※本サイトはJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社から提供を受けた資料をもとに掲載しております。
長期的に力強い成長を続けてきた米国株式市場。
ただし、時に大きく下げたこともあり、一本調子で上昇してきたわけではありません。
「時には株式市場から距離を置くこともあるけど、チャンスが来たら、
積極的にリターンをとることも狙いたい。」
そんなあなたに、さまざまな場面で活用できる、
J.P.モルガンの利回り重視の3つの米国アクティブETFをご紹介します。
出所：J.P.モルガン・アセット・マネジメント 2023年12月末現在 分配金利回りは、各決算時のインカムから支払われた分配金を分配落ち日の基準価額で割った数値（年率換算せず）を、直近12か月分合計して計算したものです（以下、同様）。ファンドは毎月分配金を支払うことを目指しますが、運用状況等により分配金額および分配金利回りが変動し、分配金が支払われないこともあります。
JPモルガン・ナスダック米国株式・プレミアム・インカムETF（JEPQ）
JEPQってどんなファンド？
ナスダック100とは？
世界第2位の規模の株式市場。米国をリードしてきたハイテク企業3,000社以上が上場するナスダック総合指数の中でも、時価総額上位100社のみで構成されているのがナスダック100指数！S&P500指数やナスダック総合指数と比べて、高リスク・高リターンであることも特徴の一つです。
出所：ブルームバーグ、World Federation of Exchanges 2022年12月末現在 リスク・リターンは各インデックス（米ドルベース）の月次リターンを用いて算出し、検証。上記時点における過去10年/15年/20年にて、ナスダック100指数は、S&P500指数やナスダック総合指数を上回る騰落率かつ高い標準偏差となったことが確認されています。
JEPQの魅力
「インカムとキャピタルの二刀流」で毎月※の収益分配が出る点など、JEPIと同様の特徴を持ちつつ、JEPIと比較しても高い利回りを誇ることが魅力のファンドです。
アクティブETFだからこそできるパフォーマンス
出所：ブルームバーグ、J.P.モルガン・アセット・マネジメント 2023年12月末現在 ベンチマークの利回りはブルームバーグ算出の配当利回りを参照しています。
当ファンドでは、値上がり益（キャピタルゲイン）を追求すると同時にインカムの獲得と収益分配を目指します。米国の大型株とオプションの売却を組み合わせたポートフォリオからインカム（株式の配当金とオプションプレミアム）を獲得し、インカムを原資として毎月分配を目指します。
※毎月分配を目指しますが、必ず分配を行うことをお約束するものではありません。
※オプションプレミアムを含めたファンドの仕組みの詳細は、次の「JEPQのポイント3」をご確認ください。
出所：J.P.モルガン・アセット・マネジメント
期間：2023年3月1日～2024年2月1日
上記は過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。また、必ず分配を行うものではありません。
株式の現物に投資して値上がり益を追求すると同時に、コールオプション（株式を事前に定められた価格で購入する権利）を売ることで、プレミアム収益の獲得を目指します。
株式市場の荒波を乗り越えて
収益獲得を目指す仕組みとは？
当ファンドは米国の大型成長株を中心に分散投資を行い、相対的にリスクの低いポートフォリオの構築を目指します。銘柄を選別するのはアメリカで高い運用実績を誇るJ.P.モルガン・アセット・マネジメント!
「株式などの原資産の保有」と「コールオプションの売り」を同時に行う投資手法です。
「コールオプションの売り」=「決められた価格で買う権利の売却」のため、原資産の価格上昇による収益は限定的になりますが、原資産価格があまり大きく上昇しないと予想される局面等でも、コールオプションの売却によりインカム収益を獲得することが期待されます。保有資産の一定水準以上の値上がり益を放棄する対価として、プレミアム収入をインカムとして受け取っているため、ポートフォリオで保有している銘柄の株価が短期的に大きく上昇した場合など値上がり益のすべてを享受することができない可能性があります。
上記はカバードコールに関する概要であり、すべての特徴を網羅するものではありません。
カバードコールの利用によって、損失が発生する可能性もあります。
当ファンドから期待される年間トータルリターンの内訳のイメージ（2022年12月末現在）
*1 市場の変動による影響（キャピタル・ゲインもしくはロス）は事前に目安を明示できるものではなく、最終的には損失が発生する可能性もあります。
*2 過去の実績に基づく目安であり、運用成果を保証するものではありません。
（左図）上図は過去の一般的な市場環境下における数値を用いて作成したイメージです。運用会社は上記の実現を目指して運用していますが、その実現を保証するものではありません。組入対象企業は、配当金の提示、継続的な配当金の支払い、また増配を必ず行うものではありません。
出所：J.P.モルガン・アセット・マネジメント
JPモルガン・ナスダック米国株式・プレミアム・インカムETF（JEPQ）
JPモルガン・米国株式・プレミアム・インカムETF（JEPI）
JPモルガン・ウルトラショート・インカムETF（JPST）
JPSTってどんなファンド？
JPSTの魅力
「JPモルガン・ウルトラショート・インカムETF（JPST）」は、少なくとも80％を米ドル建ての短期の投資適格債に分散投資を行い、金利上昇による価格変動リスクを抑えながら、安定的な利回りの獲得を目指したアクティブ運用のETFです。当ETFは、J.P.モルガンの短期債券運用を専門とするチームが、クレジット・リスク管理に重点を置きつつ積極的な運用を行います。
当ファンドは、ポートフォリオの平均デュレーションを1年以下に保つことで、金利上昇による価格変動リスクを抑えながら、インカム収益の獲得を目指します。
デュレーションとは：
デュレーションとは、金利の変動に対して債券の価格がどのくらい変動するかを表す指標です（単位は「年」）。例えば、デュレーションが5年の米国国債価格は、米国国債金利が1%低下（上昇）すると、計算上はおよそ5%程度上昇（下落）することになります。
出所：J.P.モルガン・アセット・マネジメント 2023年12月末現在 米国総合債券：ブルームバーグ米国総合債券インデックス 同指数は市場動向をご理解いただくために示したものであり、当ファンドのベンチマークではありません。
出所：ブルームバーグ、J.P.モルガン・アセット・マネジメント
期間：2017年5月末～2023年12月末
JPモルガン・ウルトラショート・インカムETF（JPST）
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外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。
〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式 約定代金の0.495％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：22米ドル（税込）
中国株式 約定代金の0.275％（税込）・最低手数料：550円（税込）・上限手数料：5,500円（税込）
アセアン株式 約定代金の1.10％（税込）・最低手数料：550円（税込）・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円（税込）が追加されます。
〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：16.5米ドル（税込）
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時（信用取引の場合、新規売建/売返済時）は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔米国株式信用取引（米国株大口優遇）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。
