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- ホーム > マーケット情報 > レポート・コラム&コメント > 株式 > 出島昇「柴田罫線実践教室」 > 第342回 出島昇の柴田罫線をベースとした相場分析
先週は、為替の1ドル＝100円割れもあり一時16,500円割れ
先週の予測では、12日（金）の終値が16,919円となって過去の累積売買高が膨らんでいる16,550～16,850円を突破し、一時SQ値の16,926円、7月21日の戻り高値16,938円を上回ったことで、チャート上は上値を試す形となったものの、為替は1ドル＝105円を下回ったままであり、ファンダメンタルズからは上値は追えない状況ですので、夏休みでの市場参加者が少ない中ではこう着感の強い展開になるとしました。結果的には、原油の反発が続きアメリカでの早期利上げが後退したことを材料にドルが売られ、一時100円を切る円高となっていることで、輸出企業の主力株が売られ一時16,500円を切るものの、それ以上は日銀のETF買い期待もあって売り込みづらく週末は16,545円で引けました。先週をみると為替が目先は100円を切るとは思っていませんでしたが、100円を切ったわりには日経平均の下値は堅いといえます。安値は16,481円、高値は16,887円と400円の値幅の中での動きとなりました。
15日（月）は、先週末に2カ月ぶりに16,900円台のせとなっていたことや、お盆ということもあって出来高が2年4カ月ぶりの12億4,377万株、売買代金は今年2番目の低水準となったことで利益確定売り優勢となって▼50円の16,869円と反落スタートとなりました。16日（火）は、為替でドルが売られ100円台前半の円高となったことで輸出株が売られ▼273円の16,596円と大幅続落しました。17日（水）は、前日のアメリカ株式は下落したものの円高一服となって101円台前半まで円安にふれたことで、買い戻しがはいって△149円の16,745円と3日ぶりの大幅反発となりました。しかし中身をみると値下がり銘柄数919、値上がり銘柄数927とほとんどかわらず、日経平均の指数を引き上げる一部の銘柄中心に買われたということがわかります。その結果、翌日18日（木）は、▼259円の16,486円と全面安の形となりました。市場ボリュームが少ないためにETF買いがあるかないかの思惑で先物に振り回される動きとなっていました。19日（金）は週末で手がかり材料に欠け、為替も100円近辺にあるため16,500円台での値動きに終始しました。
週末のNYダウは、史上最高値圏にあることや26日（金）のイエレン議長の講演を控え様子見ムード強く、▼45ドルの18,552ドルと小反落となり、シカゴの日経先物も大証比で▼45円の16,475円の反落となりました。
今週は、材料不足で週末のイエレン議長講演を前に手控え
今週は、アメリカでの週末26日（金）のイエレン議長の議会講演を前に様子見ムードが続くことになりそうです。先週は、一部の連銀総裁が9月の利上げについて前向きな発言をし、一方ではFOMC議事録では慎重論も多く、利上げ時期が不透明になっています。21日にはFRBのフィッシャー副議長が年内利上げの可能性を示唆したことで、ややドル買いとなっています。イエレン議長の講演で利上げを示唆することになれば、ドル高・円安となって日本株式は買われることになりますが、逆に利上げ見送りの示唆があればドル安・円高となって株は売られることになりますので、日本株式は26日までは上にも下にも大きく動けないので投資家は様子見となると考えられます。
この水準での投資は、短期的にはリスクがあります。早期利上げ観測がでて円安にふれ日経平均が17,000円を突破できれば、チャート的には18,000円水準を目指す形となりますが、逆に利上げ観測が大きく後退すると8月12日の16,943円が当面のピークとなって16,000円を試す動きとなり、場合によってはさらに一段安となってきます。この投資ワールドでの投資法はそういう局面を待って投資することですので、リスクの少ない買いの水準が到来することになると思われます。それ以外の投資の場合は損切りポイントを決めて投資することが必要と考えられます。
8月22日（月）は、やや円安となって101円に接近するものの、材料不足の上、出来高、売買代金が細っている中では買い上がる勢いもなく、小幅のもみあいとなって△52円の16,598円で引けました。
- 出島式ズバ株投資情報ブログ http://ameblo.jp/zubakabu80
（指標）日経平均
先週の予測では、チャート上は17,000円水準を突破できれば、さらに上を目指す形だとしました。しかし柴田罫線でみると今年の2月12日の14,865円からの短期上昇トレンドの下値ライン（A）が17,000円水準で上値抵抗ラインになっており、夏休みで市場参加者も少なく高値圏でのこう着状態が強い展開になるとしました。
結局は、手がかり材料不足の中、原油の反発が続き、又、アメリカの早期利上げ観測が後退して、ドル売りが強まり、為替が100円を割る展開となったことで、日経平均は利益確定売り優勢となり8月18日（木）には、16,481円まで下げて終値は▼259円の16,486円と16,500円を割り込みました。週末は、プラス圏とマイナス圏を上下動し、終値では△59円の16,545円で引けました。
今週は、先週の動きが16,000～17,000円のボックス圏の中で、8月12日の16,943円の戻り高値に到達することなく、一時為替が100円を切ったことで上値重く下値を切り下げる展開となりました。しかし下値は日銀のETF買いで限定的であり、今週も動意薄く基本は16,300～16,800円の間のもみあいとなりそうです。
8月22日（月）は、やや円安となっていることで△53円の16,599円で始まるものの買い一巡後は伸び悩み売り買い交錯となって市場ボリュームが細る中△52円の16,598円で引けました。
（指標）NYダウ
先週の予測では、FOMC議事録公開や経済指標の結果を受け、年内利上げの時期の可能性に反応して株価が上下動し高値圏でのもみあいが続くとしました。
結果的には、8月15日（月）に原油高を好感して18,668ドルまで上昇し、△59ドルの18,636ドルと史上最高値を更新しましたが、8月17日に利益確定売りで18,468ドルまで下げたものの底堅く高値圏での小幅なもみあいといとなり、週末の19日（金）は、▼45ドルの18,552ドルと3日ぶりの小反落となりました。
今週は、週末の26日（金）に、イエレン議長の講演を控え様子見ムードから先週と同じく高値圏でのもみあいとなりそうです。先週は、何人かの連銀総裁が早期利上げに前向きの表明がある一方で、FOMC議事録の公開内容では、慎重論も多く利上げの時期が不透明なままとなっています。イエレン議長の年内利上げについての示唆があるかどうか注目となりそうです。
（指標）ドル/円
先週も前週と引き続き、年内利上げをめぐって強弱感が対立していることで、101～103円のレンジが続くとしました。結果的には、年内利上げが大きく後退したことでドル売りが加速し、99.54円まで円高が進み99.5～101.5円の一段落下のレンジでの動きとなりました。
