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先週はアメリカ株式の大幅下落受け、円高進行で日経平均15,500円割れ
先週の予測では、アメリカ株式の大幅下落の背景に10月末に終了するQE3への警戒があり、これにユーロ圏経済の減速懸念が加わって世界経済への不透明感が高まったことで、NYダウはまだ値幅調整+日柄調整が必要となるとしました。そうなると、足元の景気が減速している日本経済の状況下では、日経平均は「アメリカ株式の調整の程度」に左右されることになるとも想定しました。
結果的に、NYダウは、7日（火）にIMFの世界経済見通しの下方修正を嫌気して▼272ドルの16,719ドルとなって柴田罫線で売転換が出現し、その後は大きな上下動を繰り返して、週末の10日（金）は16,544ドルで引けています。為替は長期金利が一転して低下となり、ドル売りとなって107円台後半で引けました。
以上のようなアメリカ市場の動きを背景に、日経平均は週初めは大幅高スタートとなって△182円の15,890円となるものの、25日移動平均線を抜けず翌日は反落となり、8日（水）になると▼187円の15,595円となって、柴田罫線では前日のNYダウに続いて日経平均にも売転換出現となりました。その後も為替が円高に振れたことから主力の輸出関連株中心に売られました。9日（木）は▼117円の15,478円、10日（金）は前日のNYダウの4カ月ぶりの大幅下落を受けて▼178円の15,300円で引けました。NYダウは、10日（金）は▼115ドルの16,544ドル、更に週明けの13日（月）は▼223ドルの16,321ドルとなって8月7日の安値16,333ドルを終値で切りました。
当面の底打ちはどこなのか…「アメリカ株式の調整の程度」による
先週の日経平均は4日続落で500円を超える急落となり、9月25日の年初来高値16,374円からみると10月10日の15,221円まで1,153円の下げ幅となっており、下げ率で約7％となっています。経験則では8～10％の下げ率から反発するのが多いようですが、今回はNYダウが下げ足りずの状況となっており、日経平均の下値は「アメリカ株式の調整の程度」によることになります。結局、本日14日（火）の日経平均は、昨日のNYダウの大幅下落を受けて一時14,919円まで下がって▼364円の14,936円となり、下げ率で8.9％となっています。
- 現水準から反発する場合
日経平均の下げ止まりは「アメリカ株式の調整の程度」としていますが、先週まではNYダウは大きく下げているようにみえますが、9月19日の17,350ドルの最高値から先週末の安値16,543ドルまでで約4.7％の下げに過ぎません。今年の1月末から2月5日の15,340ドルまで下げた時の下落率の7.5％に遠く及びません。しかし、日本が休日の昨日のNYダウは▼233ドルの16,321ドルと、8月7日の安値16,333ドルを切って引けました。下げ率で6％となってきました。既に200日移動平均線を切っており、NYダウも16,000ドルを試す可能性（下げ率で7.8％）があります。この16,333ドルを切ったところから反発できれば、日経平均も15,000円を切ったところからの反発となりますが、そうなっても自律反発の範囲内となって再下落の可能性で出てきます。
- 8月8日の14,753円を試した後に反発する場合
NYダウは昨日に1つ目の下値ポイントであった8月7日の安値16,333ドルを切ってきました。この翌日の8月8日に日経平均は14,753円をつけていますので、NYダウがもう一段安となれば、この14,753円を試してもおかしくありません。次のNYダウの下値ポイントは心理的節目の16,000ドル水準であり、ここまで下げると約7.8％の下落率となり、1月末から2月5日の安値までの下落率とほぼ同じになります。そうなると、14,753円を試しても、売りが加速して14,500円水準くらいまでの可能性もあります。最高の買い場ですが一時的な動きですので、思い切って下に指値をするぐらいでないと買うのは難しいと思われます。
- 出島昇のブログ http://ameblo.jp/zubakabu80
(指標)日経平均
先週の予測では、アメリカ株式の上昇が続かず円安一服となれば15,500～16,000円の日柄調整も考えられるとしました。しかし、結果的にNYダウが下落に転じ、為替も円高へ振れたことで15,500円を下放れする動きとなりました。7日（火）にIMFが世界経済の見通しを下方修正したことでNYダウが▼272ドルの16,719ドルで売転換し、これを受けて8日（水）に日経平均は▼187円の15,595円で売転換となり、そのまま続落となって9日（木）は▼117円の15,478円と15,500円を割り込み、週末の10日（金）は▼178円の15,300円で引けました。
今週は底値を探る値動きになりそうですが、底値を確認するには欧米株式の下落がいったん落ち着くかどうかにかかっています。チャートをみると、5月21日の13,964円から9月25日の16,374円まで3カ月以上続いた上昇相場からの下げとなっており、高値から1,000円近く下げて15,000円台の下値抵抗ゾーンに接近しています。200日移動平均線（10月10日時点15,123円）を切ると心理的フシの15,000円、その下は8月8日の安値14,753円となります。
連休明けの14日（火）は、NYダウが前日の13日（月）も大幅続落となっていたことで全面安となり、前場は15,000円台を守っていたものの後場には一段安となって▼364円の14,936円で引け、2カ月ぶりの15,000円割れとなりました。
(指標)NYダウ
先週の予測では、アメリカ経済の底堅さが確認できるかどうかとし、アルコアの決算やFOMC議事録に注目としました。上昇できずに反落して16,800ドルと切って引けると売転換となるとしました。結局、7日（火）にIMFの世界経済見通しの下方修正を受けて▼272ドルの16,719ドルとなり、柴田罫線で売転換出現となりました。8日（水）には△274ドルの16,994ドルと大幅反発するものの、9日（木）は欧州経済の減速懸念や原油価格の急落を受けて▼334ドルの16,659ドルと大幅反落、週末の10日（金）も▼115ドルの16,544ドルの続落で引けました。昨年の10月9日の14,719ドルからの上昇トレンド（A）を下に切ってきました。目先の下値ポイントは8月7日の16,333ドル、その下は16,000ドルとなります。
今週は、欧州株式の動きや企業決算をみながらの不安定な展開が想定されます。先週末は16,544ドルで引け、昨年の10月9日の14,719ドルからの上昇トレンド（A）を下に切ってきています。高値からの下げ幅は約4.7％と値幅調整としては十分とはいえません。今年の初め、高値から2月5日の15,340ドルまで下げたときは約7.5％の下げ幅ですから、現時点の下落率はそれほど大きくないといえます。同じくらい下げる（約7.5％）とすると、16,000ドル台まで下げることになります。まずは、8月7日の16,333ドル近辺で止まるのかどうかとなります。
週明けの13日（月）は、エボラ感染熱被害拡大懸念やS＆Pが2012年以降初めて200日移動平均線を割り込んだことを嫌気し、▼223ドルの16,321ドルと8月7日の16,333ドルを切ってきました。
(指標)ドル/円
