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- ホーム > マーケット情報 > レポート・コラム&コメント > 株式 > 足立武志「知って納得！株式投資で負けないための実践的基礎知識」 > 第280回 【初心者向けコラム】「億」への細道～筆者が株式投資で実践してきたこと
今年も新年度の4月を迎えました。さっそく株式投資を始めようという意欲の高い新社会人の方もいらっしゃることでしょう。また、本コラムなどで株式投資の知識を勉強し、いよいよ個人投資家としての第一歩を踏み出そうとされている方も少なくないと思います。
そこで今回のコラムは、個人投資家として長年株式投資を行ってきた筆者が、株式投資で資産を大きく増やすために実践してきたことをいくつかご紹介し、これから株式投資を始められる方や、始めて間もない方へのアドバイスとしたいと思います。
やるからには目標は高く持とう
株式投資のみならず、何か新しいことを始めようとするときは、最初の一歩を踏み出す勇気が必要です。そして、株式投資では、この最初の一歩のハードルが結構高いようなのです。せっかく意を決して株式投資の世界に足を踏み入れたわけですから、目標は高く持つべきです。筆者は1つの目標として、「1億円」を設定することをお勧めします。
今回のコラムタイトルを「「億」への細道」としたのはここに理由があります。確かに細い道ではありますが、そこへ至る道は確かに存在しているのです。
もちろん、株式投資を始めて間もないころは、この目標は全く非現実的なものに感じるでしょう。しかし、高く目標を持って、それを実現するために勉強し、努力することが株式投資での成功につながることは間違いありません。
そして、株式投資を何年も続け、資産がある程度増えてくると、この目標が決して夢物語ではないことが次第に実感できるようになるはずです。
普通に仕事をしているだけでは1億円を貯めることは容易ではありません。でも、株式投資は、誰もが大きく資産を増やすことができる可能性がある、非常に素晴らしいツールなのです。
お金の出入りは「一方通行」にする
目標を1億円に設定したところで、次はその目標を実現できる可能性をより高めていくための具体的な仕組みを構築します。
その1つが、証券会社へ入金したお金は、基本的には引き出さないということです。つまり、お金の出入りを銀行から証券会社への「一方通行」とするのです。
株式投資をするにあたり、始めから1,000万円といったまとまった資金が必要なわけではありません。筆者もスタート時の資金は30万円でした。10万円でも一向に構いませんが、要はこの小さい資金をいかにして効率的に増やしていくかが重要なのです。
「複利効果」というものは皆さんも聞いたことがあると思います。投資により増えた元本を再度投資に回すことで、より短期間で大きな資金の増加が期待できるというものです。
例えば、100万円を株式投資にあて、1年あたりで資金を10％増加させることができる場合を考えてみましょう。
この場合、1年目の利益は100万円×10％＝10万円です。この利益を毎年引き出していたとすると、20年間トータルの利益は10万円×20年＝200万円です。20年で100万円が300万円になった計算です。
でも、毎年の利益を引き出さずに、再度株式投資にあてると、100万円を672万円にまで増やすことができるのです。これが「複利効果」です。
もし、年間の利益が10％でなく15％なら、前者が400万円となる一方、後者では1,636万円と、さらにその差が大きくなります。
これに加え、新たにお金ができたときに投資元本を追加していけば、さらに加速度的に資産を増やすことができ、1億円も十分射程圏内になります。
給与収入はそのまま銀行に預けておくよりも、無理のない範囲で証券会社の口座に移し替え、投資元本をできるだけ増やしていていくことをお勧めします。複利効果を最大限享受するようにしましょう。
「損切り」の実行で大きく負けないようにする
株式市場はいつも右肩上がりに上昇してくれるわけではありません。相場環境がよければ、よほど売買のタイミングや銘柄選定を誤らない限りは大きく損をすることはありません。でも、ひとたび相場環境が悪化すると、これでもかというほどの下落をみせることがあります。適切な対策を講じなければ、投資資金が半分に減ってしまうことなどあっという間です。
よって、株式市場が軟調な局面に入ったとき、投資資金の目減りをできるだけ防ぐことが、株式投資で資産を大きく増やすためには重要です。そのための対策が「損切り」です。
株式投資で満足のいく成果を上げられているのは10人に1人ほどといわれています。そして、損切りをしっかりと実行できている個人投資家も、10人に1人ほどしかいないと思われます。損切りを適時適切に実行するだけで、株式投資で勝ち組に入れてしまうと言っても過言ではありません。
でも、買い値より値下がりした株を売却して損失を確定するという行動は、確かに抵抗があるのも事実です。ですから、何度も練習して、ベストのタイミングで損切りができるようにしておきましょう。筆者のように、株価が買値より下がって損切り価格に達したら、何も考えずにただ淡々と売り注文が発注できるようになればしめたものです。
しかし、中にはどうしても損切りできないという方もいらっしゃると思います。そんな方は、第3回のコラムも参考にしていただき、可能な限り大きな損失を出さないように気をつけるようにしてください。
成功している投資家を参考に自分なりの投資手法を確立する
最後に、自分自身に合った投資手法を確立することが重要です。つまり、「株価がこうなったらこう行動する」とあらかじめルール化しておくことです。
これをおろそかにして軸がしっかりしないまま株式投資を続けると、マーケットの動きや専門家のコメントに振り回され、結局は大きな失敗をしてしまいます。しっかりとした投資手法を確立できていれば、どんな相場が到来しても適切に対処することができるため、大きな失敗を避けることができます。
具体的にどうすればよいのか分からなければ、「成功している投資家」の投資手法をお手本にしましょう。株式投資に関する書籍はいくらでもありますし、著名な個人投資家のブログ等を読むのも勉強になります。筆者のコラムや書籍等を参考にしていただいても結構です。
なお、いくら「成功している投資家」といっても、自分自身では実行が難しいような投資手法を無理に実行しようとしても、うまく行かないことが多いですから注意してください。例えば筆者は、ウォーレン・バフェットの投資手法は個人投資家が真似することは非常に難しいと考えているため、参考にはしていません。
ところで投資手法、つまりどのような銘柄に投資するか、どのタイミングで売り買いを行うかというのは、実は正解は1つではありません。現に筆者の周りの成功している個人投資家は、投資している銘柄も売買のタイミングもそれぞれバラバラです。
要するに、人によって、自分自身に合った投資手法は異なるということです。ですから、「成功している投資家」の投資手法をそのまま鵜呑みにするのではなく、色々と試したうえで、最終的に自分なりの手法を作り上げていってください。