日銀による金融緩和の対策への疑問が浮上し、7月のアメリカの消費者物価指数が予想を下回ったことで、ドル売りが加速し、一時99.54円の円高となりました。その後もアメリカの利上げの時期をめぐって100円をはさんだ上下動となり、週の引け値は100.18円でした。
今週も、先週と同じように利上げ時期をめぐって強弱対立することからドル・円相場が一方的に大きく動く可能性は少なくドルの上値が重いまま26日（金）のイエレン議長の発言で早期利上げが高まるのか、後退するのかを注目することになります。想定レンジは99～102円というところです。
本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。
出島昇
柴田罫線実践教室
株式会社オルタナレッジ「柴田罫線」で分析した提供レポートです。「柴田罫線」というテクニカル分析をベースに、株式相場の分析をおこなってまいります。
国内株式のリスクと費用について
■国内株式 国内ETF／ETN 上場新株予約権証券（ライツ）
【株式等のお取引にかかるリスク】
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
- 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
【信用取引にかかるリスク】
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
【株式等のお取引にかかる費用】
国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。
〔ゼロコース（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR（スマート・オーダー・ルーティング（※1））注文 のご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス（※2）の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム（ダークプール（※3））です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。
〔ゼロコース（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計（現物取引と信用取引合計）で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円（税込）
300万円まで 3,300円（税込）
以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
【かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）にかかるリスクおよび費用】
- リスクについて
- かぶミニ®の取扱い銘柄については市場環境等により、取扱いを停止する場合があります。
- 費用について
- 売買手数料は無料です。
かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）は、当社が自己で直接の相手方となり市場外で売買を成立させます。そのため、取引価格は買付時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を上乗せした価格、売却時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を差し引いた価格となります（1円未満の端数がある場合、買付時は整数値に切り上げ、売却時は切り捨て）。なお、適用されるスプレッドは当社ウェブサイトにて開示していますが、相場環境の急変等により変動する場合があります。
- カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料（最大で4,950円（税込））を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30％、委託保証金最低維持率（追証ライン）が20％です。委託保証金の保証金率が20％未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
レバレッジ型ＥＴＦ等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。
【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】
（貸株サービスのみ）
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- 貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません（無担保取引）。
（信用貸株のみ） - 株券等の貸出設定について
- 信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等（但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く）のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。
（貸株サービス・信用貸株共通）
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- 当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利（株主優待、議決権等）は、お客様は取得できません。
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- 貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。（但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。）株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
- 株主優待、配当金の情報について
- 株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI（Tokyo Market Information；東京証券取引所）より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
- 大量保有報告（短期大量譲渡に伴う変更報告書）の提出について
- 楽天証券、または楽天証券と共同保有者（金融商品取引法第27条の23第５項）の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書（同法第27条の25第２項）を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類（株券消費貸借契約である旨）等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
- 税制について
- 株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。