残存期間とは、債券が現時点から償還されるまでの期間を指します。既発債であればいろんな長さの債券から選べるので、希望の投資期間に近い債券が見つかりやすいです。

債券価格は、様々な要因によって日々変動します。特に金利動向の影響をうけやすく、債券価格と金利は逆の動きをするシーソーの関係になっています。金利が上昇すれば債券価格は下がり、金利が低下すれば債券価格は上がります。

既発債を購入するときは、最終利回りも確認しましょう。最終利回りとは、債券を購入した日から、償還日まで所有したときの間に入ってくる利子と償還差損益の総合計金額を、1年当たりに換算して投資元本に対して年何％の利回りになるかを表したものです。計算式は以下の通りです。

最終利回りは、購入価格が分母にあることから、購入価格が低いと利回りは上昇し、購入価格が高いと利回りは低下します。

	購入価格	利率	残存期間	最終利回り（単利）
銘柄A	108.25	6.00％	3年	3.00％
銘柄B	100.00	3.00％	5年
銘柄C	87.05	1.00％	8年

• いずれも償還価格100％の場合
• 最終利回り（単利）は、小数点第3位以下切り捨て

上記計算例の銘柄A、銘柄B、銘柄Cはそれぞれ、購入単価、利率、残存期間が異なりますが、最終利回りはいずれも3.00％になり、最終利回りからみた投資効率は概ね同じであるといえるでしょう。
また、アンダーパー（100％未満）で購入した債券を償還日まで持った場合は償還差益が発生し、オーバーパー（100％超）で購入した債券を償還日まで持った場合は償還差損が発生します。しかし、債券投資を比較する場合は、購入単価や利回りだけにとらわれず、利率や残存期間も十分考慮する必要があります。そして、自分の投資対象に見合った条件であれば、既発債を選択することもいいでしょう。

利付債を既発債として売買するとき、受渡日がその債券の利払日と異なる場合には、「買い手」は前回利払日の翌日から受渡日までの日数（経過日数）について、日割りで計算された利息相当分を「売り手」に支払う必要があります。この利息相当分を経過利子あるいは経過利息といいます。

（1）「買い手」は「売り手」に受渡日までの経過利子1を支払います。
（2）「買い手」が次回利払日まで債券を保有していた場合、経過利子2を受取ります。
（3）しかし、買付け時に経過利子（1）を支払っているため、実質経過利子は経過利子3（当該債券の保有期間相当）になります。

例えば、年に1回、3万円の利息が付く利付債を、前回の利払いから1年間（365日）のうち180日過ぎたところで売買する場合には、経過利子は3万円×180日÷365日＝14,795円になります。（税金は考慮していません。）

このように、経過利子を買い手が売り手に支払うことによって、債券の買い手と売り手が利息の受け取り面でそれぞれの保有期間に対して公平に調整されることになっています。