先週の予測では、10月1日に110.09円まで上昇していったん円高に振れるも、10月3日の米雇用統計の結果を受けて早期利上げ観測から109円台後半の円安に進んだが、110円台はチャートのフシになるためいったん一服する可能性があるとし、109～110.5円のレンジを想定しました。
しかし、10月8日の公開議事録を受けて早期利上げへの懸念が後退し、NYダウの大幅下落を受けてドル売りが強まり、大きく円高へ振れて週末の10日（金）は107.68円で引けました。
今週は、これまで円安・ドル高を牽引してきたアメリカの長期金利が一転して大きく下げており、円相場が調整する可能性が出ています。FOMC議事録の内容からドル高けん制の思惑もあり、円売り・ドル買いの仕掛けが投機筋もできにくくなっています。106～109円のレンジを想定。
本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。
出島昇
柴田罫線実践教室
株式会社オルタナレッジ「柴田罫線」で分析した提供レポートです。「柴田罫線」というテクニカル分析をベースに、株式相場の分析をおこなってまいります。
国内株式のリスクと費用について
■国内株式 国内ETF／ETN 上場新株予約権証券（ライツ）
【株式等のお取引にかかるリスク】
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
- 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
【信用取引にかかるリスク】
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
【株式等のお取引にかかる費用】
国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。
〔ゼロコース（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR（スマート・オーダー・ルーティング（※1））注文 のご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス（※2）の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム（ダークプール（※3））です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。
〔ゼロコース（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計（現物取引と信用取引合計）で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円（税込）
300万円まで 3,300円（税込）
以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
【かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）にかかるリスクおよび費用】
- リスクについて
- かぶミニ®の取扱い銘柄については市場環境等により、取扱いを停止する場合があります。
- 費用について
- 売買手数料は無料です。
かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）は、当社が自己で直接の相手方となり市場外で売買を成立させます。そのため、取引価格は買付時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を上乗せした価格、売却時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を差し引いた価格となります（1円未満の端数がある場合、買付時は整数値に切り上げ、売却時は切り捨て）。なお、適用されるスプレッドは当社ウェブサイトにて開示していますが、相場環境の急変等により変動する場合があります。
- カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料（最大で4,950円（税込））を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30％、委託保証金最低維持率（追証ライン）が20％です。委託保証金の保証金率が20％未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
レバレッジ型ＥＴＦ等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。
【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】
（貸株サービスのみ）
- リスクについて
- 貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません（無担保取引）。
（信用貸株のみ） - 株券等の貸出設定について
- 信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等（但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く）のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。
（貸株サービス・信用貸株共通）
- 当社の信用リスク
- 当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利（株主優待、議決権等）は、お客様は取得できません。
- 投資者保護基金の対象とはなりません
- 貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
- 手数料等諸費用について
- お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
- 配当金等、株主の権利・義務について
- 貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。（但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。）株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
- 株主優待、配当金の情報について
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- 大量保有報告（短期大量譲渡に伴う変更報告書）の提出について
- 楽天証券、または楽天証券と共同保有者（金融商品取引法第27条の23第５項）の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書（同法第27条の25第２項）を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類（株券消費貸借契約である旨）等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
- 税制について
- 株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。