いえいえ、そういう話ではないんです。
投資信託の資産額は時価の変動でも動きますのでね。それに、仮に毎日買う人が引きも切らないファンドだからといって、それはその投資信託が優れていることを意味するとは限らないのです。
まず「資産額」とは、投信でお預かりしている中身の時価評価額のこと。投信の「値段」である基準価額は1日に1回だけ算出されますが、その日の終わり時点で保有している株式や債券などの一つひとつの価格と、その時点で保有している数量(株数など)を掛け算して、全部を足し算すると、その投信の資産額が出ます。
そしてそこから1日分の信託報酬などを控除した上で、その時点の全保有者が持っている口数で割り算したものが、1口当たりの資産額、つまりその日の基準価額となります。
「〇〇ファンドの資産額は増えていますか?」
先ほどの計算式で考えてみましょう。
解約して「出ていく」人がいる場合も同じこと。分母も分子も同じように減るので、誰かの解約によって基準価額が押し下げられることはありません。
そもそもの話ですが、仮に新たに買う人がひとりもいなくて、その投信にお金が入ってこなくても、投信の運用には何ら支障はありません。逆に毎日お金がジャンジャン入ってくる方が、入ってきたお金で何かを買わなくてはいけないからよほど大変です。
そして、一向にお金が入って来ないその時期に株価が順調に上がっていたら、投信の資産額は順調に増えていきます。なぜなら資産額は「今日の株価×今日の保有株数」の結果ですから。逆に誰も解約していない時であっても、株価が下がれば、掛け算結果である資産額は減ってしまいます。
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
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