株価指数先物取引を活用し、日々の基準価額の値動きが、わが国の株式市場全体の日々の値動き（日々の騰落率）の概ね3.8倍程度反対となることを目指して運用を行います。

前日との騰落率の比較では、「株式市場」の騰落率に対して、当ファンドの基準価額は概ね3.8倍程度反対となっています。
しかし、基準日と10日後を比較すると「株式市場」の騰落率が＋20.0％であるのに対し、当ファンドの基準価額は－51.6％となっており、株式市場の概ね3.8倍程度反対の値動きとなっていません。
このように、2日以上離れた日との比較では、必ずしも概ね3.8倍程度反対とはなりません。

前日との騰落率の比較では、「株式市場」の騰落率に対して、当ファンドの基準価額は概ね3.8倍程度反対となっています。
しかし、基準日と10日後を比較すると「株式市場」の騰落率が－20.0％であるのに対し、当ファンドの基準価額は＋123.7％となっており、株式市場の概ね3.8倍程度反対の値動きとなっていません。
このように、2日以上離れた日との比較では、必ずしも概ね3.8倍程度反対とはなりません。

株式市場が上昇・下落をしながら動いた場合には、基準価額は押し下げられることになります。
2日後、4日後、6日後、8日後、10日後において、「株式市場」は基準日と同じ100であるにもかかわらず、当ファンドの基準価額は、それぞれの時点において100以下となっています。
このように、株式市場が上昇・下落を繰り返した場合には、当ファンドの基準価額は、時間の経過とともに押し下げられることとなります。

• 各表およびグラフは、基準日を１００として、国内の株式市場全体の値動きとファンドの基準価額の値動きの関係をわかりやすく説明するために例示およびイメージ化したものであり、実際の値動きとは異なります。株式市場やファンドの基準価額の値動きを示唆、保証したものではありませんのでご注意ください。

当ファンドは、公社債や株式等値動きのある証券に投資し、主として株価指数先物取引を積極的に活用します。これらの投資対象証券には、主として次のような性質があり、当ファンドの基準価額を変動させる要因となります。 従って、投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。
投資家の皆様には、当ファンドが有するリスクについてご理解のうえ投資判断をしていただくようお願いいたします。

当ファンドの投資にかかるリスク

株価変動リスク	株式市場が国内外の政治、経済、社会情勢の変化等の影響を受けて下落するリスクをいいます。株式の発行企業が、業績悪化、経営不振あるいは倒産等に陥った場合には、その企業の株式の価値が大きく減少することがあり、ファンドの基準価額に影響を及ぼすことがあります。 当ファンドは、株価指数先物取引の売建額が、原則として投資信託財産の純資産総額の3.8倍程度となるように調整を行いますので、株式市場の動きにより、当ファンドの基準価額は日々非常に大きく変動します。
金利変動リスク	金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般に金利が上昇した場合には、債券価格は下落し、ファンドの基準価額が下落する可能性があります。 また、金利水準の大きな変動は、株式市場に影響を及ぼす可能性があり、債券市場の他に株式市場を通じてもファンドの基準価額に大きな影響を及ぼすことがあります。
信用リスク	公社債および短期金融商品の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなる（債務不履行）リスクをいい、これらの影響を受け当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
流動性リスク	有価証券等を売買しようとする場合、需要または供給が乏しいために、有価証券等を希望する時期に、希望する価格で、希望する数量を売買することができないリスクをいいます。特に流動性の低い有価証券等を売却する場合には、その影響を受け当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
目標とする投資成果が 達成できないリスク	株価指数先物取引を活用するため、株式市場と株価指数先物市場のかい離、株価指数先物取引の約定価格と終値との間での差異、必要な株価指数先物取引数量の全部または一部における取引不成立、株価指数先物取引等における手数料等、信託報酬等の費用等により、目標とする投資成果が達成できない場合があります。

• 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

• 当ファンドの取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
• 当ファンドに関連する法令・税制・会計等は、今後、変更される可能性があります。これに伴い、当ファンドの基準価額に影響がおよぶ場合があります。
• 市況動向や資金動向等によっては、投資方針に沿った運用ができない可能性があります。

