~配当と成長の両立を目指すなら~「楽天・高配当株式」シリーズ

「楽天・高配当株式」シリーズが誕生!
まとまった金融資産からの収入(インカムゲイン)確保を目指しつつ、中長期的な資産の値上がりも期待したい!そのような資産運用ニーズにお応えします。
本シリーズファンドは、安定した配当の支払い実績を持つ企業からの配当収益や、健全な財務状況・強固な収益基盤を有する企業の中長期的な値上がり益が期待できます。ぜひ資産運用の選択肢の一つとして「楽天・高配当株式」シリーズをご活用ください!

\現在、当初募集実施中!/3月3日15時まで!
「楽天・高配当株式・米国VYMファンド」

楽天・高配当株式シリーズ 新ファンド設定記念キャンペーン

シリーズラインナップ

楽天・高配当株式・米国ファンド(四半期決算型)

シュワブ・米国配当株式ETF(ティッカー:SCHD)を、投資信託を通じて購入できるファンドです。

  • NISA成長投資枠・特定/一般口座で購入可能

楽天・高配当株式・日本ファンド(四半期決算型)

ダウ・ジョーンズ日本配当100インデックス(S&P)を参照し、安定した配当実績を持つ高配当企業の中から銘柄を選定します。

  • NISA成長投資枠・特定/一般口座で購入可能

楽天・高配当株式・米国VYMファンド(四半期決算型)

「バンガード®・米国高配当株式ETF」を主要投資対象とし、米国株式市場における高配当銘柄の動きに連動する投資成果を目指します。

  • 本ファンドは2月26日(水)~3月3日(月)15時まで当初募集を実施しております。販売開始は3月5日(水)~です。
  • NISA成長投資枠・特定/一般口座で購入可能

各ファンド・組入対象の違い

ファンド比較

ファンド比較 楽天・高配当株式
・米国ファンド
(四半期決算型)
楽天・高配当株式
・日本ファンド
(四半期決算型)
楽天・高配当株式
・米国VYMファンド
(四半期決算型)
決算 2月、5月、8月、11月
の各25日
3月、6月、9月、12月
の各25日
1月、4月、7月、10月
の各15日
主な投資対象 ETF 株式 ETF
投資対象ETF SCHD
シュワブ・米国配当株式ETF
VYM
バンガード®・米国高配当株式ETF
  信託報酬(税込) 年0.192%程度 年0.297% 年0.192%程度
内訳 国内ファンド
(税込)
年0.132% 年0.297% 年0.132%
ETF経費率 年0.06%程度 年0.06%程度
指数について 連動する投資成果を目指す指数
ダウ・ジョーンズ US
ディビデンド100インデックス
参照する指数
ダウ・ジョーンズ日本
配当100インデックス
連動する投資成果を目指す指数
FTSEハイディビデンド・
イールド・インデックス
ご参考
情報
配当利回り 3.64% 3.69% 2.74%
構成銘柄数 101 100 533

2024年12月末時点

  • 配当利回りは、楽天・高配当株式・米国ファンド(四半期決算型)、楽天・高配当株式・米国VYMファンドは投資対象ETFのBloombergデータを、楽天・高配当株式・日本ファンド(四半期決算型)は参照指数のFactsheetデータを使用。組み入れ銘柄は、楽天・高配当株式・米国ファンド(四半期決算型)、楽天・高配当株式・米国VYMファンドは投資対象ETFのFactsheetデータを、楽天・高配当株式・日本ファンド(四半期決算型)は参照指数のFactsheetデータを使用。

出所:Bloomberg、各社Factsheet情報を元に楽天投信投資顧問が作成

組入対象のETF比較

ファンド 楽天・高配当株式
・米国ファンド
(四半期決算型)
楽天・高配当株式
・米国VYMファンド
(四半期決算型)
組入対象のETF比較 SCHD
シュワブ・米国配当株式ETF
VYM
バンガード®・米国高配当株式ETF
連動する投資成果を
目指す指数
ダウ・ジョーンズ US
ディビデンド100インデックス
FTSEハイディビデンド・
イールド・インデックス
指数の
主なスクリーニング条件
時価総額5億米ドル以上
10年以上の連続増配
ファンダメンタルズ特性 等
大型株
高配当利回りの銘柄 等
配当利回り 3.64% 2.74%
構成銘柄数 101 533
経費率 年0.06% 年0.06%
設定日 2011年10月20日 2006年11月10日
パフォーマンス
(年率換算)
3年 4.14% 7.65%
5年 11.03% 9.74%
10年 11.03% 9.77%
組入上位銘柄
(業種)
ファイザー(ヘルスケア)
アッヴィ(ヘルスケア)
コカ・コーラ(生活必需品)
ブロードコム(情報技術)
JPモルガン・チェース(金融)
エクソン・モービル(エネルギー)

2024年12月末時点

  • 配当利回りはBloombergデータを使用。業種はGICS分類に基づき分類。

出所:Bloomberg、各社Factsheet情報を元に楽天投信投資顧問が作成

分配金に関するよくあるご質問

Q分配金とは何ですか?
A

分配金とは、投資信託の運用によって得られた利益を投資家に配分するお金のことをいいます。
分配金の支払いは決算日に決定されます。

QNISA口座で保有している再投資型の投資信託で分配金が発生した場合、NISA口座で再投資されますか?
A

保有している投資信託と同一のNISA非課税枠(つみたて投資枠もしくは成長投資枠)で再投資されます。
なお、再投資時点で再投資額分の非課税枠が残っていない場合は、課税口座(特定・一般口座)で再投資されます。

QNISA口座で再投資型の投資信託の分配金が出た場合、NISA買付可能額は利用されますか?
A

NISA口座で保有している再投資型の投資信託の分配金が出た場合、NISA買付可能額が利用されます。

ご注意

  • 年間のNISA買付可能額の上限(成長投資枠 240万円/つみたて投資枠 120万円)を超過した場合は、課税口座にて再投資されます。
  • 当社ではNISA口座で分配金コースの変更をすることはできません。課税口座(特定・一般口座)でお持ちの投資信託は、分配金コースの変更が可能です。
  • 2023年までにNISA口座で購入された投資信託は、2024年以降NISA口座で分配金を再投資できません。課税口座での再投資になります。
QNISA口座で保有している投資信託の分配金の受取方法は変更できますか?
A

当社では、NISA口座で保有している投資信託の分配金の受取方法を変更することはできません。
課税口座(特定・一般口座)でお持ちの投資信託は、分配金コース(「受取型」⇔「再投資型」)の変更が可能です。

関連情報

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総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

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(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
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