NISA口座数 楽天証券 第1位：日本証券業協会「NISA及びジュニアNISA口座開設・利用状況調査結果（全証券会社）」（2023年3月末時点）および各社公表資料より算出
2023年12月6日更新
新NISA対応の積立予約サービスと楽天カード・楽天キャッシュを組み合わせれば、新NISAで月10万円のキャッシュレス積立を2024年1月から開始することができます。
「楽天・オールカントリー株式インデックス・ファンド」と「楽天・S&P500インデックス・ファンド」を活用すれば「投信残高プログラム」が併用でき、ダブルでポイントをもらうことができます。
| 対象ファンド | 信託報酬率（年率・税込み） | ポイント還元率（年率） |
|---|---|---|
| 楽天・オールカントリー株式 インデックス・ファンド |
0.0561% | 0.017% |
| 楽天・S&P500 インデックス・ファンド |
0.077% | 0.028% |
楽天・先進国株式インデックスファンドおよび楽天・日経225インデックスファンドは、2023年12月22日（金）から販売を開始いたします。
そのためこの２ファンドは、2024年1月開始のキャッシュレス積立（2023年12月12日締切）を予約設定することができません（最短で2024年2月開始の予約設定が可能です）。
なお、証券口座（マネーブリッジ）からの引き落としを利用すれば2023年12月から積立を開始することができます。
NISAの非課税枠には年間の投資額に上限があります。
2024年からの新NISAでは売却によって非課税枠が翌年に復活するルールが設けられましたが、何度も買い直して非課税枠を無駄に利用することは避けたいところ。
NISAで投資をするなら画面が分かりやすく、自分の積立状況が簡単に把握できる方が便利です。
パソコンをお使いの方は以下の赤いボタン、スマートフォンをお使いの方はスマホでQRコードを読み取って対象ページにお進みください。
楽天キャッシュと楽天カードの両方を設定してください。
すでに登録済みのお客様は、登録されている情報が表示されますので、新たな設定は不要です。
次の積立予約にお進みください。
楽天カードを登録する場合のイメージ
最安ファンド「楽天・オールカントリー株式インデックス・ファンド」「楽天・S&P500インデックス・ファンド」は簡単に銘柄追加することができます。
積立銘柄を探すバナーから、楽天・オールカントリーまたは楽天・S&P500を選択
「楽天・オールカントリー株式インデックス・ファンド」と「楽天・S&P500インデックス・ファンド」の両方を追加するには、それぞれ、「積立銘柄を探す」ボタンから対象銘柄追加をそれぞれおこなってください。
同じ銘柄を楽天キャッシュと楽天カードでそれぞれ積立したいときも同様です。
また、「楽天・オールカントリー株式インデックス・ファンド」と「楽天・S&P500インデックス・ファンド」以外のファンドを追加するには、「ファンド名を検索して探す」からご操作ください。
【参考】複数の引落方法で設定
| 口座区分 | NISAつみたて投資枠を選択（NISA成長投資枠でも可） |
|---|---|
| 引落方法 | 楽天キャッシュ または 楽天カードクレジット決済を選択 |
| 積立金額 | 積立金額：50,000円以下で、積み立てたい金額を入力 |
| 分配金コース | 受取型を選択（再投資型を選択すると、分配金が発生したときの再投資で投資枠が利用され、積立が12か月分おこなわれなくなる場合があります） |
なお、楽天キャッシュおよび楽天カードクレジット決済は、それぞれ積立額が上限5万円です。
ほかのファンドの引落方法で楽天キャッシュおよび楽天カードクレジット決済の利用上限額に達していると、新たに選択ができません。その場合はほかのファンドの引落方法を証券口座などに変更してやり直してください。
設定条件の一例
同じ銘柄（たとえば楽天・S&P500インデックス・ファンド）で毎月10万円を積み立てるには、楽天キャッシュで5万円の積立設定と、楽天カードで5万円の積立設定で、合計2件の積立を設定してください。
積立設定が完了後、予約中の積立設定一覧を確認してください。
画面の例では、以下の積立設定をおこなっています。
①楽天・S&P500インデックス・ファンドを楽天カードクレジット決済で5万円
②楽天・オールカントリー株式インデックス・ファンドを楽天キャッシュで5万円
楽天証券では積立の引落方法でキャッシュレス決済（楽天カードクレジット決済または楽天キャッシュ決済）を利用すると、ファンドの積立額に応じてポイントがもらえます。
また残高に応じても毎月ポイントがもらえます。
楽天投信投資顧問が運用する最安ファンド（当社取扱いインデックスファンドのなかで、2023年11月10日現在、楽天証券調べ）を使った、最大限にポイントがもらえる活用プランをご紹介いたしました。
ぜひ参考になさってください。
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。
〔ゼロコース（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR（スマート・オーダー・ルーティング（※1））注文 のご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス（※2）の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム（ダークプール（※3））です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。
〔ゼロコース（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計（現物取引と信用取引合計）で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円（税込）
300万円まで 3,300円（税込）
以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）は、当社が自己で直接の相手方となり市場外で売買を成立させます。そのため、取引価格は買付時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を上乗せした価格、売却時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を差し引いた価格となります（1円未満の端数がある場合、買付時は整数値に切り上げ、売却時は切り捨て）。なお、適用されるスプレッドは当社ウェブサイトにて開示していますが、相場環境の急変等により変動する場合があります。
（貸株サービスのみ）
（貸株サービス・信用貸株共通）
外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。
〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式 約定代金の0.495％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：22米ドル（税込）
中国株式 約定代金の0.275％（税込）・最低手数料：550円（税込）・上限手数料：5,500円（税込）
アセアン株式 約定代金の1.10％（税込）・最低手数料：550円（税込）・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円（税込）が追加されます。
〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：16.5米ドル（税込）
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時（信用取引の場合、新規売建/売返済時）は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔米国株式信用取引（米国株大口優遇）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。
