一般に良いETFとは多くの投資家によって頻繁にトレードされ、出来高が多いETFを指します。
良いETFとは多くの投資家によって頻繁にトレードされ、出来高が多いETFを指す
なぜならば頻繁にトレードされるETFほどNAV(ファンド純資産)と株式市場で付いているETFの価格との間の乖離(かいり)が小さくなり、結果として投資家がイメージする通りの資産を、その実体価値を正確に反映した値段で投資家が購入、ないしは売却できるからです。
これと反対に、悪いETFは、取引がまばらで、ビッド(Bid)とアスク(Ask)の乖離が大きく、かならずしもNAVを正確に反映していないETF価格が、長く放置される傾向があります。その場合、投資家は気がつかないうちに実体価値より高い値段でそのETFを買わされ、逆に売却する際には不利な値段でしか処分できないことが起こります。
たかが出来高くらいで、なぜ「良い」とか「悪い」とかを決めつけることが出来るのでしょうか?
これはETFという商品の基本設計にかかわる、根本的な問題です。逆に言えばETFの仕組みさえしっかり理解すれば、なぜETFの費用比率がものすごく低いのか? とか、どういう視点でETFを選ばなければいけないか? といったことが全てわかってしまうのです。
ETFはニューヨーク証券取引所などに上場され、あたかもアップル株やコカコーラ株と同じ感覚で、手軽にトレードできる投資信託です。
普通、ETFは特定の株価指数をなぞるように設計されています。例えばナスダック100指数をベンチマークとしたパワーシェアーズQQQトラスト・シリーズ1(ティッカーシンボル:QQQ)がその例です。これはナスダックの大型株ばかり100銘柄で構成される指数であるナスダック100指数をトレースすることを目指しています。
実際に新しいETFが設定(クリエイション)される過程を説明します。
いまQQQがそのベンチマークであるナスダック100指数より仮に1%プレミアムで取引されていたとします。
すると証券会社(=彼らのことをAP、すなわちAuthorized Participantと呼びます)はナスダック100指数を構成するアップル、マイクロソフト、グーグル、インテルなどの100銘柄を同株数、瞬時に市場から買い集めます。そしてその1式のポートフォリオをQQQの指定する信託銀行に持ち込むわけです。
QQQを運営している投信会社はインベスコという会社ですが、インベスコはその1セットの株を受領するのと引き換えに、等価のETFを設定するわけです。これがクリエイション(=創造の意味)と呼ばれるプロセスです。
証券会社は受領したETFを市場で売ることにより、安値で買い集めた現物のバスケットと、1%のプレミアムで取引されていたETFとの間の1%のサヤを抜いたことになるわけです。このようなさや抜きのトレードのことをアービトラージと言います。
この100銘柄1セットのポートフォリオとETFとの交換作業のことを「インカインド・トレード(in-kind trade)」と言います。In-kindとは「現物」とか「物々交換」の意味です。
これは現金のやりとりを介さないバーター取引であることから、米国の税法上は課税対象ではありません。もっと言えば、キャピタルゲインは発生しないのです。
今度は上と逆の例を見てみましょう。
いまQQQがそのベンチマークであるナスダック100指数より仮に1%ディスカウントで取引されていたとします。
すると証券会社はナスダック100指数を構成するアップル、マイクロソフト、グーグル、インテルなどの100銘柄を同株数、瞬時に市場で空売りします。それと同時に割安で取引されているQQQを買うわけです。
そして買ったQQQを信託銀行に持ち込み、「現物株1式と交換してください」とリクエストするわけです。
インベスコはそのQQQを受け取った代わりに100銘柄から成る現物株のポートフォリオを証券会社に渡します。
証券会社は、そうやって仕入れた現物株を、空売りしたアップルその他の株の受け渡しに使用するわけです。
インベスコがこうして交換に応じた後のQQQは、ちょうど企業の自社株の買戻しのような感じで、事実上、消滅したことになるわけです。
このように株式市場におけるETFの人気、ないしは実需に応じて、それにピッタリ見合うだけのETFが設定されたり交換されることで、プレミアム/ディスカウントが生じることを防いでいるわけです。
さて、上の説明をよく考えてみると、市場で現物株をサッと買い集め、逆に空売りしているのは、あくまでもアービトラージのチャンスを狙っている証券会社であり、ETFの運用会社ではない点に気付きます。
ETFの運用会社は、単に物々交換で1セットのポートフォリオを構成する株式の持ち込みに対して、ETFをクリエイションしているだけなのです。言い換えれば、運用会社の側で発生する費用はゼロに近いのです。
これは通常の投資信託が個人投資家から資金を預かると、そのキャッシュを使い、投信会社自らが株の発注をしてポートフォリオを構築するのと、かなり事情が異なります。こちらの場合、買い注文に伴って発生する株式売買手数料は、投資家から預かった運用資産の中から捻出されるわけです。
