(年2回決算型)/(資産成長型)
愛称:エマージング・セレクト(年2)/(成長)
ニッセイ/コムジェスト新興国成長株ファンド (年2回決算型)
ニッセイ/コムジェスト新興国成長株ファンド(資産成長型)
出所:コムジェスト・アセットマネジメント、FactSetのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
新興国株式指数:MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み)
上記の類似ファンドの運用実績は、コムジェストが当ファンドと同様の運用方針で新興国株式に投資を行う代表口座(ユーロ建て)のパフォーマンス(報酬等コスト控除前)を示したものです。当ファンドや当ファンドの主要投資対象であるコムジェスト・エマージングマーケッツ・ファンド(適格機関投資家限定)の運用実績ではありませんので、あくまでご参考としてお考えください。
近年、新興国で生まれたモノやサービスが先進国に波及していく「リバース・イノベーション」と呼ばれる現象が注目されています。従来はイノベーションは先進国で起こるものと考えられてきましたが、新興国がイノベーションをリードすることも、もはや珍しくなくなってきました。
そのイノベーションの鍵となっているのが、AI(人工知能)の急速な進歩です。各国のAIのコア技術に関する特許出願件数をみると、米国に次いで中国が突出して多く、日本や欧州を大きく上回っています。従来は人口の増加や豊富な資源などが新興国の成長を支えてきましたが、今後は高い技術力が新興国の成長ドライバーになると期待されます。
出所:経済産業省の資料をもとにニッセイアセットマネジメント作成
ピンアン・インシュアランス(中国平安保険)は、AIの活用によるサービス高度化と業務効率化で定評のあるフィンテック企業です。例えば、自動車事故の保険金請求では、顧客が事故にあった車両をスマホで一周撮影した20秒程度の動画を送信、その画像データをAIが処理して、損害費用の算出、賠償と修理の手配などを10分程度で終わらせるとのことです。
このような画像解析技術は、医療サービスや家畜向け保険などにも活用されています。国土が広大で現地を訪問するコストが高いという課題が、同社がデジタル活用を進めるドライバーになっていると考えられます。
出所:ブルームバーグのデータ等をもとにニッセイアセットマネジメント作成
データ期間:株価は2014年1月末~2019年9月末(月次)、EPSは2014年12月期~2018年12月期(年次)
上記は特定の銘柄を推奨するものではなく、また、当該銘柄を組入れることを保証するものではありません。
新興国経済の発展にともない、新興国企業は近年存在感を増しています。世界の株式時価総額上位5,000銘柄を先進国企業と新興国企業に分けると、2000年12月末時点では新興国企業の割合は17.7%に留まっていたのに対して、2019年10月末時点では36.5%に増加しています。
出所: ブルームバーグのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
先進国企業と新興国企業の区分は、MSCI指数の構成国分類に基づく
EPS(1株当り純利益)の市場予想をみると、新興国株式は先進国株式よりも高い利益成長が見込まれています。一方、PER(株価収益率)を比較すると、新興国株式は先進国株式に比べて割安感があります。
出所: ブルームバーグのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
新興国株式:MSCIエマージング・マーケット・インデックス 先進国株式:MSCIワールド・インデックス 日本株式:TOPIX
EPS成長率:2019年11月現在のブルームバーグ集計値
ファンドは、「コムジェスト・エマージングマーケッツ・ファンド(適格機関投資家限定)」および「ニッセイマネーマーケットマザーファンド」を投資対象とするファンド・オブ・ファンズ※方式で運用を行います。
年2回決算型 | 年2回決算を行います。
毎年4・10月の各15日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、分配金をお支払いすることをめざします。 分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。将来の分配金の支払いおよび水準について、保証するものではありません。 |
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資産成長型 | 年1回決算を行います
毎年4月15日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行います。 信託財産の十分な成長に資することに配慮し、収益の分配を行わないことがあります。 |
株式投資リスク | 株式は国内および国際的な景気、経済、社会情勢の変化等の影響を受け、また業績悪化(倒産に至る場合も含む)等により、価格が下落することがあります。 |
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為替変動リスク | 原則として対円での為替ヘッジを行わないため、外貨建資産については、為替変動の影響を直接的に受けます。一般に円高局面ではファンドの資産価値が減少します。 |
