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- ホーム > マーケット情報 > レポート・コラム&コメント > 株式 > 出島昇「柴田罫線実践教室」 > 第332回 出島昇の柴田罫線をベースとした相場分析
先週は、週始め安値をつけ為替の円安へのふれで16,800円台を回復するが、すぐに反落
先週は、週末にメジャーSQを控え先物主導の荒い動きを想定しました。結果的には、目先の底値を確認したあと、週半ばまでは欧米株高、円安へのふれや原油価格の1バレル＝50ドル台乗せを好感し、16,800円台を回復、しかし、ここからの上値は重く円安一服となると利益確定売りに反落となって引けました。
チャートからは、メジャーSQを控え先物主導で目先の下値は価格帯別出来高の大きい16,100～16,200円を下値ゾーンに目先底打ち後の戻りにはいる場合は、再び価格帯別出来高が大きい16,800～17,000円が上値抵抗ゾーンになるとしました。6日（月）は、前週末の5月雇用統計の悪化を受けて、シカゴの日経先物（▼330円の16,330円）にサヤ寄せする形で始まり、▼319円の16,322円をつけて、下げ幅を縮小し先物主導で▼62円の16,580円となりました。7日（火）は、欧米株高とドルの反発（円安）を受け、△95円の16,675円、8日（水）は、原油の1バレル＝50ドル台と年初来高値を更新したことで、薄商いの中を先物主導で△155円の16,830円の高値引けとなりました。しかし、9日（木）は為替が円高にふれると戻り売りと利益確定売りで▼162円の16,668円と反落し、10日（金）のSQ日も続落となり、一時▼172円の16,496円まで下げて終値は▼67円の16,601円と下げ幅を縮小しましたが、6月SQ値16,639円を下回って引けました。
日本市場の引け後の10日（金）のアメリカ市場では、イギリスのEU離脱懸念からヨーロッパ株式が大幅下落し、原油価格も大幅下落となったことでNYダウは▼119ドルの17,865ドルと続落し、為替も1ドル＝106円台の円高となったことでシカゴ日経先物は▼240円の16,290円となりました。
今週は来週のイギリスの国民投票を前にリスク回避の流れ続く
今週は、14日（火）～15日（水）にFOMC、15日（水）～16日（木）に日銀金融政策決定会合があるものの、来週の23日（木）にイギリスのEUから離脱するかどうかを問う国民投票を控え、様子見気分からリスク回避の流れが続くものと思われます。FOMCでの6月利上げ見送りは、ほぼ織り込みが進み、日銀金融政策決定会合での金融政策の現状維持の見方が多く、そうなると、この日米金融イベントの通過後は、イギリスの国民投票の不透明さから、一段とリスク回避の流れが強まる可能性があります。それは、アメリカの利上げ見送りでドル売りの流れとなり、日銀の金融政策の現状維持やイギリスの国民投票の不透明さからリスク回避の円高となれば日経平均は売られる展開となるからです。
日足チャートをみると、2月12日の14,865円を安値とし、4月25日の17,613円を高値とするボックスの中で4月8日の15,471円を安値の基点とし、4月25日の17,613円を高値の基点とする三角保ち合いとなっており、それが煮詰まって上か下かへ放れるタイミングへきています。先週末のシカゴCMEの▼240円の16,290円をみると下放れの可能性が高くなっていると思われます。柴田罫線では16,100円（確実には5月2日のザラ場安値15,975円）を終値で切ってくると下放れとなります。目先的には、先週も述べたように価格帯出来高が膨らんでいる16,100～16,200円を守れるかどうかとなります。このゾーンを切ると15,975円を試す形となり、ここを突破すれば15,700円台、その下は4月8日のザラ場安値15,471円となります。もし、23日のイギリスの国民投票でEU離脱（イギリスの先週の事前調査の1つでは離脱派が多い）ともなれば、今年の世界経済の中で大きなリスク要因ですので、一時的に世界同時株安の可能性もあります。今回のイベントは政治によってコントロールできない国民投票という形ですので、どうなるかわかりません。わからない時は投資に手を出さないということです。もし離脱となって急落すれば今年最高の買い場が到来することになると思われます。
6月13日（月）は、イギリスのEU離脱懸念から欧米株安、円高となっていたのを受け、シカゴ日経先物の16,290円にサヤ寄せする形で▼282円の16,319円で寄り付き、前場は▼505円の16,095円まで下げて▼432円の16,168円で引けました。後場になってもリスク回避の流れが続き、引けにかけてジリ安となって▼582円の16,019円の安値引けとなりました。上述した価格帯別出来高16,100～16,200円をアッサリ切って引けました。バリュエーション面からは16,000円水準は割安感はあるものの、商い薄く買い手不足の中をヘッジファンドがイギリスのEU離脱問題を材料にして下げをあおっており、海外の株式次第では一段安も想定されるようになりました。
- 出島式ズバ株投資情報ブログ http://ameblo.jp/zubakabu80
（指標）日経平均
今週は、週始めはシカゴ日経先物の16,330円にサヤ寄せし、下値をさぐる展開になるとし目先の下値ポイントを16,100～16,200円としました。又、週末にSQを控え荒い動きとなる可能性も述べました。
結果的には、為替が円安にふれたことで、安値は6月6日（月）の16,322円となり、反発に転じて6月8日（水）には、薄商いの中を先物主導で△155円の16,830円となりました。しかし、すぐに反落となり6月9日（木）は▼162円の16,668円、6月10日（金）は▼67円の16,601円でした。
チャートをみると、2月12日の14,865円の安値、4月25日の17,613円の高値の中で上下動を繰り返し三角保ち合い（D）となって、そろそろ上か下へ振れる形となってきました。
今週は、先週末のアメリカ市場でシカゴ日経先物が大証比▼240円の16,290円となっていることで、下放れとなって16,100円を試す動きとなりそうです。今週FOMCと日銀金融政策決定会合を控えていますが、来週の23日のイギリスの国民投票を控えているいため材料になりにくく、むしろ国民投票へのリスク回避からの下値模索となる可能性があります。16,100円→15,975円→15,700円が下値抵抗ラインとなります。
6月13日（月）は、イギリスのEU離脱懸念で欧米株安、円高、原油安となったことで▼282円の16,319円で寄り付き、その後もリスク回避の流れから終値は▼582円の16,019円で引けました。チャートでは三角保ち合いをわずかに切ってきています。5月2日の15,975円を終値で切ると15,700円台を試すことになります。
（指標）NYダウ
先週の予測では、前週末の雇用統計の悪化を受けて利上げの警戒感はなくなるものの、雇用への不安から戻りは弱くイギリスの国民投票を前に上値は重いとしました。
