購入時手数料（税込）なし
金融商品仲介業者（IFA）と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。
ファンドの管理費用（含む信託報酬）
年率1.804％（税込）構造改革、コーポレート・ガバナンスの変化、地政学リスクの緩和・・・。歴史的な転換期を迎えている韓国企業へ投資を行う「スパークス・韓国株ファンド」の魅力をスパークス・コリアの鈴木氏が解説いたします。
購入時手数料（税込）なし
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ファンドの管理費用（含む信託報酬）
年率1.804％（税込）登録番号、加入協会
商号等：スパークス ・ アセット ・ マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第346号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
ご購入に際しては、投資信託説明書（交付目論見書）の内容を十分にお読みください。
当ファンドは、主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、海外の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。
従って、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
なお、ファンドが有する主なリスクは、以下の通りです。
| 価格変動リスク | 当ファンドは、実質的に海外の株式などを主要な投資対象としますので、当ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動等の様々なリスクが伴うことになります。当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。 |
|---|---|
| カントリーリスク | 一般的に海外の株式などに投資する場合、投資対象国・地域の政治、経済、社会情勢の変化等により金融・証券市場が混乱して株式などの価格が大きく変動する可能性があり、基準価額が大きく下落する要因となります。また、新興国市場への投資は先進国への投資と比較して価格変動、流動性、為替変動、政治要因等のリスクが高いと考えられています。また、情報の開示などの基準が先進国とは異なることから投資判断に際して正確な情報を十分に確保できない場合があります。国有化、資産の収用、あるいは通貨の回金の制限等により、かかる国への投資はリスクを増大させることがあり、その結果、重大な損失が生じる場合があります。 |
| 為替変動リスク | ファンドは、原則として為替ヘッジを行いませんので、投資対象国の通貨と日本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を行う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を生じる場合があります。 |
| 集中投資のリスク | 当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。 |
| 信用リスク | 組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。なお、株式等の値動きに連動する債券については、債券の発行者に起因するリスクのほか、対象とする企業の株価の変動の影響を受けますので、対象とする企業が倒産や大幅な業績悪化に陥った場合には、当該債券の価値が大きく下落し、基準価額が大きく下落する要因となります。 |
| 特化型運用にかかるリスク | 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に10％を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。 |
委託会社では、投資リスクを適切に管理するため、運用部門ではファンドの特性に沿ったリスク範囲内で運用を行うよう留意しています。
また、運用部門から独立した管理担当部門によりモニタリング等のリスク管理を行っています。
| 信託期間 | 無期限（2018年12月21日設定） | |
|---|---|---|
| 決算日および 収益分配 |
年1回決算（毎年12月18日：休業日の場合は翌営業日） 年1回の決算時に収益分配方針に基づいて収益分配を行います。 ただし、分配対象額が少額の場合等には、分配を行わないこともあります。
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| 購入時 | 購入価額 | 購入申込受付日の翌営業日の基準価額 |
| 購入単位 | 販売会社が別に定める単位
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| 換金時 | 換金価額 | 換金申込受付日の翌営業日の基準価額 |
| 換金代金 | 原則として換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。 | |
| 換金制限 | 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込には制限を設ける場合があります。 | |
| 購入・換金申込不可日 | 販売会社の営業日であっても、以下に該当する日は、購入・換金の申込の受付は行いません。 韓国の金融商品取引所が休業日の場合
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| 購入・換金申込受付の 中止及び取消し |
委託会社は、金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金申込受付を取り消すことができます。 | |
| 課税関係 | 課税上は株式投資信託として取扱われます。 公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度及び未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。
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|
投資者が直接的に負担する費用
| 購入時 | 購入時手数料 | 購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.30％（税込）を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。
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|---|---|---|
| 信託財産留保額 | 該当事項はありません。 |
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
| 毎日 | 運用管理費用 （信託報酬） |
日々の信託財産の純資産総額に対して年率1.804%（税込）を乗じて得た額とします。 委託会社 年率0.99%（税込）、販売会社 年率0.77%（税込）、受託会社 年率0.044%（税込） 運用管理費用（信託報酬）は、ファンドの計算期間を通じて毎日計上され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から支払われます。
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|---|---|---|
| 監査費用 印刷費用 |
監査費用、印刷費用などの諸費用は、ファンドの純資産総額に対して年率0.11%（税込）を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎日計上され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から支払われます。 | |
| 随時 | その他の費用・ 手数料 |
組入有価証券の売買委託手数料、信託事務の諸費用、外貨建資産の保管費用、マザーファンドの換金に伴う信託財産留保額等は、その都度信託財産から支払われます。これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。 |
ご注意
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。
