さて、もうおわかりの通り、この３つは全部同じ結果を違う表現をしているだけだよね。つまりリターンの数字を見る時には、それが年数を考慮しないナマのリターンなのか年率なのか、年率の場合には単利換算なのか複利換算なのか、といった前提条件の確認が欠かせない。
ネット上には投信の過去リターンを論じた個人のブログや動画が溢れているし、プロの業者がやっている情報ポータルみたいなのも一見便利なんだけど、こうした数字を扱うにあたっての理解や配慮が足りなさそうなのも結構ある。期間も書いていなければ計算方法も書いてない。それでは何もわからないし、それで何かを比較しても間違いになる。
いやいや、ここまでお付き合いいただきありがとう。勉強すればきっとどこかで目にするだろう単利と複利について、かなり突っ込んだ説明をしちゃった。さっきのルートの計算のとこなんかは本やサイトには書いてないことで、一般的には余計な知識なのかもしれない。
でも、昔からある預貯金の付利方法（利息の扱い方）としての単利・複利の話と、投資結果を「後から」評価する際の方法（年率換算の作法）としての単利・複利の話の区別はとても大事だと思ってて、つい話しちゃいました。
上に下にと値段が動いた結果の「今」が「前」よりどう違うか――という極めてシンプルな話なのに、それを実はよくわかってない「複利の魔法」みたいな人から聞いた話で曖昧に論じるのがイケてないと常々思っててね。人に説明できるくらいに本質を理解しておくことが、とても大事なんだと思っててね。つい。
次ページへ＞ 分配金を再投資するかどうかは、投資における複利効果とは別次元の話
※日興アセットのHPに遷移します。
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。
