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- ホーム > マーケット情報 > レポート・コラム&コメント > 株式 > 出島昇「柴田罫線実践教室」 > 第277回 出島昇の柴田罫線をベースとした相場分析
先週は、5日線と25日線の往来相場
先週は、5月8日（金）のアメリカの雇用統計の結果によっては、25日移動平均線を割り込んでいる日経平均の次の下値ポイントを探る展開となるところでしたが、雇用統計の改善を受けてNYダウが△267ドルの18,191ドルの大幅上昇となり、シカゴ日経先物が19,655円となっていたことで、逆に25日移動平均線を回復できるかどうかが注目点となるとしました。その理由は、25日移動平均線を下回ったままでいると、上向きできていたが横向きとなり、更に下向きになると本格的な調整となる可能性が高いからです。
結果的に、週明けの11日（月）は△241円の19,620円の大幅高となり、13日（水）は△139円の19,764円となって25日移動平均線をわずかに回復しましたが、先物主導で指数のみが上昇したことで、持続は疑問でした。翌日の14日（木）は、為替が円高に振れたのをきっかけに大幅反落となって▼194円の19,570円となりました。しかし、引け後の欧州でECBドラギ総裁が資産買い入れプログラムを完全実施すると明言したことで長期金利上昇懸念が後退し欧州株高となり、続いてアメリカ市場も経済指標が冴えないことで利上げ観測が後退し、株が買われてNYダウは△191ドルの18,252ドル、S&Pは△22Pの2,121Pと史上最高値更新となりました。これを受けて15日（金）の日経平均は△162円の19,732円となって、25日移動平均線（15日時点19,778円）に接近して引けました。
今週は25日線を突破し、2万円を意識した動きへ
先週の日経平均は、週初めはアメリカ株高を受けて順調な滑り出しで13日（水）は4月28日以来の25日移動平均線を終値で上回る場面もありましたが、ギリシャ債務問題から一時的に世界的な国債利回り上昇や欧州株の下落したことから1日で終わり、上値の重い展開でした。但し、下値では週明けに5日移動平均線を上回ってからは、5日線と25日線の間での日柄整理の動きとなりました。15日（金）時点では、5日線は19,662円、25日線は19,778円となって25日線に接近して引けました。
15日（金）のアメリカ市場では、シカゴ日経先物が19,795円と25日移動平均線を上回っており、今週の日経平均は25日線を突破して2万円を意識した動きが想定されるところです。その要因としては、20日に1-3月期の実質GDPが公表され、市場では2四半期連続のプラス成長となるとの予想が多いこと、又決算がピークを過ぎて増配や自社株買いなど積極的な株主還元策を実施した企業の再評価の流れが続く可能性があること、投信の設定への期待などです。
下落要因は、欧州では引き続きギリシャ問題がありますが、ひとまず一服しており、アメリカのヘッジファンドは5月末決算がありますが、45日ルールも通過したとの見方もあり、下値は限定的といえます。心配してきた5月相場は弱いという経験則も、今回は2015年3月期ベースで18倍だったPERが決算発表が進み、2016年3月期ベースに切り替わるにつれて16倍台に低下し、又配当利回りも上昇に転じているため割高感が改善し、そのため下値が限定的になっていると考えられます。
本日の18日（月）は、欧米金利上昇による警戒感も一服し、ほぼ25日線と接する△33円の19,766円で寄り付くと円のやや弱含みを受けて大型株中心に先物の買いを支えて上げ幅を拡大し、後場には本日の高値圏で推移し△157円の19,890円で引けました。4月28日以来約3週間ぶりの高値となりました。
- 出島昇のブログ http://ameblo.jp/zubakabu80
（指標）日経平均
先週の予測では、日経平均は戻りを試す展開を想定し、戻りの程度は25日移動平均線（8日時点19,701円）を上回ることができるかが注目となるとしました。
11日（月）は△241円の19,620円の大幅高となったあと、12日（火）は欧米株安を受けて19,467円まで下げるものの5日移動平均線が下値抵抗ラインとなって反発し、△3円の19,624円で引けました。13日（水）は先物主導で△139円の19,764円となってこの日の25日移動平均線をわずかに上回りましたが、指数のみの上昇で実体が伴っていない（値下がり銘柄数が多い）ため、14日（木）はすぐに反落となって▼194円の19,570円となりました。週末の15日（金）は、欧米株式が大幅上昇となったことで△162円の19,732円で引けました。この日の25日移動平均線は19,778円ですので、上回ることはできませんでした。
今週は、ギリシャ問題に端を発した世界的な金利上昇も、14日（木）のECBドラギ総裁の資産買い入れプログラムの完全実施の明言から長期金利上昇懸念が後退し、アメリカでは経済指標の冴えない結果が早期利上げ後退への期待となって株高の材料となっていることで25日移動平均線を上回って2万円のフシを意識した動きになる可能性があります。それを後押しするものとして、20日の1-3月期GDP速報値が注目となります。下値は限定的で19,500～20,000円のレンジ内での動きが想定されます。
