投資理論は、効いていた。グローバル3倍3分法ファンド【日興アセットマネジメント】

※本サイトは日興アセットマネジメント株式会社から提供を受けた資料をもとに掲載しております。

インデックスファンドを用いて「株式よりもリスクを低く、より高いリターンを目指す」のが設定３年を経過した「３倍３分法」のコンセプト。
つみたてNISAを世界株インデックスなどで押さえた方の「次なる一手」は、株式100%のリスクをさらに増やすことではなく、賢いリスクリターンのポートフォリオのはず。

日興アセットのHPでも「3倍3分法」について解説しておりますのでご覧ください。
（日興アセットのHPに遷移します。）

3年の実績が示す「増やすための分散」

2021年10月で設定から3年。途中にコロナ・ショックによる下落を経験したものの、当ファンドを設定時からずっと保有し続けた方は、分散していたにも関わらず、世界株式100%の運用並みにしっかりとお金を増やしています。
バランスファンドは分散しているがゆえ、株式並みのリターンを得ることはこれまで難しいとされていましたが、これまでにない新しい当ファンドの仕組みが、それを可能にしました。

株式・REITより低リスクで同等のリターンを獲得

基準価額は信託報酬控除後、1万口当たりの値です。●日本株式：東証株価指数（配当込み）、海外先進国株式：MSCI KOKUSAIインデックス（配当込み、円ヘッジなし・円ベース）、海外新興国株式：MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ヘッジなし・円ベース）、日本REIT：東証REIT指数（配当込み）、海外先進国REIT：S&P先進国ＲＥＩＴ指数（配当込み、除く日本、ヘッジなし・円ベース）、世界国債：FTSE世界国債インデックス（為替ヘッジあり、円ベース）、なお、使用した指数は当ファンドのベンチマークではありません。 ●上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。●信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。

高いリスク・リターン特性

設定からの値動きを分析したこのリスク・リターンのプロットグラフが示しているのは、一般的な投資信託では想定されていなかった投資理論上の理想が、しっかりと実現できていたこと。
このグラフだけをもってより簡単に言うなら、株式100%の保有よりも小さな「ストレス」で同程度のリターンを得られた、効率の良いリスクリターン特性の運用だったということです。

「有効フロンティアの上」という理想をしっかり実現

●当ファンドの設定来の実績（「基準価額」）と指数を用いて現代ポートフォリオ理論の効果のイメージを説明したものです。グラフ中の指数および「一般的な分散ポートフォリオ」（各指数を、株式20％（日本株式と海外先進国株式と海外新興国株式を均等配分）、REIT13.3%（海外先進国REITと日本REITを均等配分）、債券66.7%で分散投資したシミュレーション）は当ファンドとは関係ありません。リスクは日次騰落率の標準偏差、リターンは日次騰落率の年率換算。●基準価額は、信託報酬（後述の「手数料等の概要」参照）控除後の値です。●日本株式：東証株価指数（配当込み）、海外先進国株式：MSCI KOKUSAIインデックス（配当込み、円ヘッジなし・円ベース）、海外新興国株式：MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ヘッジなし・円ベース）、日本REIT：東証REIT指数（配当込み）、海外先進国REIT：S&P先進国ＲＥＩＴ指数（配当込み、除く日本、ヘッジなし・円ベース）、世界国債：FTSE世界国債インデックス（為替ヘッジあり、円ベース）、なお、使用した指数は当ファンドのベンチマークではありません。●上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。●信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式: 組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債: 金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの: 組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用: 「買付手数料」：ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用: 「ファンドの管理費用（含む信託報酬）」：ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用: 「信託財産留保額」「換金手数料」：ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

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