掲載日：2020年9月16日
おかげさまで間もなく、当シリーズ誕生3周年！
「楽天・バンガード・ファンド」シリーズは、2017年9月に設定以降、多くのお客様のご支持をいただき、この9月で純資産総額合計が2,000億円を突破いたしました。
「楽天・バンガード・ファンド」は、将来を見据えた長期投資、そして、日本の皆様の資産形成をお手伝いします。
2017年の9月以降、徐々にラインアップを拡充しながら、現在は8本の商品をラインアップしています。
今からおよそ3年前の2017年9月、バンガードETFを投資対象とする「楽天・バンガード・ファンド」が誕生しました。
「楽天・バンガード・ファンド」シリーズは、日本の投資家の資産形成を支援する高度な投資信託をつくりたいという楽天投信投資顧問とバンガード・グループの思いを形にした商品であり、バンガードの創業者 ジョン・ボーグルが提唱した「長期分散投資」を実現した投資信託です。
豊富なラインアップをご用意しており、お客様のニーズに合わせて、気軽にバンガード社の良質なETF等に投資ができることが当シリーズの最大の魅力。
「楽天・全米株式インデックス・ファンド」は、投資信託の運用を通じて、世界最大級のETF「バンガード・トータル・ストック・マーケット（ティッカー：VTI）」に投資することができます。
設定以来、「楽天・バンガード・ファンド」シリーズは多くのお客様に活用されてきましたが、今後も個人投資家の皆様が投資に成功するための最良な機会を提供し続けていけるよう努めてまいります。
| ファンド名 | 概要 | 設定日 | 純資産総額※ （単位:億円） |
NISA | iDeCo |
|---|---|---|---|---|---|
| 楽天・全米株式インデックス・ファンド | 米国株式市場の投資可能銘柄のほぼ100％にあたる、約4,000銘柄に実質的に投資ができるインデックスファンドです。当ファンドも、大型株から中小型株まで網羅されています。 | 2017/9/29 | 1,405 | 対象 | 対象 |
| 楽天・全世界株式インデックス・ファンド | 日本と新興国を含む全世界の株式、約8,000銘柄に実質的に投資ができるインデックス型ファンドです。大型株だけでなく、中型株と小型株も組み入れている点がポイントです。 | 2017/9/29 | 516 | 対象 | 対象 |
| 楽天･米国高配当株式インデックス･ファンド | 米国株式市場における高配当銘柄の動きに連動する投資成果を目指します。 | 2018/1/10 | 29 | 対象 | |
| 楽天・新興国株式インデックス・ファンド | 全世界の新興国市場の大型株、中型株、小型株約4,000銘柄へ実質的に投資しています。 | 2017/11/17 | 13 | 対象 | |
| 楽天･インデックス･バランス･ファンド （株式重視型） |
日本を含む全世界の株式と、高格付の債券に投資するバランス型ファンドです。株式70%、債券30%の基本配分で運用される当ファンドは、より積極的な運用を目指したい方に向いています。 | 2018/7/20 | 53 | 対象 | |
| 楽天･インデックス･バランス･ファンド （均等型） |
日本を含む全世界の株式と、高格付の債券に投資するバランス型ファンドです。株式50%、債券50%の基本配分で運用される当ファンドは、最初の1本としてもおすすめです。 | 2018/7/20 | 10 | 対象 | |
| 楽天･インデックス･バランス･ファンド （債券重視型） |
日本を含む全世界の株式と、高格付の債券に投資するバランス型ファンドです。株式30%、債券70%の基本配分で運用される当ファンドは、大きな値動きを避けたいという方に向いています。 | 2018/7/20 | 15 | 対象 | |
| 楽天･全世界債券インデックス（為替ヘッジ）ファンド | 日本を含む全世界の投資適格債券市場の動きをとらえることを目指します。 | 2019/2/15 | 2 | 対象 |
楽天グループの金融部門に属し、楽天カード、楽天証券、楽天銀行などとその一翼を担っております。
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
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