ファンドの魅力
農林中金バリューインベストメンツ（NVIC）について
本ファンドは、顧客資産の持続的な増大を目的に、「構造的に強靭な企業」への「長期厳選投資」を行っています。
本ファンドは持続的に企業価値を高めることができる「構造的に強靭な企業」を投資対象としています。
例えば、その企業がなければ産業が成立しない、そしてその産業がなければ世界中が困るような企業、あるいは高い参入障壁により競争優位を持つ企業は「持続的にキャッシュフローを生み出す仕組み」を有しており「構造的に強靭な企業」と言えます。
本ファンドの投資先選定プロセスは従来型の国別・セクター別のスクリーニングとは一線を画しています。「顧客にとっての価値は何か」という目線で産業構造を本質的に理解したうえで、その企業が顧客を繋ぎとめる力や競合企業とどう戦うのか（あるいは、戦わないのか）を評価することで「構造的に強靭な企業」を見つけ出します。
「構造的に強靭な企業」は、下図のような定性的な特徴を有しており、結果として以下のような定量的な特徴を持つことができます。
そして、その多くは世界市場を収益化できる強さを持つ米国に存在します。人口やGDPが未だ成長を続けている米国に対し、ほぼ横ばいの日本。日本と米国の株式指数の長期的な推移を見比べても一目瞭然です。ビジネスへの投資に国境はない、米国企業への投資は必然的選択というわけです。
| 米国 | 日本 | |
|---|---|---|
| 人口 | 3.28億人 （過去5年平均：+0.7％成長） |
1.26億人 （同左：▲0.1％成長） |
| 名目GDP | 20.5兆ドル （2000年以降平均：+3.9％成長） |
4.8兆ドル （同左：+0.3％成長） |
| ダイナミズム | ”アメリカンドリーム” | ”日本病” |
| 人材 | 優秀な人材の流入、多様性 | 硬直的、均質的 |
投資リターンの源泉は、企業価値の増大であり、株式の売買ではありません。
株価ではなく企業価値に着目し、持続的に企業価値を増大できる数少ない「構造的に強靭な企業」を見極め、慎重に価値を評価し保有し続ける「長期厳選投資」を行っています。
仮に証券取引所が5年間閉まったとしても全く困りません、なぜならば株価がつかなくても、投資先企業の企業価値は着実に増大していくものと考えているからです。
本ファンドが追求するのは、日々の株価の変動ではなく、永続的な企業価値の増大です。
株式投資とは、株券を売買してもうけることではなく、「選りすぐった投資先の企業に長期的にお金を預け、その企業に着実に利益を積み上げてもらう」ことを意味します。
さらにファンドマネージャー自らが、世界中の投資候補企業に実際足を運び、経営陣への提案や現場視察を重ねることで、そのマーケット、生産現場、商品やサービスそしてお客様を直接確認しています。個人投資家の皆様が、成長への投資を直接実感・手触り感を感じて頂けるように、現場視察や企業分析と運用実績について、毎月わかりやすくレポートできるのも本ファンドならではの強みです。
| 価格変動リスク | 一般に、株式は国内外の景気、政治、経済、社会情勢等の影響を受け、また、個別企業の業績や株式市場全体の動向を反映して価格が大きく変動します。ファンドに組入れている株式の価格が下落（上昇）した場合には、ファンドの基準価額が下落（上昇）する要因となります。 |
|---|---|
| 為替変動リスク | 一般に、外貨建資産は当該通貨の円に対する外国為替相場の変動（円高・円安）の影響を受けます。このため外国為替相場が外貨建資産の当該通貨に対して円高（円安）となった場合には、ファンドの基準価額が下落（上昇）する要因となります。 |
| クーリング・オフ | 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。 |
|---|---|
| 収益分配金に関する留意点 |
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| 投資者が直接的に負担する費用 | |
|---|---|
| 購入時手数料 | 無手数料 （注）金融商品仲介業者（IFA）と契約のお客様は「IFA手数料」が適用されます。詳細は楽天証券ホームページでご確認ください。 |
| 信託財産留保額 | なし |
| 投資者が信託財産で間接的に負担する費用 | |
|---|---|
| 運用管理費用 （信託報酬） |
毎日、純資産総額に年率0.990％（税込）を乗じた額を計上します。毎計算期間の最初の６ヵ月終了日及び毎計算期間末または信託終了のとき信託財産中から支払われます。 |
| その他の 費用・手数料 |
※ 運用状況により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません。 |
※ファンドの費用の合計額は、投資者の皆様がファンドを保有する期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。
