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ファンド選びの具体案

本気の積立

「投信積立は月1,000円からでも!」などと宣伝されていることがあります。でも日興アセットがあえて言いたいのは、少額では将来の目標達成は簡単ではないかもしれないということ。

「少しイタイな」と思うくらいの金額、つまり自分にとっての「本気の積立」の金額にすることが大切。運用会社が言うべきことではないかもしれませんが、「どのファンドを選ぶべきか!」の悩みよりも、「毎月いくら積立するか?」の金額の悩みの方が重要な意味を持つと言えるかもしれません。

2024年からの「新NISA」では、つみたて投資枠で毎月10万円まで、成長投資枠も積立で使うなら毎月20万円までと、合計30万円までを投資することができますから、まさに「本気の積立」が可能に。

もちろん無理は禁物ですから、毎月の収支とのバランスや、最悪を想定した自身のリスク耐性の検討が最優先事項なのは言うまでもありません。

NISA設計の正解はひとつじゃない

積立のファンド選びについて、「S&P500と全世界株式のどちらのインデックスファンドがいいか?」といった、まるで二択しかないような意見も多いようですが、それはやや偏った考え方といえます。

  • ●想定する時間軸の長さ
  • ●そのお金の持つリスク許容度
  • ●非課税制度への考え方

などによっていくつかの視点があることを、一度理解してから具体的なファンド選択に進むことをお勧めします。正解はひとつではないはずです。

  • ケース1:あえて株式100%の”勝負”をインデックスに委ねる。
  • ケース2:「中リスク&中リターン」で、積立を設計する。
  • ケース3:「まとまったコンサバなお金」は、別枠で考える。
  • ケース4:つみたて投資枠”じゃない方”にこそ夢がある!と考える。
  • ケース5:「S&P500と好相性♡」など、ユニークな指数を探す。
  • ケース6:NISA”じゃない方”にも、目を向けてみる。

ケース1:
あえて株式100%の”勝負”をインデックスに委ねる。

ひとつめは、今最も人気の考え方。世界中に広く分散する指数のインデックスファンドの「あえて1本に集中して勝負する」ケース。
日興アセットのファンドなら、インターネット取引専用の低コストシリーズ「Tracers(トレイサーズ)」から、「Tracers MSCIオール・カントリー・インデックス(全世界株式)」を選ぶことによって、世界中の企業を中心とした分散投資のかたちを作ることができます。信託報酬などのコストにも徹底的にこだわって作ったファンドです。

MSCIオール・カントリー・インデックス(全世界株式)

※日興アセットマネジメントのHPに遷移します。

一方で、この「オール・カントリー」という指数は、S&P500指数同様、現在の株価が高くて発行株式数の多い、いわば「現在人気の大企業」に重みを付けた計算方法の指数(時価総額加重方式)であるため、例えば日本株の比率はひと桁台と、とても低くなっています。

「今のオール・カントリー指数は米国頼みが過ぎる」とか「為替リスクのない母国の株式比率がひと桁台はさすがに行き過ぎだ」とかといった問題意識を感じる方が、例えばつみたて投資枠の毎月最大10万円を、7万円のオール・カントリーやS&P500のインデックスファンドと3万円の日本株ファンドの2本に分けてセットするなどというのが「自分なりのチューニング」の具体例です。もちろん今後の相場展開がわからない以上、この比率には正解はなく、自身で決めなくてはなりません。

日興アセットの日本株ファンドの一例としては、「年金積立Jグロース 【愛称】つみたてJグロース」が、つみたて投資枠の適格を獲得済みのアクティブファンドとして挙げられます。当ファンドは直近の「楽天ファンドアワード(2023年発表)」を獲得したファンドでもあります。

「年金積立Jグロース

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ケース2:
「中リスク&中リターン」で、積立を設計する。

ケース1のような「株式100%のファンド」だけが投資信託ではありません。年齢や状況が違う以上、画一的な正解はないというのが自然でしょう。具体的には、バランスファンドでの積立です。

株式以外に債券などが組み入れられるため、値動きは株式100%よりもマイルドになり、5年や10年といった短めの時間軸でも投資しやすくなります。しかし同時に、最終的な期待リターンが低くなる可能性は受け入れなければなりません。きちんと考えた結果として、あえて「ほどほど」を設計するということです。

それでも「将来に向けた資産形成を行ないたいが、若者のように20年も30年も投資できない」という方や、「10万円のうち5万円は株式100%のリスクを取った積立をするが、もう5万円はもっとコンサバにいきたい」という方も少なくないはず。