ちなみに筆者は、毎期増収増益を続ける好業績銘柄や、業績の急回復が期待できる銘柄、景気やマーケットに連動して業績や株価が変動する銘柄に投資することが多いです。その上で、株価のトレンドを重視し、ウォッチしている銘柄が上昇トレンドに転じたら買い、下降トレンドに転じたら売るようにしています。これが筆者の投資手法の概略です。
本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。
足立武志
知って納得！株式投資で負けないための実践的基礎知識
株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。負けない、失敗しないためにはどのように行動すべきか、これから「株式投資」を始めようと考えている方、必見です。
国内株式のリスクと費用について
■国内株式 国内ETF／ETN 上場新株予約権証券（ライツ）
【株式等のお取引にかかるリスク】
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
- 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
【信用取引にかかるリスク】
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
【株式等のお取引にかかる費用】
国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。
〔ゼロコース（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR（スマート・オーダー・ルーティング（※1））注文 のご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス（※2）の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム（ダークプール（※3））です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。
〔ゼロコース（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計（現物取引と信用取引合計）で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円（税込）
300万円まで 3,300円（税込）
以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
【かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）にかかるリスクおよび費用】
- リスクについて
- かぶミニ®の取扱い銘柄については市場環境等により、取扱いを停止する場合があります。
- 費用について
- 売買手数料は無料です。
かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）は、当社が自己で直接の相手方となり市場外で売買を成立させます。そのため、取引価格は買付時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を上乗せした価格、売却時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を差し引いた価格となります（1円未満の端数がある場合、買付時は整数値に切り上げ、売却時は切り捨て）。なお、適用されるスプレッドは当社ウェブサイトにて開示していますが、相場環境の急変等により変動する場合があります。
- カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料（最大で4,950円（税込））を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30％、委託保証金最低維持率（追証ライン）が20％です。委託保証金の保証金率が20％未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
レバレッジ型ＥＴＦ等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。
【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】
（貸株サービスのみ）
- リスクについて
- 貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません（無担保取引）。
（信用貸株のみ） - 株券等の貸出設定について
- 信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等（但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く）のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。
（貸株サービス・信用貸株共通）
- 当社の信用リスク
- 当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利（株主優待、議決権等）は、お客様は取得できません。
- 投資者保護基金の対象とはなりません
- 貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
- 手数料等諸費用について
- お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
- 配当金等、株主の権利・義務について
- 貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。（但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。）株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
- 株主優待、配当金の情報について
- 株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI（Tokyo Market Information；東京証券取引所）より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
- 大量保有報告（短期大量譲渡に伴う変更報告書）の提出について
- 楽天証券、または楽天証券と共同保有者（金融商品取引法第27条の23第５項）の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書（同法第27条の25第２項）を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類（株券消費貸借契約である旨）等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
- 税制について
- 株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。