2024年1月11日
※本サイトは大和アセットマネジメント株式会社から提供を受けた資料をもとに掲載しております。
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2023年6月に日本経済新聞社が算出・公表を開始した「日経連続増配株指数」を対象とした本邦初のインデックスファンドです！
受け取れる配当金が増える、だけじゃない！日経連続増配株指数の知られざる世界をご紹介いたします。
配当金のリターンはもちろんのこと、連続増配株の成長も大きな魅力です。連続増配は「強固なビジネスモデル」と「健全な財務体質」による「継続した利益」の賜物とも言え、株価成長の源泉となります。
下落局面での耐久性にも期待ができ、「〇〇ショック」と呼ばれる下落局面にて日経平均に対し下落幅を抑えることができました。
日経連続増配株指数構成銘柄は、日経平均株価と比較して生活必需品セクターが多く、情報技術セクターが少ないと言えます。これは、景気に左右される銘柄が少ないとも言えるでしょう。
組み入れ上位10銘柄にも生活必需品セクターの花王やユニ・チャームが含まれています。
個別銘柄ピックアップ！
投資金額に対する年間配当額の割合（イールドオンコスト・YOC）で考えてみましょう。
2010年6月末に日経連続増配株指数に10,000円を投資した場合、2011年の年間配当額は240円だったため、YOCは2.4%です。
連続増配により年間配当金額は2022年には847円となっているため、YOCは8.4%にも上ります。
つまり、増配が続けば続くほど、当初元本に対する配当利回りが高くなることが期待出来ると言えます。
「iFreeNEXT 日経連続増配株指数」には2つのコースをご用意しております。
分配金再投資による複利効果に期待できる資産成長型と、分配金を受け取りながら運用できる年4回決算型です。
2024年からの新NISA「成長投資枠」対象の当ファンドを、ぜひ資産形成にお役立てください。
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。
