該先物・オプション取引口座内での取引の証拠金は一体として計算・管理されるため、オプション取引以外の取引において相場の変動により証拠金が不足し、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要になる場合があります。また、所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、それが対象のオプション取引に関して発生したものでなくても、その他の先物・オプション取引の建玉が決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。売方は、権利行使の割当てを受けた際には必ずこれに応じる義務があり、権利行使価格と最終清算指数(SQ値)の差額を支払う必要があります。
1枚あたり以下の取引手数料がかかります。
銘柄名 取引手数料
日経225先物取引 275円（税込）／枚
日経225ミニ先物取引 38.5円（税込）／枚（1円未満切捨）
日経225マイクロ先物取引 11円（税込）／枚
東証グロース市場250指数先物取引 41.8円（税込）／枚（1円未満切捨）
金先物・白金先物・銀先物・パラジウム先物・ゴム先物・とうもろこし先物・大豆先物・小豆先物取引 275円（税込）／枚
金ミニ先物・白金ミニ先物・金スポット・白金スポット取引 77円（税込）／枚
日経225オプション取引は1取引あたり、日経225ミニオプションは1枚あたり以下の手数料がかかります。
銘柄名 取引手数料
日経225オプション取引 売買代金の0.198％（税込）最低手数料198円（税込）（1円未満切捨）
日経225ミニオプション取引 19.8円（税込）／枚（１円未満切捨）
先物・オプション取引をおこなうには、委託証拠金の差し入れが必要です。必要委託証拠金はVaR方式(特定のポジションを一定期間保有すると仮定した場合において、将来の価格変動により一定の確率の範囲内で予想される損失をカバーする額を計算する方法)によって計算され、「(取引所証拠金額×当社が定める証拠金掛目)-ネット・オプション価値総額+先物両建て証拠金」となります。
※先物両建て証拠金＝銘柄ごとの両建て枚数×両建てにかかる限月の中で最も高い１枚あたりの取引所証拠金額×当社が定める証拠金掛目
※先物両建て証拠金は、価格の変動に損益が連動しない建玉（両建玉）を保有している場合であっても、上記算出式に基づく証拠金額が必要です。
※両建て取引は経済合理性に欠くおそれがあり、費用も二重にかかることをご理解のうえで、お取引ください。