結果的には、6月利上げの警戒感が後退したことで、戻りを試す動きが優先し週始めから反発して始まり、6月8日（水）には18,016ドルと1カ月ぶりに18,000ドル台を回復しました。しかし、その後イギリスの離脱リスクを織り込む動きとなり、2日連続安となって17,865ドルで引けました。
今週は、6月14～15日にFOMCがありますが、すでに6月利上げ見送り濃厚で織り込んだ上昇となっているため、イギリスのEU離脱を問うも国民投票の結果待ちとなり、リスクを回避するために利益確定売り優先となる可能性が高いと思われます。下げた場合に、まず17,500ドルを守れるかどうかがポイントとなります。
（指標）ドル/円
先週の予測では、5月の雇用統計の悪化を受けて6月利上げがなくなったものの、年内利上げはあるのかに関心は移るとし、イエレン議長の講演に注目としました。ドルが戻しても6月23日にイギリスの国民投票が控えていることで、リスク回避の流れからドルは弱含む（円高）になるとしました。105～108円のレンジを想定。
結果的に、5月の雇用統計が悪化して6月利上げ観測は後退したものの、6月のイエレン議長の講演で「条件合えば利上げが適切になる可能性がある」としたことで、ドルは107.90円まで買われました。しかし、日本の1-3月期GDPが上方修正されたことで日銀の緩和期待が後退し、イギリスの国民投票へのリスク回避の円買いもあり、106円台後半の円高で引けました。
今週は、FOMCや日銀金融政策決定会合を控えているものの、来週にイギリスのEU離脱問題を問う国民投票があることから、日米金融政策の据え置きとなって失望売りから、ややドル安・円高の流れが続く可能性が高いと思われます。105～107円のレンジを想定。
本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。
出島昇
柴田罫線実践教室
株式会社オルタナレッジ「柴田罫線」で分析した提供レポートです。「柴田罫線」というテクニカル分析をベースに、株式相場の分析をおこなってまいります。
国内株式のリスクと費用について
■国内株式 国内ETF／ETN 上場新株予約権証券（ライツ）
【株式等のお取引にかかるリスク】
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
- 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
【信用取引にかかるリスク】
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
【株式等のお取引にかかる費用】
国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。
〔ゼロコース（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR（スマート・オーダー・ルーティング（※1））注文 のご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス（※2）の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム（ダークプール（※3））です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。
〔ゼロコース（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計（現物取引と信用取引合計）で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円（税込）
300万円まで 3,300円（税込）
以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
【かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）にかかるリスクおよび費用】
- リスクについて
- かぶミニ®の取扱い銘柄については市場環境等により、取扱いを停止する場合があります。
- 費用について
- 売買手数料は無料です。
かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）は、当社が自己で直接の相手方となり市場外で売買を成立させます。そのため、取引価格は買付時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を上乗せした価格、売却時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を差し引いた価格となります（1円未満の端数がある場合、買付時は整数値に切り上げ、売却時は切り捨て）。なお、適用されるスプレッドは当社ウェブサイトにて開示していますが、相場環境の急変等により変動する場合があります。
- カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料（最大で4,950円（税込））を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30％、委託保証金最低維持率（追証ライン）が20％です。委託保証金の保証金率が20％未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
レバレッジ型ＥＴＦ等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。
【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】
（貸株サービスのみ）
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- 貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません（無担保取引）。
（信用貸株のみ） - 株券等の貸出設定について
- 信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等（但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く）のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。
（貸株サービス・信用貸株共通）
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- 当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利（株主優待、議決権等）は、お客様は取得できません。
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