前回は、信用取引における建て玉の状況を知るデータとして、「信用取引残高(信用残)」と「貸借取引残高(貸借残)」の二つを紹介しました。買い建て玉が増えるほど、将来の返済売りのエネルギーが蓄積され、反対に、売り建て玉が増加するほど将来の買い返済エネルギーが溜まっていくことになります。つまり、「信用取引の建て玉の需給動向が株価に影響を与えるのでは?」という考え方です。
通常は、株価の上昇とともに買い残も増加していきますが、相場が過熱してくると、「そろそろ株価の天井が近いだろう」ということで、次第に売り残も増え始めていきます。これによって、今後買い残の返済売り圧力があっても、ある程度株価が下がったところでは売り残の返済買いが相場を支えるといった需給のバランスが保たれる面があります。このように、買い残と売り残のバランスのことを「取り組み」といいますが、この取り組み状況を表す指標に、「信用倍率」、「貸借倍率」というものがあります。
これらは、「買い残(融資残)÷売り残(貸株残)」で計算しただけの単純な比率です。信用残で計算した場合は信用倍率、貸借残で計算すれば貸借倍率になります。また、買い残と売り残が同数ならば倍率は1倍、買い残が多ければ1倍より大きくなり、売り残が多ければ1倍より小さくなります。一般的には、信用買い残の方が多くなる傾向にあるため、倍率が1倍以上の銘柄がほとんどです。
そのため、売り残が増加することで倍率が1倍に近くなる、もしくは1倍を下回る(売り残の方が多い)銘柄は、ちょっと珍しいということになります。こうした銘柄の株価が上昇すると、売り建てをしている人は損失が拡大してしまうため、一斉に買い返済注文を出すことで、さらに株価の上昇に弾みがつく格好になります。こうした売り方にとって最悪の状況を「踏み上げ」といいます。一方、買い方にとっては、低倍率の銘柄は「踏み上げ」につながる好取り組みと考えることができます。
とはいえ、「低倍率なら何でも好取り組み銘柄」という訳ではなく、例えば、売り残は増加せず、積み上がっていた買い残が整理されたために倍率が低くなっただけというパターンは好取り組みではありません。ですので、倍率だけでなく、残高そのものの増減や株価との比較も把握していくことが重要になります。
例えば、買い残は増えているのに株価がさほど上昇していないという場合は、その後株価が上昇したとしても、買い残の「やれやれ」といった戻り待ち売りによって上げ幅が限定的になったり、数カ月前に急増した信用買い残の水準がいまだに続いているといった場合は、6カ月という期日前に大量の返済売りによって株価が下がってしまうなどが考えられます。
株式取引は「今後、株価は上昇(下落)していくだろう」という多くの投資家の見通しによって売買が行われ、信用残の推移もこうした投資家心理の一面を表しているものです。あくまでも株価を動かすのは業績や企業ニュース、外部環境の変化など、信用取引の需給だけではないため、必ずしも買い残が増えると株価が下がり、売り残が増えると株価が上がるとは限りませんが、積み上がった信用残は相場の動きを抑えたり、加速させたりする性質を持っていることは是非とも押さえておきたいポイントと言えます。
本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。
土信田雅之
信用取引入門講座
信用取引という言葉を耳にしたことがある方は多いと思います。ただし、その割には意外と「近くて遠い」存在であるのも事実です。このシリーズでは、「そもそも信用取引とは何なの?」という初歩の初歩から、一歩進んだ活用法までを毎回テーマを決めて解説していきます。
株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。
〔ゼロコース(現物取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR(スマート・オーダー・ルーティング(※1))注文 のご利用が必須となります。(当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。)
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス(※2)の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム(ダークプール(※3))です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。
〔ゼロコース(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。(当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。)
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)
〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
かぶミニ®(単元未満株の店頭取引)は、当社が自己で直接の相手方となり市場外で売買を成立させます。そのため、取引価格は買付時には基準価格に一定のスプレッド(差額)を上乗せした価格、売却時には基準価格に一定のスプレッド(差額)を差し引いた価格となります(1円未満の端数がある場合、買付時は整数値に切り上げ、売却時は切り捨て)。なお、適用されるスプレッドは当社ウェブサイトにて開示していますが、相場環境の急変等により変動する場合があります。
(貸株サービスのみ)
(貸株サービス・信用貸株共通)