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- ホーム > マーケット情報 > レポート・コラム&コメント > 株式 > 出島昇「柴田罫線実践教室」 > 第383回 出島昇の柴田罫線をベースとした相場分析
先週は、様子見から一時19,900円割るが、イベント通過で週末2万円回復
先週の予測では、8日（木）にコミー前FBI長官の議会証言など海外イベントがあって様子見が基本となり、週末はメジャーSQもあるため先物主導での値動きが想定されるとし、下げても19,900円水準が下値となるとしました。
結果的には、8日（木）のイベントを前に様子見となって日経平均は4日連続安となり、一時19,896円まで売られるものの、週末の9日（金）は大幅反発となって20,013円と2万円の大台を回復して引けました。
5日（月）は、前週末のアメリカ株式は、3大指標がそろって最高値更新したものの日本株式は1ドル＝110円台の円高が重しとなり、20,224円まで上昇するものの利益確定売りに押され、▼6円の20,170円と3日ぶりに小反落となりました。6日（火）は、アメリカ株安と1ドル＝110円台前半の円高を嫌気して先物主導で下げ幅を拡大し、一時▼222円の19,948円まで下げ▼190円の19,979円と大幅続落となり、3日ぶりに2万円を割れました。7日（水）は、為替が1ドル＝109円台となったことで一時▼71円の19,908円まで下げましたが、日銀のETF買い期待を支えに下げ幅を縮小し、プラスに転じて△4円の19,984円を小反発となりました。
8日（木）は、取引前の発表で1-3月期GDPの改定値が前期比△0.3％と予想の△0.6％を下回り、さらに日銀が異次元緩和の出口に着手するという思惑が流れ、ドルが一時109.12円まで売られたことで、日経平均は下げ幅を拡大させ19,896円まで下げて、▼75円の19,909円で引けました。週末の9日（金）は、コミー前FBI長官の議会証言にアメリカ市場はほとんど反応せず株高となり、為替もやや円安となったことで△104円の20,013円と反発し、4日ぶりに2万円大台を回復しました。また、SQ値は19,999円となっており、現物は20,013円とSQ値を上回って引けておりますので、戻りを試す状況にはなっています。
9日（金）のアメリカ市場は、イギリスの総選挙で保守党が過半数とれなかったことや、コミー前FBI長官の議会証言への反応もほとんどなく、朝方は3指標とも史上最高値更新の動きとなっていましたが、アナリストから主力テクノロジー株が割高だと指摘されたことで、アップルなど主力株が急落となり、ナスダックは▼113Pの6,207Pとなりました。NYダウは△89ドルの21,271ドルと堅調でした。シカゴ日経先物は▼35円の19,915円となっていました。
今週はFOMCとナスダックの動きに注目し様子見ムードへ
今週は、8日（木）のコミー前FBI長官やイギリスの総選挙も終わり、特別に影響もなかったことで先行きの政治的不安さが後退し、欧米株高となったものの日経平均は為替が円高推移のままであり、13日（火）～14日（水）はFOMCでの6月利上げ（ほぼ確定）を受けて、その後の利上げのスピードがどうなるか探る展開となるため、もみあいが継続する可能性があります。さらに先週末のアメリカ市場では、主力テクノロジー株の割高がアナリストから指摘されたことで急落となっており、為替の円高とともにハイテク株への影響が心配されるところです。また、日銀が異次元緩和の出口を探す方向にあるとの思惑から、日本の長期金利が上昇しているため、日米金利差が縮小する懸念もあり、円安になりにくい状況がでています。しかし、アジア株は高値を更新し世界的な景気回復の流れが続いていますので、下げれば押し目買いとなっている状況です。目先の下値ポイントは19,900円とその下は25日移動平均線（6月12日（月）時点19,835円）となります。
6月12日（月）は、アメリカ市場でのナスダックの大幅下落と為替の1ドル＝110円台前半への円高を受け、▼92円の19,920円と安寄り後、一時▼175円の19,837円と25日移動平均線まで下げ、その後は下げ幅を縮小し、後場は19,900円をはさんだもみあいとなって▼104円の19,908円で引けました。ナスダックの大幅下落は、これまで高い水準まで買われていただけに調整が続く可能性もあり、また、14日（水）にFOMCでの6月利上げと、その後のコメントに注目することになるため、今週も様子見ムードが強まりそうです。6月12日（月）の下落は25日移動平均線（現時点19,835円）まで下がって反発していますが、ここを切るようですともう一段下の19,600円水準までの下げが想定されます。
- 出島式ズバ株投資情報ブログ http://ameblo.jp/zubakabu80
（指標）日経平均
今週の予測では、為替の1ドル＝110円台からみると日経平均の上値は重く、8日（木）のコミー前FBI長官の議会証言やイギリスの総選挙で様子見となりそうだとし、証言内容が政治リスクを高めれば下落するも、チャートからは下げれば押し目買いの形とし、下値は19,900円水準としました。
結果的に、6月6日（火）は2万円を割り込み、その後6月8日（木）までは軟調な動きとなっていました。6月8日（木）は、1-3月期のGDPの下方修正や北朝鮮のミサイル発射もあり、一時19,896円と19,900円を割り込みましたが、終値では19,909円と19,900円を守り、週末は△104円の20,013円と2万円台を回復して引けました。
今週は、アメリカで13日（火）～14日（水）のFOMCで6月利上げがほぼ実施される可能性が高いが、これはすでに織り込み済みのため、今後のバランスシートの縮小や、年内利上げペースがどうなるのか見極めることになりそうです。それによってアメリカ株式と為替の動きが変われば日経平均も連動することになります。方向性が定まらなければ主力株は動きにくく、これまでのように個人主体の相場となる可能性が強いと思われます。先週末にアメリカで主力テクノロジー株が急落していますので、買われ過ぎの調整が続けば日本のハイテク株にも悪影響となります。下値ポイント19,900円→19,800円→19,600円。まず終値で25日移動平均線（現時点19,835円）を守れるかどうかに注目となりそうです。
（指標）NYダウ
先週の予測では、チャートからはもう少し上昇してもいいところですが、8日（木）にコミー前FBI長官の議会証言やイギリスの選挙を控え、様子見ムードで最高値圏でのもみあいが続くとしました。
