新春講演会2025

SDGs達成に不可欠なイノベーションが、企業の成長エンジンに【ニッセイアセットマネジメント】

※本サイトはニッセイアセットマネジメント株式会社から提供を受けた資料をもとに掲載しております。

経済・社会・環境の調和のとれた持続的な発展をめざす「SDGs」
その達成に向けて、巨額の市場が生まれ、関連するさまざまな分野でイノベーション(技術革新)が起こりつつあります。
これまでのイノベーションが世界を変えてきたのと同様に、SDGsに関連するイノベーションは、わたしたちの未来を大きく変えようとしています。
※Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)

POINT
  • 年間12兆米ドルのSDGs関連市場で企業が活躍
  • 注目の投資テーマ「気候変動」
  • 2018年5月の設定来で、世界株式を大きく上回るパフォーマンス

年間12兆米ドルのSDGs関連市場で企業が活躍

SDGsの達成につながる製品やサービスには大きなニーズがあり、年間12兆米ドル※もの新たなSDGs関連市場が生まれると予測されています。
SDGs達成に向けては、新しい技術、アイデア、ビジネスモデルが必要不可欠です。これらのイノベーションは企業の成長エンジンとなり、企業価値の向上につながると考えられます。
株式投資において、SDGsは 2030年の達成をめざす息の長いテーマです。

SDGs 17の目標と関連市場の規模

出所 : 2017年1月「ビジネス&持続可能開発委員会報告書」、ブルームバーグ、米商務省のデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成

  • ダボス会議で発足した「ビジネス&持続可能開発委員会」が、SDGs達成に向け成長が期待される60の市場を特定し予測したもの

注目の投資テーマ「気候変動」

SDGs達成に向けた取組みのなかでも、足もと特に注目されているのが「気候変動」に関する取組みです。2021年4月の気候変動サミットや2021年6月のG7サミットでも活発に議論されるなど、世界的に温暖化対策が本格化しています。
気候変動関連ビジネスは中長期的に飛躍的な成長が見込まれており、当ファンドでは、優れた技術・ビジネスモデルを武器に中長期的な成長が期待できる気候変動関連銘柄にも投資しています。

日・米・欧の温室効果ガス削減目標

出所 : 各種報道をもとにニッセイアセットマネジメント作成
カーボンニュートラル:CO2等の排出量から吸収量と除去量を差し引いた合計をゼロとすること

世界株式指数を上回るパフォーマンス

当ファンドでは、単にSDGsに関連する事業を展開しているだけではなく、イノベーションを武器に、SDGs達成に貢献しつつ高成長が期待される企業に厳選投資しています。
マザーファンドは設定来、世界株式を大きく上回るパフォーマンスを示してきました。その背景には、徹底した調査・分析を通じて、独自の技術やビジネスモデルにより株価上昇が期待される銘柄を選別してきたことがあげられます。

マザーファンドのパフォーマンスの推移

出所:ブルームバーグ等のデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
データ期間:2018年5月28日<当ファンド設定日>~2021年6月30日(日次) 2018年5月28日を10,000として指数化 世界株式:MSCIワールドインデックス(配当込み、円ベース) 日本株式:TOPIX(配当込み)
上記はマザーファンドの運用実績(信託報酬等コスト控除前)であり、当ファンドの運用実績ではありません。上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
MSCI各種指数は、MSCIInc.が公表している指数です。同指数に関する著作権、知的財産権、その他一切の権利はMSCIInc.に帰属します。また、MSCIInc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

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各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
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保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

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