購入単位	通常買付：100円以上1円単位
購入価額	【当初申込期間】1口当たり1円 【継続申込期間】購入申込受付日の基準価額 ファンドの基準価額は1万口当たりで表示されます。
購入代金	販売会社が指定する期日までにお支払いください。
換金単位	1口以上1口単位
換金価額	換金申込受付日の基準価額
換金代金	原則として、換金申込受付日から起算して4営業日目以降に受益者にお支払いします。
申込締切時間	原則として営業日の午後2時50分までとし、当該受付時間を過ぎた場合の申込受付日は翌営業日となります。
購入の申込期間	当初申込期間：2019年12月12日（木）～2019年12月19日（木） 楽天証券における当初申込期間は2019年12月12日（木）～2019年12月18日（水）まで 継続申込期間：2019年12月20日（金）～2021年3月15日（月） 継続申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。
換金制限	投資信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込みには制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付 の中止および取消し	当ファンドが行う株価指数先物取引のうち主として取引を行うものについて次の事象が発生したとき、取引所における取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、委託会社の判断により、購入・換金申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金申込みの受付を取消すことがあります。 当該先物取引にかかる取引所の当日の日中立会が行われないときもしくは停止されたとき 当該先物取引にかかる取引所の当日の日中立会終了時における当該先物取引の呼値が当該取引所が定める呼値の値幅の限度の値段とされる等やむを得ない事情が発生したことから、当ファンドの当該先物取引にかかる呼値の取引数量の全部もしくは一部についてその取引が成立しないとき
信託期間	2022年6月14日まで（2019年12月20日設定） ただし、一定の条件により信託期間を延長または繰上償還する場合があります。
繰上償還	委託会社は、受益権の総口数が3億口を下回ることとなった場合、または、この投資信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき、もしくはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意の上、この投資信託契約を解約し、信託を終了させることができます。
決算日	原則として、毎年6月15日（ただし、休業日の場合は翌営業日） 第1期決算日は、2020年6月15日とします。
収益分配	毎決算時に、原則として「収益分配方針」に基づいて分配を行います。 ただし、必ず分配を行うものではありません。 （注）当ファンドには、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」があります。
信託金の限度額	1,000億円
公告	委託会社が受益者に対して行う公告は、電子公告により行い次のアドレスに掲載します。 http://www.rakuten-toushin.co.jp/
運用報告書	毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。
課税関係	課税上は株式投資信託として取り扱われます。 公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。 配当控除の適用はありません。

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料	なし 注）金融商品仲介業（IFA）と契約のお客様は「IFA手数料」が適用されます。	購入時の商品説明ならびに事務手続き等にかかる費用の対価として、販売会社に支払われます。
信託財産留保額	ありません。

当ファンドの投資にかかるリスク

運用管理費用 （信託報酬）	信託報酬の総額は、計算期間を通じて毎日、投資信託財産の純資産総額に年1.243％（税込）の率を乗じて得た額とします。 ファンドの運用管理費用（信託報酬）は日々計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了時に、投資信託財産中から支弁します。	運用管理費用（信託報酬）＝運用期間中の基準価額×信託報酬率
	運用管理費用（信託報酬）の配分（税込） 委託会社 年0.88％ 委託した資金の運用の対価 販売会社 年0.33％ 購入後の情報提供、交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価 受託会社 年0.033％ 運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価
その他の費用・手数料	以下の費用・手数料は、投資信託財産中から支払われます。 信託事務の処理に要する諸費用 投資信託財産にかかる監査報酬 法定書類の作成・印刷・交付にかかる費用（注） その他投資信託財産の運営にかかる費用（注） 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料　等 監査費用は日々計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了時に支払われます。 その他の費用・手数料等はその都度支払われます。 （注）該当業務を委託する場合のその委託費用を含みます。 委託会社は、投資信託財産の規模等を考慮して、当該費用・手数料等の一部もしくは全てを負担する場合があります。 これらの費用・手数料等については、運用状況により変動するものであり、事前に料率や上限額を表示することができません。	信託事務の処理に要する諸費用：投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用および受託会社の立替えた立替金の利息、投資信託財産において資金借入れを行った場合の利息 投資信託財産にかかる監査報酬：監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用 法定書類の作成・印刷・交付にかかる費用：有価証券届出書、目論見書、運用報告書等の作成、印刷および提出等にかかる費用 その他投資信託財産の運営にかかる費用：計理業務およびこれに付随する業務にかかる費用 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料：有価証券の売買の際、売買仲介人に支払う手数料

• 費用・手数料等の合計額は、保有期間や運用の状況などに応じて異なり、あらかじめ見積もることができないため表示することができません。