まずパフォーマンスについてご説明します。2018年9月からの半年間は、私のファンド運用者としての人生の中で最も厳しい期間となり、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）に劣後する結果となりました。しかし、げんせん投信が買い付けている「ニッセイ国内株式ＧＥＮＳＥＮマザーファンド」は、運用開始の2014年から4年連続でＴＯＰＩＸ（東証株価指数）を上回る超過収益を得ており、トータルでも年率14.0％のリターンを上げています（2014年10月3日～2019年3月末）。

そのリターンを可能にしているのは、一貫した運用戦略です。げんせん投信のストラテジーは、究極的にはひとつ「収益性の改善の幅が大きい企業に投資し続ける」ということ。当ファンドでは、ニッセイアセット独自の業績予想に基づき企業の収益性の改善幅を4分位（ぶんい）に分けて、パフォーマンス評価を行っています。株式市場は非常に効率的であり、改善幅が大きい一分位に属する銘柄は、どの単年度で見ても常にパフォーマンスが良い。私はパフォーマンスが良好なファンドを運用するために、将来にわたって収益性が改善し一分位に入り続ける銘柄に投資すると決め、そのストラテジーを貫いています。

一分位に入り続ける銘柄を選ぶために、私は企業の「目に見えない資産」を分析しています。物的資産や金融資産などの「目に見える資産」に対し、「目に見えない資産」とは、組織資産、人的資産、顧客資産であり、その質を左右するのが「経営トップ」です。目に見える資産は効率的な株式市場では株価にほとんど織り込まれているので、付加価値を生みにくい。企業の付加価値を生む競争力の源泉は「目に見えない資産」であり、私たちはこれについて直接経営トップに会って取材をし、点数化しています。

この三つの資産の質を大きく左右するのが経営トップ。私は経営トップに直接会い、様々な質問を投げかける中から、企業の「目に見えない資産」の価値を推し量り、評価しています。収益性を上げる企業を効率的に発掘する一番の近道は、この3つの「目に見えない資産」と経営トップを分析することなのです。

第二部は、Q&A方式による座談会。トークラウンジ開始時に配布された質問票を通じて、参加者から沢山寄せられた質問の一部をご紹介します。

Q「目に見えない資産」を分析する有効性は理解しましたが、どうやって点数化しているのですか？

A約20名のアナリストで630社の評価項目を点数化し、毎月レビュー（再検討）しています。

「組織資産」「人的資産」「顧客資産」と「経営トップ」のそれぞれについて、細分化した評価項目を設け点数を付けています。ニッセイアセットの約20名のアナリストたちが自分の担当銘柄（30～40銘柄）について評価を行い、毎月レビューし必要に応じて評価替えを行っています。私は評価が付いている630社について常にウォッチし、アナリストへのヒアリングと、実際の企業訪問を行いながら「目に見えない資産」を評価しています。

Q私は個人投資家として、社会的意義があるかという視点で投資していますが、社会的意義があっても従業員の方のお給料が低いなど課題のある企業があります。そういった企業についてファンドマネジャーとしてはどのように考えますか？

A収益性が上がらなければ当ファンドの投資対象にはしません。

ニッセイアセットは「げんせん投信」を一流のブランドに育てていこうと考えています。ブランドになるためには、ファンドパフォーマンスだけでなく、価値観や投資哲学、日々の振る舞いなどを含めて、お客さまから共感を得られなければなりません。そのため、ニッセイアセットは、当ファンドのセミナー「げんせんトークラウンジ」を開催し、直接皆さまとお会いして対話させて頂くことを大切にしています。

皆さまに「げんせんトークラウンジ」に何度もお越しいただくことを願っています。初めていらっしゃる方もいるため、運用戦略などのご説明では一部重複することもあるかと思いますが、毎回、投資にまつわる様々な情報を発信していく予定です。「げんせん投信」が皆さまとともに成長し、やがてブランドとして認知されるよう努めて参ります。

