S&P500のうち25年間(!)連続増配中の企業だけの指数に連動。
必然的に安定的な優良株が多くなる傾向のこの指数は、
IT銘柄の比重が高いS&P500の組み合わせ相手として絶妙な
こんなの欲しかった。
配当貴族??―― 変な名前だと思いますよね? でもこれは、れっきとしたS&P社の指数「Dividend Aristocrats」の正式な日本語訳。でもいったい何が”貴族的”だというのでしょう?
※日興アセットマネジメントのYouTubeチャンネルにリンクします。
それはつまり、S&P500構成銘柄の中から、皆が”尊敬”したくなるような「優良株」を絞り込んだ指数ということ。その絞り込むフィルターが「25年以上連続で年間の配当金を増額している企業かどうか」です
企業は決算時に株主に配当の支払いを検討しますが、それを欠かさず払うだけでなく、毎年増額する(増配する)というのは簡単なことではありません。実際、約500社で構成されるS&P500指数の中でも、その条件を満たす銘柄は64しかありません(当資料作成時点)。
それら銘柄を均等割合で平均化した指数が「S&P500配当貴族指数」です。
構成銘柄の配当利回りを平均してみると、その配当水準自体も相対的に高いことがわかります。
つまり、
ここ数年のS&P500指数は、アップルやアマゾン・ドット・コム、メタ(旧フェイスブック)といった巨大IT企業が構成銘柄の上位を占めています。それらの中には資金を配当の支払いではなく、事業の成長投資に充てるという企業もあり、大きな成長に期待が集まる反面、株価の変動率も大きくなる傾向があります。
一方で、S&P500配当貴族指数に採用される企業は、以下のような共通項を持っていると考えられます。
実際、時価総額の大きな20銘柄だけを見ても、その顔ぶれはS&P500指数の上位銘柄と大きく異なり、IT関連ではなく医薬品などのヘルスケアや、日々の生活で身近な小売や生活必需品関連の企業が並んでいます。
25年以上も毎年増配している優良株を、均等配分で計算するS&P500配当貴族指数。その構成企業が持つ特性は、インデックスの値動きの特徴としても現れています。
グラフの灰色はS&P500指数、赤色がS&P500配当貴族指数の年間騰落率ですが、グラフから読み取るべき、極めて重要な点が2つあります。
短期の値動きだけで指数の特性を見るべきではありませんが、下落基調の年初来の米国市場の主要指数を比較してみても、S&P500配当貴族指数の「下落耐性」の強さを確認することができます。
こうした「下落がより小さく、上昇は同程度だった」という性質によって、過去20年超の運用成果はS&P500配当貴族指数がS&P500を大きく上回りました。
もちろん今後の「優劣」はわかりません。時価総額の大きなIT関連銘柄がマーケットをリードする展開になればS&P500が優位かもしれませんし、安定収益や事業の堅実性が重視される局面になれば「配当貴族」が優位になりそうです。
S&P500指数だけでいくのか、あるいは同じS&P500の構成銘柄から絞り込みをした「配当貴族」も上手に組み合わせるのか――。一度は検討してみたいアイデアです。
つみたてNISAをS&P500のインデックスファンドでセット済みの方が、「本気の積立」の金額にしようと課税口座(特定口座)で「上乗せ積立」をしようとする際、ファンド選びで悩むケースが多いと聞きます。
全世界株式(いわゆるオールカントリー)のインデックスファンドを選んだとしても、指数の上位銘柄はS&P500指数と似通っており、最適な「分散相手」「補完関係」ではない可能性に注目する方もいるようです。
確かに、S&P500指数は約500もの構成銘柄を持つものの、指数の計算方法が時価総額の大きな順に比重をかける方法であるため、時価総額の大きな巨大IT銘柄の株価に左右されがちです。
したがって、S&P500指数との分散を考えるなら、全世界や新興国といった「地域の拡大」ではなく、S&P500配当貴族指数を用いて、同じ「銘柄プール」から特徴ある銘柄をピックアップして「銘柄特性の分散」を図るという考え方は検討に値するかもしれません。
情報提供は:日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第368号
加入協会:一般社団法人 投資信託協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。