2022年2月1日
人生100年時代における老後資金問題や、コロナ禍での生活変化などによる将来不安から、長期資産形成の重要性がますます高まっています。
楽天証券は、投資になじみのないお客様にも資産づくりの第一歩を踏み出していただきたいという思いから、「ポイント投資」や「投信積立クレジットカード決済」など、投資のハードルを下げる様々なサービスを提供してまいりました。結果として、沢山のお客様に資産づくりに踏み出していただいております。
そしてこれからは、「はじめる」ためのサポートだけでなく、長期にわたる資産づくりをしっかりと「つづける」ための環境をご提供したいと考えております。2022年4月以降、「家族プログラム」や「電子マネー決済」「ラ・クーポン」など新サービスの提供を開始いたします。また、お客様ごとのライフスタイルにあわせてライフプランや投資プランをご相談いただけるサービスなども展開予定です。
今後も楽天証券は、ひとりひとりのライフスタイルに寄り添った長期の資産づくりをサポートしてまいります。
楽天証券は、ご本人はもちろん、ご家族での資産形成をお考えの方にもこれまで以上にご利用いただけるように、「家族プログラム」を開始します。ご家族が開設している楽天証券口座をオンラインで登録（無料）すると、あなたもご家族もお取引などに応じて様々な特典を獲得でき、家族間でもお得に資産形成ができる環境を提供していきます。
＜家族プログラム登録特典＞
投信積立の新たな決済方法として、オンライン電子マネー「楽天キャッシュ」が利用可能になります。
楽天キャッシュを利用した投信積立の上限は月5万円で、楽天カードクレジット決済の月額5万円に加えて、投信積立資金として活用できます。有価証券の購入に電子マネーを利用できるのは、国内主要証券で初めて※5です。【特許出願中（2022年2月1日現在）】
また、今回開始する投信積立での楽天キャッシュ決済は、オートチャージ機能にも対応予定です。オートチャージ機能を利用することで、毎月、投信積立を行うためにチャージする手間を省けるため、投信積立を継続しやすくなります。
本サービスの詳細については、こちらのお知らせをご覧ください。
楽天キャッシュとは？
楽天キャッシュは、楽天経済圏で使うことができるオンライン電子マネーです。楽天市場などのインターネットショッピングモールや、楽天ペイアプリを通じて街のお店で利用できます。楽天ペイアプリで楽天カードや楽天銀行の預金口座、フリマアプリ楽天「ラクマ」の売上金、楽天ウォレットアプリでビットコインなどの暗号資産（現物取引）からのチャージが、それぞれ手数料無料で行えます。
本サービスの詳細については、こちらのお知らせをご覧ください。
楽天グループが発行するお得なクーポンRaCoupon（ラ・クーポン）が、楽天証券のお取引でも使えるようになります！お取引や残高に応じて手数料が割引となるクーポンなどを続々発行予定ですので、乞うご期待ください。
【予告】サービス開始記念キャンペーン実施！
クーポンサービス開始を記念して、スペシャルクーポンを発行予定！
2022年1月に提供開始したスマートフォン向け情報配信アプリ「トウシル」が、より習慣的にお金や投資、マネープランについて学んでいただけるように進化します。楽天IDでログイン後、記事を読むなど学習したタイミングで、ポイントを進呈。「お金の学び」をもっと当たり前にすることで、安定的な資産づくりを応援します。
現在ご提供している一部のポイントサービスについて、下記の通り変更いたします。
【予告】楽天キャッシュ決済開始記念キャンペーンで最大1.0%※2のポイント還元
投信積立で楽天キャッシュをご利用いただくと、ご利用額の0.5％分の楽天ポイントが貯まるキャンペーン※2を実施いたします。
楽天カードからのチャージ額に対する0.5%のポイント還元※1と合わせて、
キャンペーン期間中は楽天キャッシュのご利用で最大1.0%※2のポイント還元となります。
キャンペーン対象期間：2022年8月買付分～12月買付分まで（予定）
本サービスの詳細・よくあるご質問については、こちらのお知らせをご覧ください。
ファンドのポイント還元率の確認方法、代行手数料の確認方法等はこちらのよくあるご質問をご覧ください。
本サービスの詳細・よくあるご質問については、こちらのお知らせをご覧ください。
外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。
〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式 約定代金の0.495％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：22米ドル（税込）
中国株式 約定代金の0.275％（税込）・最低手数料：550円（税込）・上限手数料：5,500円（税込）
アセアン株式 約定代金の1.10％（税込）・最低手数料：550円（税込）・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円（税込）が追加されます。
〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：16.5米ドル（税込）
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時（信用取引の場合、新規売建/売返済時）は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔米国株式信用取引（米国株大口優遇）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。