ニッセイアセットの「げんせんトークラウンジ」は、セミナーの構成や内容も参加者の皆さまと対話しながら、よりお客さま目線のプログラムに成長させていく予定です。
普段なかなか聞くことのできない運用担当者の生の声や、げんせん投信に関わる社員の熱い想いを、セミナーで聞いてみませんか？どうぞお気軽にお申込みくださいと呼びかけています。

ご購入に際しては、投資信託説明書（交付目論見書）の内容を十分にお読みください。

• ファンド（マザーファンドを含みます）は、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本を割込むことがあります。
• ファンドは、預貯金とは異なり、投資元本および利回りの保証はありません。運用成果（損益）はすべて投資者の皆様のものとなりますので、ファンドのリスクを十分にご認識ください。

主な変動要因

株式投資リスク	株式は国内および国際的な景気、経済、社会情勢の変化等の影響を受け、また業績悪化（倒産に至る場合も含む）等により、価格が下落することがあります。
流動性リスク	市場規模が小さいまたは取引量が少ない場合、市場実勢から予期される時期または価格で取引が行えず、損失を被る可能性があります。

• 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

株式市場が大幅に下落する可能性が高いと判断する場合、基準価額の下落リスクの軽減のため、ファンドは株式の実質組入比率を引下げることがあります。このため、以下の事項にご留意ください。

• 市場が予期しない値動きをした場合等には、実質組入比率の引下げが効果的に機能しない可能性があり、その際には基準価額の下落リスクを軽減できない場合、あるいは株式市場の上昇に追随できない場合があります。
• 実質組入比率の引下げでは主に株価指数先物取引を利用しますが、ファンドの組入株式と株価指数先物の価格変動率は一致するものではありません。このため、株式の実質組入比率を引下げるため株価指数先物を売建てている際には、組入株式と株価指数先物の値動きの差がファンドの収益の源泉となる場合がある一方、損失となりファンドの資産価値が減少する要因となる場合があります。

• 投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動し、運用成果（損益）はすべて投資者の皆様のものとなります。投資元本および利回りが保証された商品ではありません。
• 当資料はニッセイアセットマネジメントが作成したものです。ご購入に際しては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）、契約締結前交付書面等（目論見書補完書面を含む）の内容を十分にお読みになり、ご自身でご判断ください。
• 投資信託は保険契約や金融機関の預金ではなく、保険契約者保護機構、預金保険の対象とはなりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払対象にはなりません。
• 当資料のいかなる内容も将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。また、資金動向、市況動向等によっては方針通りの運用ができない場合があります。
• 当資料は信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
• 分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの信託財産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。受益者のファンドの購入価額によっては、支払われる分配金の一部または全部が実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

投資者が直接的に負担する費用

購入時	購入時手数料 （1万口当り）	購入申込受付日の基準価額に2.16％※（税抜2.0％）を上限として販売会社が独自に定める率をかけた額とします。 消費税率が10％になった場合は、2.2％となります。 料率は変更となる場合があります。詳しくは販売会社にお問合せください。
換金時	信託財産留保額	ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

毎日	運用管理費用 （信託報酬）	ファンドの純資産総額に信託報酬率をかけた額とし、ファンドからご負担いただきます。 信託報酬率は、ファンドの純資産総額に応じて定まり、以下の通りとします。 信託報酬率（年率） 純資産総額 信託報酬率 1,000億円超の部分 0.7776％※1（税抜0.720％） 500億円超1,000億円以下の部分 0.8910％※2（税抜0.825％） 500億円以下の部分 0.9990％※3（税抜0.925％） 消費税率が10％になった場合は、0.7920％となります。 消費税率が10％になった場合は、0.9075％となります。 消費税率が10％になった場合は、1.0175％となります。
	監査費用	ファンドの純資産総額に年率0.0108％※（税抜0.01％）をかけた額を上限とし、ファンドからご負担いただきます。 消費税率が10％になった場合は、年率0.011％となります。
随時	その他の 費用・手数料	組入有価証券の売買委託手数料、信託事務の諸費用および借入金の利息等はファンドからご負担いただきます。これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を記載することはできません。