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らくらく投資 運用状況レポート(2024年8月時点)

2024年7月の中旬から相対的に荒い相場展開が続いています。そのような環境においても「らくらく投資」の全てのコースで、分散効果により下落幅は抑制され、基準価額は相対的に堅調な推移となっています。

変動が大きい相場における「らくらく投資」の運用状況

2024年7月1日~2024年8月13日

グラフ

2024年7月上旬には、日経平均株価が最高値を更新するなど、市場全体は堅調な推移をみせていました。また、同時期に各国の株価指数で相次いで最高値を更新しました。しかし、7月中旬以降、米国において、対中強硬路線が明確化されたことを受け、政策リスクへの警戒が急速に高まり、世界的に半導体関連株が大幅下落となりました。 ナスダック総合指数の大幅安を受け一時42,000円台を突破していた日経平均株価も大きく調整しました。また、7月31日の日銀の金融政策決定会合で追加利上げを決めたことから、経済政策に対する不透明感が一気に広がり、日本株式市場が大幅に下落したことをきっかけに、世界的に株価が下落しました。

(出所)楽天投信投資顧問作成

  • 2024年7月1日時点を100として指数化。

「らくらく投資」設定来の運用実績

グラフ

2021年から「らくらく投資」の実際の運用実績をみると、マーケットが上昇するような局面においては着実にリターンを積みあげることができております。一方、2024年7月中旬から8月上旬の市場が大きく下落した時期においても、複数資産をバランスよく組み合わせた「らくらく投資」は、分散投資効果を発揮し、下落が抑えられています。

(出所)楽天投信投資顧問作成
(期間)2021年6月11日~2024年8月13日

  • 2021年6月11日時点を100として指数化

2003年から「らくらく投資」に毎月3万円ずつ投資した場合のシミュレーション

グラフ

さらに、2003年から「らくらく投資」のそれぞれのコースに毎月3万円ずつ積立投資を行った場合のシミュレーションを見ると、約21年間で大きく資産を形成できていることがわかります。

(出所)楽天投信投資顧問作成
(期間)2003年3月末~2024年6月末

  • 当ファンドの運用をご理解いただくために、当ファンドの投資対象を表わす指数(インデックス)を活用して、当ファンドの基本配分に沿ってリバランスを行ったと仮定して当社が作成した合成ポートフォリオによるパフォーマンスのシミュレーションであり、実在するポートフォリオのパフォーマンスではありません。シミュレーションにあたり各種費用等は何ら考慮されておりません。
  • 当資料におけるシミュレーションは一定の条件に基づいた場合の結果を表したものであり、将来の運用成果を約束するものではありません。当ファンドが基本配分に沿った形で構築され、運用されるという保証はありません。当ファンドの実際の運用においては、売買コストや信託報酬、運用資産の規模、設定解約に伴う資金流出入、実際に行うリバランスのタイミングなどによる影響が生じます。そのため、当ファンドの運用成果が、上記シミュレーションと同様になることを約束するものではありません。

中長期運用で真価を発揮!

らくらく投資は、9つの質問に答えるだけで、あなたに合った投資をかんたんに始められるロボアドバイザーサービスです。世界中のさまざまな資産に分散投資をすることで、リスクを抑えながら世界経済全体の成長の恩恵を取り込む運用を行っています。

いずれのコースも、中長期で運用を継続することで、その運用の真価が発揮されるため、積立による長期資産形成やまとまった資金の運用に適しています!

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
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各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

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買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

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