掲載日：2023年7月19日
足元、米国景気が急激に悪化することは避けられるとの見方が強まったことなどから、世界の株式市場は堅調に推移していますが、ここ数年では、コロナショックや米金融機関の破綻など、金融市場が不安定な動きをする場面も多くみられました。
そんな中、長期にわたって様々な市場環境を乗り越え、堅調なパフォーマンスを残しているファンドは数多く存在しています。
今回は、そのようなファンドの中から、世界の株式を投資対象としたファンド※について、どのような理念を持って運用しているのかなど、各運用会社が持つ秘訣をご紹介いたします。さらに、資産形成として10年、20年以上の積立を検討されている方も多くいらっしゃることなどから、ここでは堅調なパフォーマンスに加えて、長寿ファンドに絞っておりますので、ぜひご自身の投資先を探す際の1つの材料にしてみてください。
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当ファンドは、2000年9月に設定しました。コロナショック時など短期的に大きく基準価額が下がるような局面もありましたが、中長期的にみると市場全体を大きく上回る運用実績をあげています。
【基準価額と株価指数の推移】
運用担当者
北原 淳平
一般的にミュータントとは突然変異を意味しますが、当ファンドは、投資対象を、将来、爆発的な利益の増加や収益体質の改善など、変貌を遂げ得る企業、すなわち「ミュータント・カンパニー」としています。つまり、投資する企業群は、この先大きな利益成長を期待できる企業群であり、こうした企業群は、業績を伸ばす中で株価の上昇を期待できると考えています。
ミュータントの運用では、市場を上回る投資成果の獲得をめざし、多くの投資家が見出していない価値を探し出すための調査を常に行なっています。中長期的な運用成果を投資者の皆さまにご提供することをめざしております。
毎月一定金額で購入を行なう「積立投資」では、基準価額が低い局面ではより多くの口数を購入し、基準価額が高い局面ではより少ない口数を購入することになるため、購入価額が平準化されます。基準価額が上下に振れながらも最終的に上昇した場合、時間分散による投資効果が期待できるとされています。
一方、一括投資の場合、基準価額が一貫して上昇する局面では、優れたパフォーマンスにつながると期待されるものの、そうした局面を捉えることは容易ではありません。
毎月一定額を積み立てる「積立投資」は、長期的な資産形成に一定の意義があると思われます。
【当ファンドに積立投資※をした場合のシミュレーション】
（2000年9月末～2023年5月末）
当ファンドは2000年3月に設定された後、リーマンショックやコロナショックなどの多くの危機を乗り越え、基準価額（税引前分配金再投資ベース）は設定当初から約8倍に上昇しました。
基準価額（税引前分配金再投資ベース）の推移
（2000年3月末～2023年4月末）
＊参考指数は1営業日前のMSCI All Country World Index ex Japan（ドルベース）と当日TTM円/ドルレートにより算出しています。但し、設定日の前営業日は当日のMSCIを使用しています。（設定日の前営業日を10,000として指数化）
＊参考指数は当ファンドのベンチマークではありませんが、参考までに掲載しています。
このパフォーマンスを実現した背景には、一貫した投資哲学「長期的に企業価値が成長すると見込まれる企業に割安な株価水準で投資します。」の存在が大きいとみられます。
時価および投資金額の推移
（2000年3月末～2023年4月末）
【前提条件】
楽天証券では、約2,600本の投資信託を取り扱っています（2023年7月時点）。しかし、それら全てを一つ一つ調べるということはなかなか難しいと思います。また、「良いファンド」の定義は個々で異なることなどから、何本の投資信託に投資を行うかもそれぞれ異なっていると思います。そのため、様々な切り口で投資信託をご紹介させていただくこの企画を通じて、多くの投資信託に出会い、より充実した資産形成を行うための1つのサポートツールとしてご活用いただけたら、との想いを込めています。
（上記はいずれも2023年4月末時点）
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。
