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- ホーム > マーケット情報 > レポート・コラム&コメント > 株式 > 足立武志「知って納得！株式投資で負けないための実践的基礎知識」 > 第387回 筆者が「トレーダー」と名乗らない理由～自分に適したアドバイザーを見つけよう
株式投資家のことを「トレーダー」と呼ぶことが良くあります。しかし、筆者は自らを「トレーダー」とは絶対に名乗りません。その理由は何だと思いますか？知識・情報を発信する側としての強い責任感がそこにはあります。
株式投資の「正解」は1つではない
皆さんが株式投資をする目的はどういうものでしょうか？基本的には「資産を増やすため」だと思います。
だとすれば、資産を増やすことができる方法であれば、それらは株式投資においてすべて「正解」ということができます。
よく雑誌などで、成功している個人投資家について紹介している特集が組まれます。それを見ると、1人ひとり異なった手法を用いていることが分かります。
株式投資における正解は決して1つではありません。逆に、無数に存在すると言ってしまっても良いかもしれません。
株式投資にはいくつかのスタイルがある
株式投資はいくつかのスタイルがあります。投資期間（ある銘柄へ投資して、それを売却するまでの期間）1つとっても、「短期売買」と「長期投資」があります。
短期売買は、デイトレード、スイングトレードなど、買った株を短期間で売却する方法、長期投資はバイ・アンド・ホールドなど、買った株を長期間保有し続ける方法です。
筆者が日々実践している「株価トレンド分析」は、短期売買には当てはまりませんが、何年間も持ち続ける、というやり方でもないので、言うなれば「中期投資」です。
また、これ以外にも、例えば銘柄選びの方法として「テクニカル分析」「ファンダメンタル分析」がありますし、「テクニカル分析」にも、株価チャート、移動平均線、MACD、ストキャスティクス、ボリンジャーバンドなど、様々な種類があります。
スタイルが違えば投資手法も異なる
そして非常に重要なのが、「スタイルが違えば投資手法も異なる」ということです。
例えば短期売買の場合、企業業績などのファンダメンタルよりも、値動きや株価の勢いといった、テクニカルが重視されます。そして、買ってから5％、10％値上がりすれば御の字で、すぐに利益を確定させます。そして次のターゲットを探します。
一方、長期投資の場合、あまりテクニカルは重視せず、それよりもファンダメンタルを非常に重要視します。将来的に業績が大きく伸びるであろう銘柄を、株価が大きく上昇する前から仕込み、数年間で株価が5倍、10倍になったところで売却することを目指します。
このように、短期売買は値動きの良い銘柄に乗って小さな利益をこつこつ積み重ねるのに対し、長期投資は、将来有望な銘柄を持ち続けて一度に大きな利益を狙います。
短期売買と長期投資で、投資手法が全く異なることがお分かりいただけるでしょうか。
自分と異なるスタイルの投資家からのアドバイスは役に立たない
この事実から、ある重要な点が浮かび上がってきます。それは、「自分と異なるスタイルの投資家からのアドバイスは役に立たない」ということです。
長期投資をしたい個人投資家が、短期売買をする人から「買った株は長くても数日で売りましょう」とか「5％の利益がでたら欲張らずに利食いましょう」といったアドバイスを受けても、全く意味がありません。それどころか、そんな小さい利益で利食いした後で株価が何倍にもなったら、目も当てられません。
筆者が実践する株価トレンド分析でも、上昇トレンドが続く限り保有を続けることで、時に買値から2倍、3倍の利益を得ることができます。それを、短期売買をする人からの「買値から10％上昇したら利食い売りをすべし」というアドバイスに従って保有株を売却してしまったら、非常にもったいないことになってしまいます。
ここでのポイントは、アドバイスをする側は、自分が長期投資派なのか短期売買派なのか、明示していないことが多いということです。ですから、その人たちが発信する情報をみて、長期派・中期派・短期派のどれなのかを見極めなければなりません。
そして、その際のキーワードとして有効なのが「トレード」「トレーダー」という言葉なのです。
なぜ筆者は「トレーダー」と呼ばれるのを拒み続けるのか
「トレード」「トレーダー」という言葉を聞いて、皆さんはどのようなイメージを持たれるでしょうか？一般的にこれらの言葉は、短期売買を指します。長期投資をする方は、トレードではなく「株式投資」、トレーダーではなく「投資家」という言葉を使います。
筆者は、嬉しいことに新聞、雑誌等の取材を数多くお受けしております。その際、記者の方には、「私を「トレーダー」と紹介するのは絶対にやめてください」とお伝えしています。そうではなく、「個人投資家」という呼び名で紹介してもらっています。
筆者が提唱し、自身で実践している「株価トレンド分析」は、決して短期売買ではありません。上昇トレンドが続く限り保有を続けるため、どちらかと言えば長期投資に近いスタイルです。
でも、筆者が「トレーダー」として紹介されると、短期売買に関心の強い個人投資家の方が、筆者の手法を参考にしてしまう恐れが大いにあります。しかし、こうした方が筆者の手法を参考にしても、おそらくうまく行きません。筆者自身が短期売買をしていないからです。
逆に、中長期投資に関心の高い個人投資家のお役に立ちたいと思っている筆者にとっては、「トレーダー」「トレード」という言葉を使うことにより、そうした個人投資家の方が「自分には関係ない」と離れていってしまうことに大いに危惧しています。
短期売買をしたい個人投資家の方は、筆者ではなく、「トレード」「トレーダー」という言葉を用いる方からのアドバイスを受けるのが正しい選択です。
最終的には「守・破・離」の精神で自身の投資スタイルの確立を
成功している個人投資家の方は、みな自身の投資スタイルを確立しています。ですから、このコラムをご覧の皆さんもぜひそれを目指してください。
「いったいどうやったらよいの？」と思われる方も多いかもしれませんが、ご安心ください。「守（しゅ）・破（は）・離（り）」という言葉を聞かれたことがあるでしょうか。これを株式投資でも実践すればよいのです。
まずは、株式投資に対する考え方・手法が共感できる人を選び、その人のやり方を完全に真似てみてください（守）。次にその中から、自分で改善できるところを少しずつ改善していきます（破）。そして最終的に、真似た手法に独自のオリジナルを加え、自分自身の投資スタイルを確立していくのです（離）。
ご自身が、短期・中期・長期のどのスタイルを目指すかがまだ定まっていない方は、何人かの方を真似してみて、自分に合っているな、というものに絞ってみてください。
本コラムをご覧の皆さんが、筆者の投資手法である「株価トレンド分析」をスタートに、ご自身の投資スタイルを作りあげていただけるならば、望外の喜びです。
＜おしらせ＞
Facebookページを開設しました。コラムやブログ更新のお知らせ、セミナーのご案内の他、話題の資産運用関連や相続関連のニュースに対する筆者のコメントなども記載しております。ブログと合わせてぜひご覧いただき「いいね！」を押していただければ幸いです。