ETFでは、そのような煩雑な作業を、さや抜きを行うAPたちに全部負担させているわけです。これはコストの外部化であると言えます。ETFの費用比率が、信じられないほど低い原因のひとつは、ここにあります。
さて、個人投資家が投信を買うと、その投信の持ち主は受益者と呼ばれます。投信会社は、誰が受益者であるかを常に把握していて、年2回、運用報告書を受益者に郵送します。
これに対してETFの場合、株式と同じ扱いになりますので、誰が何株保有しているか? という記録は、それらの株を混蔵保管している証券会社が把握すべき事柄となります。
言い換えればETFの運用会社は受益者を常時把握するという事務作業から解放されるというわけです。受益者に対する諸々の報告作業が無いということは、運用会社のコストの低減につながります。すると事務作業の面でもコストの外部化が実現しているということです。
さて、アービトラージによるNAVとETF価格との乖離の解消やコストの外部化がきちんと機能するためには、ETFが絶え間なく活発に取引されることが必要になります。なぜなら、上で説明したようにETFは外部者にそれらを全面的に依存しているからです。
若し或るETFの取引が不活発で、証券会社がアービトラージに興味を持たなければ、NAVとETFの取引価格差は、広がったままで放置されてしまいます。
規模の小さいETF、人気離散しているETF、出来高が貧弱なETFでは、このようなことが常態化します。
すると(ETFなのだから、コストは安いはずだ)と思って買ったETFが、乖離というとんでもない「見えないコスト」をはらんでいたということになりかねないのです。
私が「良いETFとは多くの投資家によって頻繁にトレードされ、出来高が多いETFを指す」と主張するのは、このような理由によります。
さて、同じようなベンチマークを対象としたETFが二つ存在したとして、どちらを買えば良いのでしょうか?
その場合、私自身が励行していることは「より出来高の多いETFを選ぶ」ということです。なぜなら、出来高が多いETFほど活発にアービトラージも行われ、その結果、乖離も少ないからです。
同じようなETFでどちらを買うか迷った時は、出来高が多い方を選ぶこと
ここで気を付けなければいけないことは、種類の違うETF同士は、出来高だけで比較できないということです。
一例としてS&P500指数をトレースするETFは、S&P500指数そのものが活発に取引されている関係で、どれも出来高は多いです。しかしこれが例えばベトナムのETFになると、そもそもベトナム市場というものがマイナーな存在なので、ETFの出来高も小さくならざるを得ないというわけです。
新興国のETFの場合、現地市場で現物株を取引きするコストはニューヨーク市場などよりかなり割高です。取引コストが高いと、証券会社がアービトラージするときの「そろばん」も、かなり変わってきます。言い換えれば、よっぽど乖離が大きくなければ、わざわざアービトラージを試みても取引コストの方が高くなり、足が出てしまうということもあるのです。
結論として、マイナーな市場の株価指数をベンチマークとしたニッチ的なETF商品の場合、ある程度の乖離が出るのは我慢せざるを得ないということです。
本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。
広瀬隆雄
「海外ETFデビュー講座」
このシリーズは(経済の勉強を兼ねて、株式投資に挑戦してみようかな?)と考えている初心者のために書き下ろしました。執筆するにあたり、わかりやすく、すぐに役に立ち、身近に感じられることに特に留意したいと思います。その分、全てを網羅(もうら)できない面があるかも知れませんが、それはご容赦ください。
外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。
米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。
〔現物取引〕
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※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円(税込)が追加されます。
〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:16.5米ドル(税込)
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
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米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔米国株式信用取引(米国株大口優遇)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。