2021年の米国株式市場はワクチンの普及と財政政策で景気回復が加速し、絶好調の一年でした。主要株価3指数は、多くの機関投資家が指標とするS&P500種株価指数と、ハイテク株比率が大きいナスダック総合株価指数がともに約27％、ダウ工業株30種平均が19％を記録しました。
今後もこのまま成長し続けるとは限りませんが、これからも米国株式市場は投資家にとっては無視できない存在になるのではないでしょうか。今回こちらのページでは、米国株式デビューに向けて、米国株式投資の基礎や楽天証券が提供するサービスの魅力、銘柄選びの参考情報、実際の取引方法について、楽天証券外国株式チームが説明させて頂きました。米国株式デビューに向けて、お客様の参考になれば幸いです。
「日本株ならある程度イメージが湧くが、米国株となるとよく分からない」というお客様も多いのではないでしょうか。今回は米国株式をこれまで取引されたことがないお客様向けに、日米の株式市場を簡単に比較してみたいと思います。
米国は教育、経済、医療、テクノロジー、各種エンターテインメントなど、あらゆる分野が世界屈指のレベルにあります。そうした環境が企業の競争力を高めるのか、各国企業の総収入ランキングである「フォーチュン500」には多くの米国企業が名を連ねています。
日米企業の時価総額ランキングを見た場合でも、米国企業の存在感は圧倒的です。ランキング上位の米国アップル、マイクロソフト、アルファベット、アマゾン、テスラは時価総額がそれぞれ100兆円（円換算）を超えていますが、日本企業で時価総額トップのトヨタ自動車は39兆円程度です。この時価総額は米国企業のウォル・トディズニーやコカ・コーラと同程度となり、時価総額が企業価値を全て表しているわけではありませんが、やはり米国には世界的大企業や、知名度の高い企業が数多く存在すると言えるでしょう。
また、日本では著名企業の多くが老舗企業ですが、米国では比較的若い企業がイノベーションを次々に起こしながら、非常に大きな存在感を示していることも魅力の1つかもしれません。
出所：楽天証券ウェブサイトより
米国では日本で行われているような株主優待制度はほとんどありませんが、配当金の支払いタイミングを年4回としている企業が多いため、定期的に配当が支払われることも米国株式の魅力の1つとなっています。
日本株式の売買単位は基本的に「100株」単位となっていますが、米国株式は基本的に「1株」単位となります。
少額の資金から投資できるというのも、米国株式の魅力の1つです。
日本円にして1株3,000円の株式を購入すると仮定した場合
| 日本株式 | 米国株式 | |
|---|---|---|
| 最低約定代金 | 3,000×100株（1単元）＝30万円 | 3,000×1株（1単元）＝3千円 |
平日の日中お仕事をされており「日本株の値動きをリアルタイムで見ながら取引を行うことが難しい」というお客様も多いのではないでしょうか。米国株式の場合、ニューヨーク証券取引所などの現地市場が日本の夜間に開いているため、リアルタイムで値動きを見ながら取引を行うことも可能となります。
【米国市場の取引時間】
23:30～翌6:00（通常時間）
22:30～翌5:00（サマータイム）
外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。
〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式 約定代金の0.495％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：22米ドル（税込）
中国株式 約定代金の0.275％（税込）・最低手数料：550円（税込）・上限手数料：5,500円（税込）
アセアン株式 約定代金の1.10％（税込）・最低手数料：550円（税込）・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円（税込）が追加されます。
〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：16.5米ドル（税込）
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時（信用取引の場合、新規売建/売返済時）は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔米国株式信用取引（米国株大口優遇）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。
