※本サイトは三井住友DSアセットマネジメント株式会社から提供を受けた資料をもとに掲載しております。
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日本株投資は時代遅れ、そんな固定観念にとらわれていませんか。
これまで経営トップと議論を交わし、日本企業の実態を間近で見てきましたが、日本企業は今、本気で変化する方向(稼ぐ力を重視し、株価を上げる努力を行う)へ舵を切っており、日本株の上昇も、今後さらに大きくなっていくのではないかと思っています。当ファンドを通じて、変化に一歩踏み出す日本企業の背中を押すとともに、皆様の資産形成の一助になれば幸いです。
三井住友DSアセットマネジメント
運用部バリュー+αグループ シニアファンドマネージャー
部奈 和洋
分析ツールの充実等により、今や個人投資家の方も株価の割高・割安、企業の収益性の観点などから、個別銘柄を簡単に分析することができるようになりました。しかし、当ファンドの運用チームはそれだけでは測れない、独自に開発した銘柄選定基準を設けることで、「長期で大きく変化する企業」へ投資する確度を高めています。収益性と企業価値の関係に着目し、収益性の改善によって企業価値の見直しが期待される銘柄を選択します。
我々は企業の変化を見極めるために、徹底的なリサーチを実施しています。経営者との面談などの直接取材に加え、施設見学や工場視察、同業他社比較や業界環境の分析といった周辺取材を行うことで、変化に対する確度を確認し、組入れ・継続保有を判断しています。さらに、AI(人工知能)を使って企業のIR(投資家向け広報)情報をデータとして読み込み、変化のある銘柄をピックアップするシステムを独自に開発、活用しています。
企業の「変化」の恩恵を受けるにはじっくり待つ時間が必要です。当ファンドの2023年3月末時点の投資銘柄をみると、5年以上保有している銘柄が約2割を占めています。長期保有する上で企業の経営者層との継続的な対話は欠かせません。その中で、株式市場からの評価をどう向上させていくべきか等を話すことで、株価の上昇を待つだけではなく企業に働きかけることもできると考えています。
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。