NISAのつみたて投資枠では、金融庁の指定する指数を組み合わせたバランスファンドしか認められていないため、選べるファンドはそう多くはありません。日興アセットのTraecrsシリーズには、低コストでつみたて投資枠の適格を獲得済みのバランスファンド、「Tracersグローバル3分法(おとなのバランス)」あります。

Tracersグローバル3分法(おとなのバランス)

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ケース3:
「まとまったコンサバなお金」は、別枠で考える。

ところで、値動きがマイルドであるなら、何も積立にこだわる必要はないかもしれません。積立のメリットは、少しずつ買うことによる買値の分散ですが、それは値動きが激しいからこそ意味のある話。もし手元にまとまったお金があって、どちらかというとコンサバな性質のお金であるなら、リスク水準を落としたバランスファンドを、一括投資で買うというのはひとつの考え方です。

Tracersグローバル3分法(おとなのバランス)

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ケース4:
つみたて投資枠”じゃない方”にこそ夢がある!と考える。

あらためて考えれば、NISAの非課税は「利益があってこそ」。そしてその利益が大きければ大きいほど、将来の売却時に「非課税のNISA口座でやっていてよかった!」と思う度合いは大きいことでしょう。
その観点から忘れたくないのは、NISAの成長投資枠の活用。つみたて投資枠”じゃない方”にこそ夢があるという考え方です。

成長投資枠ではより幅広い選択肢からファンドを選ぶことができます。例えば、それぞれに定めた投資コンセプトに基づき(=指数との勝ち負けを競う一般的なアクティブファンドではなく)、長期での大きな成長期待に特化したファンドを選ぶこともできます。

日興アセットはそうしたファンドのいくつかをまとめて「メガトレンドシリーズ」と呼んでいます。主に、デジタルや産業技術の革新により、私たちの生活や既存の業界構造が大きく変革する可能性に着目し、その観点からのみ投資銘柄を選ぶ抜くファンド群。分かりやすくいえば、まだ主要なインデックスには存在していないか、上位には顔を出していないような企業に投資するタイプのファンドです。

成長投資枠+つみたて投資枠

成長期待の高い株式に集中投資するこれらファンドの値動きは、一般的なインデックスファンドよりも大きくなる傾向にあります。しかしそれすらも、「低い基準価額で口数をためこみ、ドルコスト効果を高めるチャンスだ」と考えられる方には、ぜひ「NISAだからこそメガトレンド」の考えのもと、以下のラインアップを検討していただきたいと考えます。

ケース5:
「S&P500と好相性♡」など、ユニークな指数を探す。

成長投資枠の使い方としては、上記のような「NISAの非課税は利益があってこそ」という考え方からのメガトレンド投資以外にもうひとつ、つみたて投資枠での投資とのバランスを図るために使うという考え方もあります。その一例が「Tracers S&P500配当貴族インデックス(米国株式)」です。

Tracers S&P500配当貴族インデックス(米国株式)

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S&P500指数と同じ銘柄リストから「25年間にわたり、毎年配当金を増額している企業のみを抽出する」というシンプルなルールで作られた指数が「S&P500配当貴族指数」。その指数に連動するインデックスファンドが当ファンドです。

20年以上の過去のデータを見て分かるのは、市場が下落する時にはS&P500配当貴族指数はS&P500指数よりも下落の度合いが小さかったことが多く、市場が上昇する時は遜色なく上がっていることが多い――という事実。

つみたて投資枠でS&P500や、米国企業の比率が高い全世界株式(オール・カントリー)のインデックスファンドを選んだなら、このような特徴あるインデックスファンドを組み合わせることは、一度は検討してみたいアイデアです。

ケース6:
NISA”じゃない方”にも、目を向けてみる。

最後に「NISAにはとらわれない」という考え方についてもご紹介。NISAはつみたて投資枠はもちろん、成長投資枠についても、「NISA適格ファンド」というかたちで制限が設けられました。

除外されてしまったファンドの中には、投資信託でしか実現できない「投信ならでは」の工夫をこらしたファンドもあり、わかる方からは「もったいない」という指摘も。

以下2つは、インターネット専用・低コストのTracersシリーズの初期の2ファンド。「将来の売却時に税金を払っても買う価値がある」と思っていただけそうな、まさに「投信ならでは」を実現した自慢の2本です。

Tracers グローバル2倍株(地球コンプリート)

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Tracers S&P500 ゴールドプラス

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情報提供は:日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第368号

加入協会:一般社団法人 投資信託協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

2023年4月作成、2023年12月修正

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