新春講演会2025

●変わらない口数と、日々変わる基準価額

さっきは基準価額が10,000円だったので取得口数は100万口だったけど、同じ100万円でも、もし5,000円の投信を買ったのなら100万円÷5,000円×10,000で200万口を取得することになるし、もし基準価額12,500円の投信なら100万円÷12,500×10,000だから取得口数は80万口ってことだよね。

あ、もちろん取引金融機関のHPやアプリを見ればこの口数は載っているので、自分で計算する必要はないよ。でも、載っている数字の意味を知っているかどうかはすごく大事で、ずっと役に立つ知識だと思う。だからもう少し辛抱して聞いといて。

さて、買う金額とその投信の基準価額との割り算によって取得口数が決まるということだけど、この口数は、今後君たちが投信を一部売却したり、同じ投信を買い増ししたりしない限り変わりません。厳密には「分配金の再投資」ってヤツが行なわれた時には口数が増えるんだけど、今日それを話すと混乱すると思うので、また今度分配金の話をする時にでもするわ。

ところで「一部売却」って少し専門用語っぽいね。投信って、買った後は自分で売るまで持っていられるわけよ。定期預金みたいな「満期」はないのが普通なので、ずっと持っていればいいわけだ。それでも多くの場合は1万円とかから部分的に売ることができるの。これを一部売却とか部分解約とか言う。

ちょっと話がそれるけど、毎月の積立以外の投信の買い方について、大金で一度にドンと買って、売る時もエイヤ!と一度で全部売るしかないと思っている人が多いんだよね。全然そんなことなくて、コツコツ貯めてきた100万円で投信を買いたいと思ったとしたら、50万円ずつ日を2回に分けて買ってもいいし、売る時も「もし本当に現金化が必要なら」だけど、必要な金額分だけを売ればいいんだよ。個別の株式の場合は、銘柄ごとに決まった最低株数単位でしか売買できないので不自由なんだけど、投信は何たって「口数」を介して売買する仕組みだからね。

そして、この基本「変わらない口数」に、「日々変わる基準価額」を掛け算したのが、君たちが持っている投信の時価評価ってことになる。ここ大事。

さっきは買う時の基準価額によって取得口数が100万口だったり200万口だったりしたじゃない。でもその多い少ないは実はどうでも良くって、大事なのは「買った後にその基準価額がいかに上がってくれるか」だけなんだよね。

買った後に「しばらく忘れてたけど、この投信の基準価額は今いくらかしら。私の投信はいくらになってる?」と思った時、もし基準価額が12,000円なら、保有口数に12,000円を掛けてやれば時価が出るわけだ。例の慣習のせいの10,000で今度は最後に割ってやらないといけないんだけどね。

100万円で基準価額10,000円の投信を買って取得口数が100万口だったケースなら、100万口×12,000円÷10,000の120万円が時価評価ってことになる。もし基準価額5,000円の投信を買っていたケースなら取得口数は200万口だったね。その投信がもし6,000円になっていたら、時価評価は200万口×6,000円÷10,000なので、やっぱり120万円だ。

これは当たり前だよね。10,000円の投信なら12,000円に、5,000円の投信なら6,000円になったら?っていう、両方とも20%上がった仮定の計算をしてるんだから、元本の100万円は20%増えた120万円に、そりゃなるよね。

こんな風にして、保有投信の口数は基準価額を掛けて時価を出すために使われる。「変わらない口数」に「日々変わる基準価額」を掛け算することによって、君たちの保有投信の時価は計算される。

この「取得口数の算出のされ方」と「口数と基準価額との関係」を理解しておいてほしかったんだ。理解できたよね?よしっ。じゃあ今日はここまで!

あ、ゴメン。まだあった。

次ページへ> 積立における口数
コラム一覧へ戻る
投信のはじめ方・オンラインセミナー

※日興アセットのHPに遷移します。

文字サイズ

総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。

ご質問は
ありませんか?