「つみたて王子」こと、中野晴啓氏が創業した「なかのアセットマネジメント」。今回は「なかの世界成長ファンド」の運用を担当する居林通・シニアポートフォリオマネージャーに、世界株ファンドを運用するにあたって重視している点や今後の調査体制の方向性などについて話を伺いました。

世界各国の株式に投資するということは、「ご自分のお金を海外で働かせる」というように捉えています。そして、海外にはまだまだ若い国が多く、成長機会があると考えているので、なかのアセットとしてはそのお手伝いをさせていただきたいと考えています。

皆さんもご承知のことかと思いますが、日本は人口が1億2700万人で人口増加率はマイナスの国です。また、年齢の中央値は50歳弱です。高齢化が叫ばれて久しいですが、日本は先進国の中でも成熟した国の一つといえるでしょう。ちなみに、年齢の中央値というのは、年齢別に人を並べて、ちょうど真ん中の人が何歳かというのを見たものです。

一方、世界に目を向けると、人口増加率がプラスで、年齢の中央値が30歳以下の国はたくさんあります。たとえば、最近に話題にでてくることも多いインドは人口が13億5000万人もいて、日本の10倍以上になります。また人口増加率はプラスで、年齢の中央値は30歳を下回っています。

国の人口年齢が若ければいいというだけではありませんが、働き手であり消費者でもある若い世代が多い国は今後の経済成長の可能性も高いでしょうし、その国で恩恵を受ける企業は多くなるのではないでしょうか。

こうしてみると、どの国や地域に投資をするかを長期目線で考えるアセットアロケーション（資産配分）で今後10年の人口動態が重要になるとお分かりいただけると思います。

「なかの世界成長ファンド」は、先ほどお話ししたアセットアロケーションの考えを前提としながら、海外に拠点を置く運用会社のファンドの中から、当社の「クオリティ・グロース投資」の要件を満たすファンドを選別し、それらを複数組み入れて運用を行っています。いわゆるファンド・オブ・ファンズ（FOF）の仕組みを活用しています。

海外の運用会社のファンドには、すでに世界中に調査網を敷いており、世界の企業を日々網羅的に調査しているというメリットがあります。世界の有望な銘柄を見出すにあたって、それらを活用しない手はありません。

「なかの世界成長ファンド」を購入いただければ、当社の基準をクリアした海外ファンドを通じて、日本に居ながらにして、世界株で「クオリティ・グロース投資」を実行することができます。

株式投資をする中では、古くはリーマンショック、ここ数年でいえばコロナショックやウクライナ危機といった株式市場の混乱は避けられません。しかし、そうした混乱期は後から振り返れば投資のチャンスでした。当然ながら冷静な投資判断をすることが重要です。

当ファンドは、組み入れている各ファンドをモニタリングしながら運用を行っております。株式市場の混乱時も運用のプロフェッショナルが対応している安心感などをもっていただけると幸いです。

当社だけで海外のすべての企業を調査するのは、現実的ではありません。数多くの企業の中から優れた企業を発見するために、海外の運用会社の調査チームの力を積極的に借りたいと考えています。そして、海外の運用会社が注目している企業の多くを「私たち自身でも」調査して分析してみるのです。そうすることで初めて、投資に確信度が生まれると考えていますし、海外の運用会社との議論にも深みが出てきます。

日本ではまだ「国内運用会社は、海外運用会社と比べて調査の質が低い」と言われることもあります。ただ、外資系企業で長年企業調査・運用をしてきた経験から言うと、分析能力に差はないと考えています。日本からでも海外の企業分析は十分可能です。

しかし、世界には数多くの優れた企業がありますし、これからも新しい企業が出てくると考えています。そうした企業を発見する機能は海外の運用会社の調査チームの力を積極的に借りて、なかのアセットはその中から、選りすぐりの企業に投資するという体制を作っていきたいと考えています。ぜひ「なかの世界成長ファンド」に注目いただき、世界株で「クオリティ・グロース投資」を実践いただければと考えています。

購入時手数料（税込）	なし 金融商品仲介業者（IFA）と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。
購入単位	スポット購入：100円以上1円単位 積立注文：100円以上1円単位（金融機関引落の場合は1,000円以上） 当初募集期間は、スポット購入のみとなります。 当初募集期間は、ポイント利用対象外となります。
ファンドの管理費用	実質的な負担：純資産総額に対して年率1.3％±0.2％程度（税込） うち、運用管理費用：年率0.605％（税抜0.55％）
信託財産留保額	なし
その他の費用・手数料	監査費用、租税、信託事務の処理に要する諸費用等。 監査費用を除くその他の費用・手数料は、その都度信託財産から支払われます。 信託事務の処理に要する諸費用には、以下のものが含まれます。 有価証券の売買の際に発生する証券取引に伴う手数料 有価証券の保管に要する費用 監査費用は、監査法人などに支払うファンドの監査にかかる費用です。 これらの費用・手数料等については運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。 投資者の皆様にご負担いただく手数料等の合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することはできません。