本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。
足立武志
知って納得！株式投資で負けないための実践的基礎知識
株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。負けない、失敗しないためにはどのように行動すべきか、これから「株式投資」を始めようと考えている方、必見です。
国内株式のリスクと費用について
■国内株式 国内ETF／ETN 上場新株予約権証券（ライツ）
【株式等のお取引にかかるリスク】
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
- 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
【信用取引にかかるリスク】
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
【株式等のお取引にかかる費用】
国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。
〔ゼロコース（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR（スマート・オーダー・ルーティング（※1））注文 のご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス（※2）の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム（ダークプール（※3））です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。
〔ゼロコース（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計（現物取引と信用取引合計）で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円（税込）
300万円まで 3,300円（税込）
以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
【かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）にかかるリスクおよび費用】
- リスクについて
- かぶミニ®の取扱い銘柄については市場環境等により、取扱いを停止する場合があります。
- 費用について
- 売買手数料は無料です。
かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）は、当社が自己で直接の相手方となり市場外で売買を成立させます。そのため、取引価格は買付時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を上乗せした価格、売却時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を差し引いた価格となります（1円未満の端数がある場合、買付時は整数値に切り上げ、売却時は切り捨て）。なお、適用されるスプレッドは当社ウェブサイトにて開示していますが、相場環境の急変等により変動する場合があります。
- カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料（最大で4,950円（税込））を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30％、委託保証金最低維持率（追証ライン）が20％です。委託保証金の保証金率が20％未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
レバレッジ型ＥＴＦ等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。
【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】
（貸株サービスのみ）
- リスクについて
- 貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません（無担保取引）。
（信用貸株のみ） - 株券等の貸出設定について
- 信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等（但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く）のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。
（貸株サービス・信用貸株共通）
- 当社の信用リスク
- 当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利（株主優待、議決権等）は、お客様は取得できません。
- 投資者保護基金の対象とはなりません
- 貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
- 手数料等諸費用について
- お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
- 配当金等、株主の権利・義務について
- 貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。（但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。）株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
- 株主優待、配当金の情報について
- 株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI（Tokyo Market Information；東京証券取引所）より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
- 大量保有報告（短期大量譲渡に伴う変更報告書）の提出について
- 楽天証券、または楽天証券と共同保有者（金融商品取引法第27条の23第５項）の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書（同法第27条の25第２項）を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類（株券消費貸借契約である旨）等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
- 税制について
- 株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。