週明け18日（月）は、欧米金利上昇による警戒感も後退し、やや円が弱含んだことで△33円の19,766円でとほぼ25日移動平均線近辺で寄り付いた後は大型株中心に先物の買いを支えて上げ幅を拡大し、△157円の19,890円で引けました。
（指標）NYダウ
先週の予測では、8日（金）に△267ドルの18,191ドルとなって三角保ち合いを上放れしたものの、この上放れは3月2日の18,288ドルを終値で上回る必要があるため、先週は高値圏のもみあいになるとしました。
結果的に欧州での債券高を嫌気し、利益確定売り優勢もあって3日反落となり、13日（水）は▼7ドルの18,060ドルでした。しかし、14日（木）は欧州の債券高も落ち着き、ドル高の修正局面となっていることでドル安による企業収益改善期待もあって△191ドルの18,252ドルと史上最高値にわずかに迫って引けました。週末の15日（金）は、予想を下回る経済指標のなか利上げ観測が後退したという見方から△20ドルの18,272ドルの続伸で引けました。
先週の4月小売売上高や4月の卸売物価など経済指標が予想を下回っており、このことが早期の利上げ観測を後退させ、金融緩和継続期待から株高となっています。また、欧州の国債上昇も一服していることから今週も高値圏での推移が想定されます。今週は4月住宅着工建設許可、4月中古住宅販売、4月消費者物価指数の発表が予定されており、予想を大きく上回らない限り早期利上げ観測は後退し、株価は堅調を維持するものと思われます。又、FOMC議事録公開とイエレン議長の講演が予定されており、足元の経済状況へのFRBの判断を見極めることになります。
（指標）ドル/円
先週も、早期利上げ観測が後退していることでドルを買い急ぐ雰囲気はないものの、中長期的には日米金利差を意識した円売り・ドル買いにより、円の上値は押さえられる可能性があるとしました。レンジは119～121円。
先週は、ギリシャ問題から欧米の国債金利が上昇し、ドルが買われて120円を挟んだ動きとなりました。12日（火）にギリシャがIMFに7億5,000万ユーロの債券を期限内に返済したことでユーロ高となり、国債・株式市場が下落し、米国債も一時大きく売られ、ドルが120.28円まで買われました。その後14日（木）にECBのドラギ総裁が資産買い入れプログラムを完全実施すると明言したことで長期金利上昇懸念が後退し、為替も落ち着き1ドル=119円台前半のドル安・円高となり、15日（金）は119.35円で引けました。
今週は欧米の国債も落ち着いてきていることで為替の方向感はなく、狭いレンジでの動きが想定されます。利上げ観測が後退することによって、当面はこれまでの急激なドル高・円安の修正局面とみることもできます。118.5～120円のレンジ。
本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。
出島昇
柴田罫線実践教室
株式会社オルタナレッジ「柴田罫線」で分析した提供レポートです。「柴田罫線」というテクニカル分析をベースに、株式相場の分析をおこなってまいります。
国内株式のリスクと費用について
■国内株式 国内ETF／ETN 上場新株予約権証券（ライツ）
【株式等のお取引にかかるリスク】
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
- 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
【信用取引にかかるリスク】
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
【株式等のお取引にかかる費用】
国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。
〔ゼロコース（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR（スマート・オーダー・ルーティング（※1））注文 のご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス（※2）の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム（ダークプール（※3））です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。
〔ゼロコース（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計（現物取引と信用取引合計）で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円（税込）
300万円まで 3,300円（税込）
以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）追加。
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