※本サイトはアセットマネジメントOne株式会社から提供を受けた資料をもとに掲載しております。
「徹底して分散投資にこだわり、リスクを抑制しながらリターンの積み上げを目指すこと」こそ、「投資のソムリエ」が大事に守り続けてきた投資哲学です。こだわりの運用戦略をご紹介します。
マーケットに大混乱をもたらしたコロナショック。多くの資産が急落する一方、投資のソムリエは大きな下落を回避することができました。
設定来、投資のソムリエは急落局面において、資産配分を機動的に変更する投資判断を行うことで、大きな下落を回避し、安定的な運用を行うことを一貫してめざしています。マーケットの急落をもたらすような様々な出来事を、投資のソムリエはどのように乗り越えてきたのか確認してみましょう。
投資のソムリエは世界の債券、株式、リートに実質的に投資を行います。2つの運用戦略を駆使することで基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑えながら、安定的な基準価額の上昇をめざします。
【月次:基本配分戦略】市場環境に合わせて最適と判断される資産配分の比率を月次で決定します。
【日次:機動的配分戦略】日次で市場環境をチェックし、下落の危険性が高まったと判断した資産を売却します。
投資のソムリエが採用する運用戦略は、もともと運用効率(投資効率)を重視する機関投資家向けに提供されていました。
資産の運用効率を測る例として、リスク1単位当たりのリターン「リターン÷リスク」の値を比較する方法があり、一般的にこの値が高い(リターンが大きく、リスクが小さい)ほど運用効率が優れているといえます。下のグラフは投資のソムリエと投資のソムリエの投資対象資産のリスク・リターンを表したものです。
統計学的には、運用効率が良いとリターンがマイナスになる確率が原則的に小さくなります。リターンの変動は「リスクの値に応じた範囲内に一定の確率で収まる」という性質を持っており、リスクの値が大きい程その範囲も広くなるためです。
下のグラフは、各運用効率についてリターンが95%の確率で収まる範囲のイメージとリターンの推移の例を示したものです。
資産運用において、なぜ分散投資が重要なのか?そして、徹底的な分散投資を行う投資のソムリエの運用戦略で、最も重要なポイント「月次:基本配分戦略」と「日次:機動的配分戦略」を動画で分かりやすく解説します。
指数の著作権等
■NOMURA‒BPI 総合の知的財産権その他一切の権利は野村證券株式会社に帰属します。なお、野村證券株式会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。 ■FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。 ■JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラスに関する著作権等の知的財産その他一切の権利はJ.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属します。 ■東証株価指数(TOPIX)、東証REIT指数は、株式会社東京証券取引所(㈱東京証券取引所)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、㈱東京証券取引所が有しています。■MSCI コクサイ・インデックス、MSCI エマージング・マーケット・インデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。 ■S&P先進国REITインデックスは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCまたはその関連会社の商品であり、これを利用するライセンスが委託会社に付与されています。S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLC、ダウ・ジョーンズ・トレードマーク・ホールディングズLLCまたはその関連会社は、いかなる指数の資産クラスまたは市場セクターを正確に代表する能力に関して、明示または黙示を問わずいかなる表明または保証もしません。また、S&P先進国REITインデックスのいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。