結果的に、21,100ドル台でのもみあいとなり、注目の8日（木）の議会証言やイギリスの選挙の結果にはほとんど反応しない状況でした。週末の9日（金）は、イベント通過で3大指標がそろってザラ場では史上最高値を更新するものの、テクノロジー株の急落でナスダックが▼113Pの6,207Pと大幅下落となりました。NYダウは一時21,305ドルまで上昇しましたが、終値では△89ドルの21,271ドルと最高値更新で引けました。
柴田罫線のチャートからみると、2013年10月9日（水）14,719ドルからの上昇トレンド（A）の下値斜線には21,400ドル水準があたるところですので、ここを超えられるかどうか注目となります。
政治リスクに対する不透明感は、やや後退したものの、減税政策などの各種経済政策の実現にはまだ時間がかかりそうであり、これまでのトランプラリーによる上昇が過度な期待だったという見方が高まり、長期金利が低下していけば、トランプラリーの主役である金融セクターを中心に調整がはいる可能性もあります。
そういう意味で、6月13日（火）～14日（水）のFOMCでの6月利上げ後のバランスシートの縮小や年内の利上げペースがどうなるのか注目となりそうです。その方向がわかるまでは最高値圏でのもみあいが続くことになると思われます。ただし、週末にナスダックが大幅安しており、テクノロジー株が買われ過ぎという見方がでていますので注意が必要です。
（指標）ドル/円
先週の予測では、6月8日（木）のコミー前FBI長官の議会証言があり、その内容によっては政治リスクが深まり、ドル・株ともに売られる可能性があるものの、そうでなければ多少ドルは買い戻される動きになるとしました。
結果的に、FOMCを前にリスク回避のドル売りが一段落し、下げ渋る動きとなりました。8日（木）の証言内容は、大統領による司法妨害を立証するものではないとの見方が広がり、ドルを買い戻す動きとなりました。しかし日銀の金融緩和策への思惑が浮上したことで日本の長期金利が上昇し、一時1ドル＝109.12円までドルが売られましたが、週末は1ドル＝110.27円で引けました。
今週は、6月13日（火）～14日（水）のFOMCが注目となります。6月利上げはほぼ確定視されており、相場には織り込まれています。次の注目はバランスシートの縮小や年内の利上げペースがどうなるのかの見解となります。次の利上げが9月か12月かが読みきれない状況ですので、強弱感が対立しもみあいとなりそうです。1ドル＝109～112円のレンジを想定。
本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。
出島昇
柴田罫線実践教室
株式会社オルタナレッジ「柴田罫線」で分析した提供レポートです。「柴田罫線」というテクニカル分析をベースに、株式相場の分析をおこなってまいります。
国内株式のリスクと費用について
■国内株式 国内ETF／ETN 上場新株予約権証券（ライツ）
【株式等のお取引にかかるリスク】
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
- 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
【信用取引にかかるリスク】
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
【株式等のお取引にかかる費用】
国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。
〔ゼロコース（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR（スマート・オーダー・ルーティング（※1））注文 のご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス（※2）の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム（ダークプール（※3））です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。
〔ゼロコース（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計（現物取引と信用取引合計）で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円（税込）
300万円まで 3,300円（税込）
以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
【かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）にかかるリスクおよび費用】
- リスクについて
- かぶミニ®の取扱い銘柄については市場環境等により、取扱いを停止する場合があります。
- 費用について
- 売買手数料は無料です。
かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）は、当社が自己で直接の相手方となり市場外で売買を成立させます。そのため、取引価格は買付時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を上乗せした価格、売却時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を差し引いた価格となります（1円未満の端数がある場合、買付時は整数値に切り上げ、売却時は切り捨て）。なお、適用されるスプレッドは当社ウェブサイトにて開示していますが、相場環境の急変等により変動する場合があります。
- カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料（最大で4,950円（税込））を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30％、委託保証金最低維持率（追証ライン）が20％です。委託保証金の保証金率が20％未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
レバレッジ型ＥＴＦ等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。
【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】
（貸株サービスのみ）
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（貸株サービス・信用貸株共通）
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