当初申込期間
2019年3月12日（火）～2019年3月13日（水）15：00まで
購入時手数料
3000万円未満：2.20％（税込）
3000万円以上：1.10％（税込）
金融商品仲介業者（IFA）と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。
ファンドの管理費用（含む信託報酬）
年率1.023％（税込）
※詳細は交付目論見書をご確認ください。
＊利用する株価指数先物取引の種類は、流動性、効率性等を勘案して決定します。
わが国の株価指数先物取引およびわが国の短期公社債を主要投資対象とします。
株価指数先物取引の売建額が、原則として投資信託財産の純資産総額の概ね3倍程度となるように調整を行います。
ただし、追加設定、解約等による純資産総額の大幅な増減の影響等のため上記のような運用が困難と判断した場合、概ね3倍程度とは異なる一時的な調整を行うことがあります。
利用する株価指数先物の取引の種類は、流動性、効率性等を勘案して決定します。
追加設定・解約がある場合、設定金額と解約金額の差額分に対して、原則として当日中に株価指数先物取引により対応します。ただし、資産が純増する場合で、その額が当日の純資産総額を超えている（純資産が倍増以上となる）場合は、原則としてその超過分は翌営業日に対応します。
当ファンドの資金動向、市況動向等によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができないことがあります。
当ファンドは、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の日々の騰落率に対して概ね3倍程度反対となることを目指して運用を行います。
そのため、複数の営業日にわたる期間でみた場合には、当ファンドの基準価額の騰落率は、わが国の株式市場の日々の騰落率に対して概ね3倍程度反対となりません。
※各表およびグラフは、基準日を100として、国内の株式市場全体の値動きと各ファンドの基準価額の値動きの関係をわかりやすく説明するために例示およびイメージ化したものであり、実際の値動きとは異なります。株式市場やファンドの基準価額の値動きを示唆、保証したものではありませんのでご注意ください。
当ファンドは、公社債や株式等値動きのある証券に投資し、主として株価指数先物取引を積極的に活用します。これらの投資対象証券には、主として次のような性質があり、当ファンドの基準価額を変動させる要因となります。従って、投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。
投資家の皆様には、当ファンドが有するリスクについてご理解のうえ投資判断をしていただくようお願いいたします。
| 株価変動リスク | 株式市場が国内外の政治、経済、社会情勢の変化等の影響を受けて下落するリスクをいいます。株式の発行企業が、業績悪化、経営不振あるいは倒産等に陥った場合には、その企業の株式の価値が大きく減少することがあり、ファンドの基準価額に影響を及ぼすことがあります。当ファンドは、株価指数先物取引の売建額が、原則として投資信託財産の純資産総額の3倍程度となるように調整を行いますので、株式市場の動きにより、当ファンドの基準価額は日々非常に大きく変動します。 |
|---|---|
| 金利変動リスク | 金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般に金利が上昇した場合には、債券価格は下落し、ファンドの基準価額が下落する可能性があります。また、金利水準の大きな変動は、株式市場に影響を及ぼす可能性があり、債券市場の他に株式市場を通じてもファンドの基準価額に大きな影響を及ぼすことがあります。 |
| 信用リスク | 公社債および短期金融商品の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなる（債務不履行）リスクをいい、これらの影響を受け当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。 |
| 流動性リスク | 有価証券等を売買しようとする場合、需要または供給が乏しいために、有価証券等を希望する時期に、希望する価格で、希望する数量を売買することができないリスクをいいます。特に流動性の低い有価証券等を売却する場合には、その影響を受け当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。 |
| 目標とする 投資成果が 達成できないリスク |
株価指数先物取引を活用するため、株式市場と株価指数先物市場のかい離、株価指数先物取引の約定価格と終値との間での差異、必要な株価指数先物取引数量の全部または一部における取引不成立、株価指数先物取引等における手数料等、信託報酬等の費用等により、目標とする投資成果が達成できない場合があります。 |
| 購入の申込期間 | 【当初申込期間】2019年3月12日から2019年3月14日まで
|
|---|---|
| 購入単位 | 通常買付：100円以上1円単位 |
| 購入価額 | 【当初申込期間】1口当たり1円 【継続申込期間】購入申込受付日の基準価額 |
| 換金単位 | 1口以上1口単位 |
| 換金価額 | 換金申込受付日の基準価額 |
| 換金代金 | 原則として、換金申込受付日から起算して4営業日目以降に受益者にお支払いします。 |
| 申込締切時間 | 【継続申込期間】14:50 |
| 換金制限 | 投資信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込みには制限を設ける場合があります。 |
| スイッチング | 販売会社によってはスイッチングの取扱いを行う場合がありますが、楽天証券ではスイッチングの取扱いはありません。 |
| 購入換金申込受付の中止および取消し | 当ファンドが行う株価指数先物取引のうち主として取引を行うものについて次の事象が発生したとき、取引所における取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、委託会社の判断により、購入・換金申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入換金申込みの受付を取消すことがあります。
|
| 信託期間 | 2022年6月14日まで（2019年3月15日設定） ※ただし、一定の条件により信託期間を延長または繰上償還する場合があります。 |
| 繰上償還 | 委託会社は、受益権の総口数が3億口を下回ることとなった場合、または、この投資信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、もしくはやむを得ない事情が発生したときは、受託者と合意の上、この投資信託契約を解約し、信託を終了させることができます。 |
| 決算日 | 原則として、毎年6月15日（ただし、休業日の場合は翌営業日） ※第1期決算日は、2019年6月17日とします。 |
| 収益分配 | 毎決算時に、原則として「収益分配方針」に基づいて分配を行います。 ※ただし、必ず分配を行うものではありません。 |
| 課税関係 | 課税上は株式投資信託として取り扱われます。 公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。 配当控除の適用はありません。 |
| 購入時手数料 | 3000万円未満：2.20％（税込） 3000万円以上：1.10％（税込） 金融商品仲介業者（IFA）と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。 |
|---|---|
| 信託財産留保額 | ありません。 |
| 運用管理費用 （信託報酬） |
信託報酬の総額は、計算期間を通じて毎日、投資信託財産の純資産総額に年率1.023％（税込）の率を乗じて得た額とします。 |
| その他の費用 ・手数料 |
以下の費用・手数料は、投資信託財産中から支払われます。
監査費用は日々計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了時に支払われます。 |
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投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。
