11月中旬から続く「トランプ相場」、この間に株価が大きく上昇する銘柄も目立ちました。今から買うなら、まだ株価が上昇していない銘柄を選びたくなるもの。でも、その「出遅れ銘柄」、本当に投資しても大丈夫でしょうか?
皆さん目的は違えども、個人投資家が株式投資をする共通の理由は、「資産を増やす」ことにあると思います。では、株式投資で利益をあげるにはどうすればよいでしょうか?
今さら言うまでもありませんが、正解は「安く買って高く売る」ことです。もちろん、これが全てではありませんが、基本路線としては買った価格より高く売らなければ利益になりませんから、この考え方が根底にあります。
とすると、今から何か個別銘柄に投資するのであれば、11月以降のトランプ相場で株価が安値から大きく上昇した銘柄より、まだあまり上昇していない銘柄を狙う方がよいのではないか、と考えるのは自然のことです。つまり「出遅れ銘柄」を新規買いのターゲットにするという考え方です。
ところで、「出遅れ銘柄」は大きく分けて、2種類に分類できます。それは、「相場全体から見た出遅れ」と、「同業種内の出遅れ」です。
このうち、「相場全体からみた出遅れ」とは、例えば足元の相場であれば、11月中旬以降日経平均株価やTOPIXといった株価指数のみならず、多くの個別銘柄が大きく上昇する中、この間あまり株価が上昇していない銘柄を指します。
また、「同業種内の出遅れ」とは、同業種の銘柄の多くは株価が大きく上昇しているものの、それに比べて相対的に上昇が小さい銘柄のことを指します
「同業種内の出遅れ」の例としては、相場が活況で売買代金が大きく膨らんでいるときの証券株です。証券株は、相場活況の時はみな同じように上昇しますが、銘柄により上昇率に差が生じます。「乗り遅れたかも!」と思った場合は証券株の中でできるだけ株価の上昇が小さい銘柄を選んで飛び乗ってしまうのも一考です。
また、大相場の初動では、不動産株も一斉に値上がりすることがよくあります。多くの不動産株が一斉に上昇を始めた時、株価があまり大きく上昇していない銘柄があれば、それを先回り買いしておくのが有効です。
さらには、テーマに乗った業種も狙い目です。2012年11月~2013年5月の初期アベノミクス相場では、バイオ関連株が一斉に急騰しました。この時も出遅れている関連銘柄はいくつかありましたから、それらを先回りして買っておくことが有効でした。テーマ株は、いつ相場が終了して株価が大きく下落するか分かりません。したがって、すでに大きく上昇している銘柄に飛び乗るのではなく、まだあまり大きく上昇していない銘柄を買った方が、株価急落のリスクに対しては対処しやすいと思います。
出遅れ銘柄を買うメリット、それは何といっても「安く買える」ということです。株価が安値から2倍、3倍になった銘柄を今から買うと、上昇がストップして株価が半値以下にまで下がってしまう恐れがあります。
でも出遅れ銘柄であれば、そもそも株価が安値からあまり上昇していませんから、株価が下落してもたかが知れています。
安く買えて、かつ株価が下落したときの下落率も小さく収まることが期待できる、これが出遅れ銘柄を買うメリットです。
しかし、上記のメリット、果たして本当に成り立つのでしょうか?
株価が上昇せずに放置されていることが、本当に「出遅れ」を意味するのでしょうか。本当は、業績が良くないために株価が上昇しないだけ、という可能性も大いにあります。
ちょうど3月決算銘柄の第3四半期決算、12月決算銘柄の本決算の発表が出そろいました。業績が悪い銘柄は大きく売られ、直近安値をもいとも簡単に割り込んでしまうものも少なくありません。
よく勘違いしがちなのが、「安値からあまり上昇していないのだから、下落したときもあまり大きく下がることはない」と思ってしまうことです。でも、そんな保証はどこにもありません。
直近安値から株価があまり上昇していない銘柄なら、株価が下落に転じたときに直近安値の水準で下げ止まる、とは決して考えてはなりません。
決算がマーケットの想定以上に悪ければ、例え株価があまり上昇しておらず出遅れ銘柄に見えたにしても、そこから株価が30%、50%と下落することは決して珍しくないのです。
次回は、初期アベノミクス相場を参考にしながら、「出遅れ銘柄」に対する具体的な立ち回り方について考えてみたいと思います。
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足立武志
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株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
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約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。(当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。)
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1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)
〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)
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〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
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〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
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1日の取引金額合計 取引手数料
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