総額3億円!NISAデビュー&のりかえキャンペーン 条件達成でもれなく5,000ポイント!

投信積立でもこんなに下がる!慌てないために知っておきたいリスク

2022年7月20日配信

積立投資家の皆様、本日もお疲れ様です。楽天証券の山口です。

毎週水曜日の「元気が出るニュースレター【#積クラ通信】」をお届けいたします。
明るいニュースが少ない昨今ですが、本ニュースレターで少しでも元気が出る話題をお届けできましたら幸いです。

さて先週は、20年間、預金で積み立てていた場合と、米国株式に投資しながら積み立てていた場合の資産額の差をご紹介いたしました。
同じ金額を貯めていたのでも、20年後に数千万円の差がつくということに、驚いた方も多いのではないでしょうか?

金融庁が2019年に発表した資料では、1998年から2018年の20年間で、米国では家計の金融資産が2.7倍に伸びている一方で、日本は1.4倍の伸びにとどまっているとの報告が出ています。

6月22日に配信したメールでもご紹介させていただきましたが、日本は家計に占める「投資信託+株式等」の比率が14.3%なのに対し、米国は同比率が51%となっています。
日本の家計の資産が大きく伸びないのは、このような各国での投資の普及度合にも要因があると考えられています。

先週のメールでお伝えした通り、過去20年間投資をやっていたかやっていなかったかで、実際に数千万円の差がついていたことを考えれば、米国の家計の金融資産が日本の倍近くも伸びているのは頷ける結果といえるでしょう。

コツコツ真面目に貯めていてもなかなか豊かになれない。
そんな結果を回避するためにも、是非資産形成を続けていきましょうね。

と、ここまで資産形成の重要性ばかりお伝えしてきましたが、「投資のリスク」にも、やはり触れないわけにはいきません。
「資産形成は大事なのは分かるけど、値動きするとやっぱりこのままで良いのか不安…」
そんな方向けに、ここからは実際に積立投資を続けていると、どのぐらいの下落があったのか?についてお話ししていきます。
少しドキッとする話かもしれませんが、このぐらいの値動きはあるものだ、と想定しておくことでどっしり構えることができますよ。

それでは、前回と同じく、2002年5月末から2022年5月末まで米国株式ファンドでの積立投資を続けていた場合の例で見てみましょう。

【2002年5月末から米国株式Fで積み立てていると?】

まず、最初の谷は2008年のリーマンショック時です。
2002年5月末から始めた積立は、順調に上昇を続け、2007年10月末には以下になりました。

■2007年10月末の資産額:約294万円

この時点での元手約218万円に対し、かなり大きく増やすことができています。
これが、2008年9月のリーマンショックを機に、どう変化するでしょうか。

■2008年10月末の資産額:約214万円

なんと、2007年の10月末時点に比べ、約80万円資産が目減りしました。
また、この時点で元手の合計は約257万円になっていますから、大きく元本割れしていることになります。
さらに株価の下落は止まらず、2009年2月末には…

■2009年2月末の資産額:約174万円

1年半ほど前の2007年10月には、資産が294万円ありましたので、資産は40%以上も目減りしたことになります。
また、この時点での元手の合計は約270万円ですから、約100万円もの損失が出ていることになります。

やはり、株式ファンドは元々リスクが高いですから、この程度の下落は覚悟したうえで積立を行うことが必要になります。

でも、ご安心ください。
この下落期間中も積立を続けていたことで、この後の回復が非常に速まるのです。
この先の結果については、次回のメールでご紹介いたします!

投資信託の質問箱

ご質問

「8月からつみたてNISAをスタートする予定ですが、最初から満額スタートしても問題ないでしょうか?」

ご回答

はい、もちろん問題ございません!
毎月3万3千円、投資をするには大きな金額なので、初めはドキドキしてしまうかもしれません。
しかし、前回のメールでもお伝えした通り、早くから積立を始めることで将来の資産を築くことができますよ。
また、つみたてNISAの非課税枠は、未使用分を翌年以降に繰り越すことはできません。
ご資金に余裕がある場合は、非課税メリットを最大限活用しながら、資産形成を早く始める、というのが王道となります!

ただ、無理のない範囲で続けることも大事ですので、毎月の収入とも照らし合わせていただくのがよいと思います。
現在積立投資をされている方は、毎月の収入に対して1割~3割程度で積立をされている方が多いようです。
参考にしてみてくださいね。

お役に立てましたでしょうか?
引き続き、皆様からのご質問をお待ちしております!

文字サイズ

総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。

ご質問は
ありませんか?