購入時手数料 なし
金融商品仲介業者（IFA）と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。
ファンドの管理費用（含む信託報酬）
年率1.793％（税込）
※詳細は交付目論見書をご確認ください。
ポートフォリオマネージャーがアナリストと緊密に連携してポートフォリオを構築し、徹底した議論に基づきテーマとの適合性を検証します。
端数処理の関係上、合計が100％とならない場合があります。
出所：ニューバーガー・バーマン株式会社提供資料より作成
※上記は過去の実績を示したものであり将来を示唆・あるいは保証するものではありません。
くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）にて必ずご確認ください。
当ファンドの基準価額は、組入れられる有価証券等の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属いたします。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金とは異なります。
当ファンドの主なリスクは以下のとおりです。※基準価額の変動要因は、以下に限定されるものではありません。
| 価格変動リスク | 株式の価格は、国内外の政治・経済情勢、市況等の影響を受けて変動します。組入れている株式の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。 |
|---|---|
| 信用リスク | 株式の価格は、発行体の財務状態、経営、業績等の悪化及びそれらに関する外部評価の悪化等により下落することがあります。組入れている株式の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。 また発行体の倒産や債務不履行等の場合は、株式の価値がなくなることもあり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。 |
| 流動性リスク | 国内外の政治・経済情勢の急変、天災地変、発行体の財務状態の悪化等により、有価証券等の取引量が減少することがあります。この場合、ファンドにとって最適な時期や価格で、有価証券等を売買できないことがあり、ファンドの基準価額が下落する要因となります。 また、取引量の著しい減少や取引停止の場合には、有価証券等の売買ができなかったり、想定外に不利な価格での売買となり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。 |
| カントリーリスク | 一般的に、主要先進国以外の国では、主要先進国に比べて、経済が脆弱である可能性があり、国内外の政治・経済情勢、取引制度、税制の変化等の影響を受けやすく、また市場規模や取引量が小さいこと等から有価証券等の価格がより大きく変動することがあり、ファンドの基準価額が大きく下落することがあります。 |
| 為替変動リスク | 外貨建資産の価格は、当該外貨と日本円との間の為替レートの変動の影響を受けて変動します。 為替レートは、各国の政治・経済情勢、外国為替市場の需給、金利変動その他の要因により、短期間に大幅に変動することがあります。当該外貨の為替レートが、円高になった場合は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。 |
| 購入の申込期間 | 当初申込期間 2019年1月15日から2019年1月29日まで
|
|---|---|
| 購入単位 | 通常買付：100円以上1円単位 積立：100円以上1円単位
|
| 購入価額 | 当初申込期間：1口当たり1円 継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額 |
| 換金単位 | 1口以上1口単位 |
| 換金価額 | 換金請求受付日の翌営業日の基準価額 |
| 換金代金 | 換金請求受付日から起算して、原則として6営業日目からお支払いします。 |
| 申込締切時間 | 原則として、午後3時までに受付けたものを当日の申込受付分とします。 |
| 申込不可日 | ニューヨーク証券取引所、香港証券取引所の休業日 |
| 換金制限 | 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求を制限する場合があります。 |
| 購入・換金申込受付の中止及び取消し | 委託会社は、購入・換金の申込金額が多額であると判断した場合、取引所における取引の停止等その他やむを得ない事情があると判断したときは、購入・換金の受付を中止すること、及び既に受付けた当該申込みの受付を取り消すことができるものとします。 |
| 信託期間 | 2026年1月28日まで（設定日:2019年1月30日）
|
| 繰上償還 | 受益権の残存口数が10億口を下回ることとなった場合、繰上償還することが受益者のため有利であると認めるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、繰上償還させることがあります。 |
| 決算日 | 原則1月28日（休業日の場合は翌営業日）
|
| 収益分配 | 毎決算時（年1回）、収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。 |
| 課税関係 | 課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA（ニーサ）」および未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA（ニーサ）」の適用対象です。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。 |
| 購入時手数料 | なし 注）金融商品仲介業者（IFA）と契約のお客様は下記「IFA用手数料」が適用されます。 |
||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 信託財産留保額 | ありません。 | ||||||
| 運用管理費用 （信託報酬） |
ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.793％（税込）を乗じた額です。 運用管理費用（信託報酬）は、毎日計上され、ファンドの基準価額に反映されます。毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに、ファンドから支払われます。
|
||||||
| その他の費用 ・手数料 |
以下の費用・手数料等が、ファンドから支払われます。 ● 監査費用 ファンドの日々の純資産総額に定率（年0.0077％（税込））を乗じた額とし、実際の費用額（年間27.5万円（税込））を上限とします。なお、上限額は変動する可能性があります。 ● その他の費用※ 売買委託手数料、外国における資産の保管等に要する費用、信託財産に関する租税等
|
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。
