投資元本を取り崩さずに、分配金を安定的に受け取りたいという投資家は、利子・配当収入の範囲で分配金を払い出す商品を選ぶと良いでしょう。投資信託において、安定的な収益源とは利子・配当収入になります。利子・配当収入の範囲で分配金を払い出している商品は、短期的には投資対象資産の価格変動により一時的に投資元本を取り崩すことがあるものの、長期的には分配金を払い出すことによる投資元本の取り崩しが少ない傾向にあります。重要なのは、利子・配当収入の一般的な水準を知ることです。たとえば、先進国債券の金利収入は年利1～3％程度、新興国債券やハイイールド債券であれば年利5～7％程度になります。また、株式やREITの配当収入は、年利2～5％と覚えておきましょう。
【ポイント】
国内株式、先進国債券、先進国REITの3つの資産に分散投資するバランス型ファンドです。運用の特徴は、3つの資産のリスク量が均等となるように資産配分を見直してくれることにあります。リスク量が均等ということは、いずれの資産が値下がりあるいは値上がりしたとしてもその影響が均等になることを目指すということです。このことから、特定の資産クラスの影響を受けずに安定的な値動きが想定されます。2014年11月末時点の基本配分比率は、先進国債券が49％、国内株式が26％、先進国REITが25％としています。当ファンドの決算は年6回、奇数月（1月、3月、5月、7月、9月、11月）としているので、年金給付月（2月、4月、6月、8月、10月、12月）との分散が図れます。直近（2015年7月時点）の分配金は40円としているため、年間の分配金利回りは＜毎月40円×年6回÷基準価額10,672円（2015年7月17日時点）＞＝年率2．25％程度となることが予想されます。この水準は、各資産の利子・配当利回りと基本資産配分比率を考慮すると妥当な水準といえるでしょう。
投資信託が大きく値上がりしたときには、その値上がり益も分配金で受け取りたいという投資家は、安定的な利子・配当収入に加えて、値上がり益も払い出してくれるボーナス分配型の商品を選ぶと良いでしょう。ボーナス分配型の商品を選ぶ際には、過去の分配金払い出しの実績を見ることが重要です。具体的には、基準価額が10,000円近辺またはそれを下回る局面では、利子・配当収入の範囲で払い出し、10,000円を大きく上回る局面では、それに応じた金額を払い出してくれる商品を選ぶと良いでしょう。
【ポイント】
世界の債券、株式、リート（REIT）、その他の有価証券を投資対象とし、高いインカム収益および値上がり益が期待できるアセットクラスに分散投資するバランス型ファンドです。株式の投資魅力度が高い局面では株式の比率を高め、債券の魅力度が高い局面では債券の比率を高めるなど、市場環境の変化に応じて各アセットクラスの配分を機動的に変更するのが特徴です。また、幅広いアセットクラスを投資対象としており、投資対象の相対的な魅力や自社が強みとする運用戦略を見ながら、リターンが期待できるアセットクラスを適宜選択していく柔軟な運用も魅力の一つです。当ファンドは、為替ヘッジ取引により為替リスクを低減していることから、分散効果が高く、リスクを抑えた運用が期待できるでしょう。直近（2015年7月末時点）におけるポートフォリオの平均利回りは年利4.5％程度となっています。一方、設定来の分配金の払い方を見ると、利子配当収入を基本として毎月30円程度を払いつつ、3・6・9・12月の決算日に基準価額が10,000円を超えている場合は、値上がり益の部分をボーナス分配として払い出しています。
これまで貯めてきた資金を、運用しながら取崩し、自分たちの生活のために使いたいと考えている投資家は、比較的高い分配金を払い出す商品を選んでも良いでしょう。分配金で資産を取り崩す場合には、利子・配当利回りと分配金利回りの差異に着目することが重要です。利子・配当利回りと分配金利回りの差が大きすぎると、それだけ資産を取り崩すスピードが速くなります。また、これまでは高い分配金を払い出していた商品でも、市場環境が悪化した場合には、分配金が大幅に引き下げられる可能性があります。想定外の事態が起こったときに、資金計画が崩れてしまわないよう、本当に必要な分配金額と受取期間などを勘案しながら、保守的に商品を選ぶことをおすすめします
【重要】
本ファンドは、「毎月分配型」または「通貨選択型」の投資信託となります。お取引に際しては必ず「毎月分配型投資信託・通貨選択型投資信託に関するご注意事項」の内容をご確認の上、ご判断いただきますようお願いいたします。
【ポイント】
世界のインカムアセット（債券や高配当株式等）に分散投資するバランス型ファンドです。運用の特徴は、多彩な投資対象資産と機動的な資産配分の調整にあります。投資対象資産は、先進国（高格付け）債券、新興国債券、ハイイールド債券、高配当株式、REIT、インフラ関連資産など、世界中の様々な高利回り資産を対象としています。また、株式の投資魅力度が高い局面では株式の比率を高め、債券の魅力度が高い局面では債券の比率を高めるなど、ファンド全体のリスク水準を勘案しながら資産配分比率を機動的に調整してくれる点は大きな魅力といえるでしょう。当ファンドの月次レポートには過去1年間の利子・配当利回りの推移が掲載されており、おおむね年利5％程度で推移しています。一方、直近の分配金は毎月100円（2015年5月末時点）払い出しており、分配金利回りは＜毎月100円×12カ月÷基準価額11,220円（2015年7月17日時点）＞＝年率10．7％程度となることが予想されます。仮に、投資対象資産の価格が横ばいで推移した場合には、利子・配当利回り（5％）と分配金利回り（10．7％）の差分を投資元本から取り崩していくことになります。また、毎月の分配金額は、市場環境の変化に応じて金額が変更される可能性がありますので、これらの点を理解した上で投資しましょう。
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）および管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。
