※本サイトはJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社から提供を受けた資料をもとに掲載しております。
JPモルガン・米国株式・プレミアム・インカム ETF（JEPI）
※毎月分配を目指しますが、必ず分配を行うことをお約束するものではありません。
日本経済新聞朝刊 掲載日：2022年6月23日 9面
個別の投資信託やETFの推奨を目的として示したものではなく、それらの価格の上昇を保証するものではありません。
出所：ブルームバーグ、J.P.モルガン・アセット・マネジメント
期間：2020年5月末～2022年8月末
「約1.7兆円の残高」は2022年8月末時点の純資産総額を同時点の為替相場にて円換算。
アクティブETFだからこそ実現できる
S＆P500と比較して高い利回り！
アクティブETFだからこそできるパフォーマンス
出所：ブルームバーグ、J.P.モルガン・アセット・マネジメント JEPIのポートフォリオの利回りは30日 SEC Yield、S&P500指数の利回りはブルームバーグ算出の配当利回りを参照しています。S&P500指数はJEPIの主要ベンチマークです。
毎月※の収益分配が魅力！
インカムとキャピタルの二刀流
当ファンドでは、値上がり益（キャピタルゲイン）を追求すると同時に
インカムの獲得と収益分配を目指します。
米国の大型株とオプションの売却を組み合わせたポートフォリオからインカム（株式の配当金とオプションプレミアム）を獲得し、インカムを原資として毎月分配を目指します。
※毎月分配を目指しますが、必ず分配を行うことをお約束するものではありません。
JEPI 設定来の分配金実績
出所：J.P.モルガン・アセット・マネジメント
期間：2020年5月20日～2022年10月3日
上記は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。また、必ず分配を行うものではありません。
米国株式の現物とオプションを活用する戦略
株式の現物に投資して値上がり益を追求すると同時に、コールオプション（株式を事前に定められた価格で購入する権利）を売ることで、プレミアム収益の獲得を目指します。
株式市場の荒波を乗り越えて
収益獲得を目指す仕組みとは？
当ファンドはディフェンシブな銘柄を中心に分散投資を行い、相対的にリスクの低いポートフォリオの構築を目指します。銘柄を選別するのはアメリカで高い運用実績を誇るJ.P.モルガン・アセット・マネジメント！
「株式などの原資産の保有」と「コールオプションの売り」を同時に行う投資手法です。
「コールオプションの売り」＝「決められた価格で買う権利の売却」のため、原資産の価格上昇による収益は限定的になりますが、原資産価格があまり大きく上昇しないと予想される局面等でも、コールオプションの売却によりインカム収益を獲得することが期待されます。保有資産の一定水準以上の値上がり益を放棄する対価として、プレミアム収入をインカムとして受け取っているため、ポートフォリオで保有している銘柄の株価が短期的に大きく上昇した場合など値上がり益のすべてを享受することができない可能性があります。
上記はカバードコールに関する概要であり、すべての特徴を網羅するものではありません。
カバードコールの利用によって、損失が発生する可能性もあります。
当ファンドから期待される年間トータルリターンの内訳のイメージ（2022年8月現在）
出所：J.P.モルガン・アセット・マネジメント
※1 市場の変動による影響によってキャピタル・ロスが発生した場合は、最終的にトータルリターンがマイナスになる可能性もあります。
※2 過去の実績に基づく目安であり、運用成果を保証するものではありません。
※3 リスク水準（標準偏差）の期間は、2020年5月20日（JEPI設定日）～2022年8月31日米ドルベース。ボラティリティとは価格変動の大きさのことを指します。
上図は過去の一般的な市場環境下における数値を用いて作成したイメージです。運用会社は上記の実現を目指して運用していますが、その実現を保証するものではありません。組入対象企業は、配当金の提示、継続的な配当金の支払い、また増配を必ず行うものではありません。
JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーは“米国を代表する30の優良銘柄”ダウ・ジョーンズ工業株価平均の構成銘柄※3
出所：ブルームバーグ、J.P.モルガン・アセット・マネジメント
※1 GICSのセクター分類にて、「銀行」に属する企業の2021年12月末現在（純営業収益は2021年）のランキング。ブルームバーグにて2022年9月1日時点で取得可能なデータを使用。
※2 運用資産額は2021年12月末現在、デジタル分野への年間投資金額は2021年時点。いずれも2021年12月末時点の為替相場にて円換算。
※3 2021年12月末現在。
J.P.モルガンは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよびその各国子会社または関連会社のマーケティングネームです。J.P.モルガン・アセット・マネジメントは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよび世界の関連会社の資産運用ビジネスのブランドです。
出所：J.P.モルガン・アセット・マネジメント、2022年8月末時点。
上記は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。また、必ず分配を行うものではありません。
■S&Pの各指数は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが発表しており、著作権はS&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCに帰属しています。
■本ページはJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社のグループ会社（J.P.モルガン・インベストメント・マネージメント・インク（JPMIM））が信頼性が高いとみなす情報等に基づいて作成しておりますが、当該情報が正確であることを保証するものではなく、JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社は、本ページに記載された情報を使用することによりお客さまが投資運用を行った結果被った損害を補償いたしません。本ページに記載された意見・見通しは表記時点でのJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社およびJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社グループの判断を反映したものであり、将来の市場環境の変動や、当該意見・見通しの実現を保証するものではございません。また、当該意見・見通しは将来予告なしに変更されることがあります。JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社もしくはJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社のグループ会社またはそれらの従業員は本ページで言及している有価証券を保有している場合があります。「みんなの声」はJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社調べ。
外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。
〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式 約定代金の0.495％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：22米ドル（税込）
中国株式 約定代金の0.275％（税込）・最低手数料：550円（税込）・上限手数料：5,500円（税込）
アセアン株式 約定代金の1.10％（税込）・最低手数料：550円（税込）・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円（税込）が追加されます。
〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：16.5米ドル（税込）
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時（信用取引の場合、新規売建/売返済時）は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔米国株式信用取引（米国株大口優遇）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。