カントリーリスク | 外国の資産に投資するため、各国の政治・経済情勢、外国為替規制、資本規制等による影響を受け、ファンドの資産価値が減少する可能性があります。特に、新興国の経済状況は先進国経済と比較して一般的に脆弱である可能性があり、ファンドの資産価値が大きく減少したり、運用方針にそった運用が困難になる可能性があります。 |
流動性リスク | 市場規模が小さいまたは取引量が少ない場合、市場実勢から予期される時期または価格で取引が行えず、損失を被る可能性があります。 |
<当資料において使用している指数についての説明>
MSCI各種指数は、MSCI Inc.が公表している指数です。同指数に関する著作権、知的財産権、その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。
また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
購入価額 | 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 |
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換金価額 | 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 |
換金代金 | 換金申込受付日から起算して、原則として8営業日目からお支払いします。 |
申込不可日 | 申込日または申込日の翌営業日がユーロネクスト・パリ、ルクセンブルグの銀行のいずれかの休業日と同日の場合は、購入・換金の申込みの受付けを行いません。 |
信託期間 | 2027年10月15日まで(設定日:2017年10月16日) |
決算日 | 年2回決算型:4・10月の各15日(該当日が休業日の場合は翌営業日) 資産成長型:4月15日(該当日が休業日の場合は翌営業日) |
投資者が直接的に負担する費用 | ||||||||||||||||||||||||||||
購入時 | 購入時手数料 (1万口当り) |
購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.30%(税込)を上限として販売会社が独自に定める率をかけた額とします。 | ||||||||||||||||||||||||||
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換金時 | 信託財産 留保額 |
ありません。 | ||||||||||||||||||||||||||
投資者が信託財産で間接的に負担する費用 | ||||||||||||||||||||||||||||
毎日 | 運用管理費用 (信託報酬) |
各ファンド(「年2回決算型」「資産成長型」)の純資産総額に信託報酬率をかけた額とし、各ファンドからご負担いただきます。
信託報酬率は以下の通り各ファンドの純資産総額に応じて定まり、その上限料率は年率1.144%(税込)となります。 また、各ファンドが投資対象とする「コムジェスト・エマージングマーケッツ・ファンド(適格機関投資家限定)」 (以下「エマージングマーケッツ・ファンド」ということがあります)では、 以下の通りエマージングマーケッツ・ファンドの純資産総額に応じて信託報酬率が定まり、 運用管理費用(信託報酬)がかかります(ニッセイマネーマーケットマザーファンドには、運用管理費用(信託報酬)はかかりません)。 投資対象とするエマージングマーケッツ・ファンドの運用管理費用(信託報酬)を含めた各ファンドの実質的な運用管理費用(信託報酬) ※1は、各ファンドの純資産総額に最大で年率2.024%(税込)程度をかけた額となります。
信託報酬率および各ファンドの信託報酬率の配分(年率・税抜)
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監査費用 | ファンドの資産総額に年率0.011%(税込)をかけた額を上限とし、ファンドからご負担いただきます。 | |||||||||||||||||||||||||||
随時 | その他の 費用・手数料 |
組入有価証券の売買委託手数料、信託事務の諸費用および借入金の利息等はファンドからご負担いただきます。 これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を記載することはできません。 |
当資料はニッセイアセットマネジメントが作成したものです。ご購入に際しては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)、契約締結前交付書面等(目論見書補完書面を含む)の内容を十分にお読みになり、ご自身でご判断ください。
投資信託は保険契約や金融機関の預金ではなく、保険契約者保護機構、預金保険の対象とはなりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払対象にはなりません。
分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの信託財産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。受益者のファンドの購入価額によっては、支払われる分配金の一部または全部が実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。