※本サイトはJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社から提供を受けた資料をもとに掲載しております。
JPモルガン・グローバル・セレクト株式・アクティブETF（JGLO）
過去50年間の北米以外の先進国株式（以下「北米以外」）と米国株式（以下「米国」）を比較すると、米国が北米以外を上回った時期と、反対に北米以外が米国を上回った時期が「波のように」交互にやってきているのが見て取れます。
ここ十数年米国の投資収益が北米以外を上回っていた一方で、割安かつ通貨安によって魅力的な水準となった北米以外は、景気サイクル及び構造的な要因もあいまって、長期で相対的に比較的良好な投資収益を生み出す準備が整っているとJ.P.モルガンでは考えています。
米国を中核に据えながら、魅力が高まりつつあると考えられる北米以外もとり逃さず投資し、市場の波を乗りこなしましょう。
図1：米国と北米以外の投資収益（累積）の差（高い方の収益率－低い方の収益率）
JPモルガン・グローバル・セレクト株式・アクティブETF（JGLO）
1971年から2020年までの過去50年間で、10年間毎の日本、米国、欧州の株式のリターン・ランキングを見ると、景気サイクルの違いにより、ばらつきがみられます。ランキングのトップに君臨し続ける国や地域はないことがわかります。
図2：日本、米国、欧州の株式リターン・ランキング
それぞれの国・地域の経済動向をリサーチし、ランキング・トップの国や地域を予想することは、現実的には難しいことです。だからこそ国・地域を分散して投資する意義があると考えます。
JPモルガン・グローバル・セレクト株式・アクティブETF（JGLO）
JGLOが採用する運用戦略の運用リターンをみると、上下の変動を繰り返しながら、2015年11月末に現運用体制での運用がスタートしてから2023年12月末までの約8年間という長い期間では着実に上昇し、米ドルベースでプラス166%、資産価値が2.7倍になりました。
JGLOでは、その名の通り、運用チームが投資対象銘柄群と考える世界（グローバル）の株式の約2,500銘柄の中から、経験豊富な80名超*のアナリストの知見を活用して、確信度の高い70～100銘柄を厳選（セレクト）します。
* 出所：J.P.モルガン・アセット・マネジメント、2023年9月末現在
図3：JGLOが採用する運用戦略の運用実績（米ドルベース、運用報酬控除前）
2015年11月末を100として指数化
JPモルガン・グローバル・セレクト株式・アクティブETF（JGLO）
■持ち株会社のJPモルガン・チェース・アンド・カンパニーは、GICSセクター分類にて「銀行」に属する企業の中で、2023年12月末時点で、株式時価総額が最大です。
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■J.P.モルガン・アセット・マネジメントは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよび世界の関連会社の資産運用ビジネスのブランドです。
外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。
〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式 約定代金の0.495％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：22米ドル（税込）
中国株式 約定代金の0.275％（税込）・最低手数料：550円（税込）・上限手数料：5,500円（税込）
アセアン株式 約定代金の1.10％（税込）・最低手数料：550円（税込）・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円（税込）が追加されます。
〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：16.5米ドル（税込）
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時（信用取引の場合、新規売建/売返済時）は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔米国株式信用取引（米国株大口優遇）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。
